#本間龍

国境なき記者団の調査によれば、日本の報道の自由度は、世界でなんと70位。主要7カ国（G7）の中ではダントツの最下位で、発展途上国のコンゴ共和国や、戦争中のウクライナよりも低い順位なのです。 実際、ニュースが私たちに届く前に、マスコミのとんでもない検閲によって、あらゆる事実が黙殺されているようです。 いったいなぜ、メディアは歪むのか？裏で糸を引いているのは誰なのか？こうしたメディアの裏側を解き明かしたのが本書です。 この本の内容の一部をご紹介すると... 「電通と自民党」 コネ入社は当たり前…メディアと政治を支配する巨大利権 「安倍政権を陥れた３人の黒幕」 アベノミクスはなぜ失敗した？TVではカットされる実名を暴露 「“テレビ放送の父”の秘密」 米公文書館の極秘史料から判明...日本テレビを作ったCIA工作員の正体 「日経新聞を操るエリートの正体」 黒幕は社外にいた！報道を狂わせる某銀行の幹部たち 「GHQが禁じた報道の30項目」 日本人に知られてはならない...どうしても隠したかった米国の秘密 「怖すぎるワクチン副反応の真実」 ファイザー公式が発表…“卵巣がん死亡者” 急増のワケ 「大蔵省・日銀の大罪」 彼らがバブル崩壊を “黙認した” 本当の理由 「YouTuber9人に報酬3,200万円」 政府がひた隠しにしてきた、ワクチン宣伝活動の実態 「戦後最大の経済事件：イトマン事件の真相」 闇に消えた3000億円…握りつぶしたのは誰か？ ぜひ本書を手にとって、メディアの報道が本当に信じるに値するか、あなた自身の目で確かめてください。

2021年猛暑のなか、多くの疑惑と世界的パンデミックでも強行された東京五輪。 そこで明らかになった利益優先、政治利用、世論誘導やメディア支配の全貌。 世界的パンデミックのなか、東京五輪・パラリンピックが強行された。1年間延期されたものの新型コロナの猛威は止まる所をしらず医療体制は逼迫。再延期や中止を求める声も高まるなかでの開催だった。しかし、政府が望む支持率のアップにはつながらず、国民軽視、あからさまな既得権益層の利益優先の姿勢が明らかになった。さらにこの華やかな祭典を動かしてきた巨大広告会社「電通」による、世論誘導やメディア支配も浮き彫りになった。本書はこの問題を長年追ってきた第一人者による東京オリンピック総括である。 「ほとんどすべてが絵空事の虚飾であったことが、誰の目にも明らかになったのだ。肥大化した図体を動かすために巨額のカネを集め、広告宣伝と翼賛報道であらゆる虚飾をまとい、善意の人々をタダで労働させてきた。そのグロテスクな実像が完全にさらけ出されたのが、今回の東京五輪であった。」(本文より) 【目次】 序章 東京五輪、負の遺産 第1章 巨大商業イベント、コロナ禍の強行 第2章 あらかじめ裏切られていた五輪 第3章 相次ぐ不祥事と電通の影 第4章 巨大なボランティア搾取 第5章 解決できていなかった猛暑対策 第6章 マイナスばかりだった五輪開催 終章 東京五輪、3度目の敗戦

おかげさまで創刊74年。 「2021年の言葉と世相を記録」する年鑑雑誌。 子どもからおとなまで、この1冊で明日のための“言葉の力"を取り戻す。 ―目次― 【巻頭キーパーソン】 ・大谷翔平 ―未来を変える「100年にひとり」の選手― ・五輪メダリスト一覧 【巻頭特集】 ・2021年のキーパーソン*人物ファイル ・世界の国旗/SDGsの17目標 【特集】 ・コロナの時代 五輪開催の1年 【現代用語ジャーナル】 ・大切な人権の話 ・新型コロナウイルス いま これが知りたい ・東京オリンピック ~招致から開催まで~ 【ニュースのおさらい】 「どうした」「そもそも」「どうなる」の3ステップで、 忘れちゃいけないニュースをはじめから理解し直す! *菅政権の1年を振り返る 【KEY NUMBER 数字で読む2021】 【やくみつるの世相フラッシュ】

2020年7月、酷暑の東京。肥えるオリンピック貴族、搾取される学生たち (目次) はじめに 酷暑下で展開される未曾有の「やりがい搾取」 第1章 10万人以上のボランティアをタダで使役 無償ボランティアの根拠は何か なりふり構わぬ学徒動員計画 驚愕の「中高生枠」 薬剤師も無償で調達で大騒ぎに 高齢者は募集対象外? 半世紀以上前に否定されていた夏季開催 19年ラグビーWCまでも無償ボランティアで 長野五輪のボランティア 第2章 史上空前の商業イベント 商業化は84年のロサンゼルス五輪から IOCと五輪貴族を支えるスポンサーシステム 一業種1社の原則を捨てた東京五輪 組織委の不明朗な体質 パブリックビューイングを開けない「スポンサーファースト」 第3章 ボランティアの定義と相容れない東京五輪 そもそも「タダ」という意味ではない 五輪運営費の内訳に対する疑念 巨額のスポンサー料をなぜ開示しないのか 第4章 東京五輪、搾取の構造 無償ボランティアがオリンピック貴族に貢ぐ構図 「やりがいPR」で再び炎上 無償ボランティアになるためにカネを払う? さまざまな有償ボランティア 第5章 なぜやりがい搾取が報道されないのか 「全国紙全紙が五輪スポンサー」の異常 組織委の「核心的利益」を追及しないメディア メディアの東京五輪報道は原発プロパガンダと同根である 電通を批判できないメディア 第6章 問題を伝え続けること 5万人がリツイートした無償ボランティア批判 大学で講義をしてみると 終章 21世紀の「インパール作戦」 東京五輪とインパール作戦の相似性 外国人観光客の熱中症で病院はパニックに 組織委はボランティア全員を有償とせよ おわりに

電通(CM流し放題)×自民党(カネ使い放題) 改憲CMがテレビを埋め尽くす!? 憲法改正には、国会で三分の二以上の賛成と、「国民投票」で過半数の賛成が必要だが、二〇〇七年に制定された国民投票法には致命的な欠陥がある。海外の多くの国では原則禁止となっている「広告の規制」がほとんどなく、CMが流し放題となっているのだ。 さらに日本の広告業界は、事実上の電通一社寡占状態にあり、その電通は七〇年にわたって自民党と強固に結びついている。これが意味することは何か?? 元博報堂社員で広告業界のウラを知り尽くす本間龍と、政策秘書として国民投票法(民主党案)の起草に携わった南部義典が、巨大資本がもたらす「狂乱」をシミュレートし、制度の改善案を提言する。 [著者情報] 本間 龍(ほんま りゅう) 一九六二年、東京都生まれ。著述家。一九八九年博報堂入社、二〇〇六年退社。原発安全神話を作った広告を調査し、原発推進勢力とメディアの癒着を追及する。『電通巨大利権』『原発プロパガンダ』など著書多数。 南部義典(なんぶ よしのり) 一九七一年、岐阜県生まれ。シンクタンク「国民投票広報機構」代表。衆議院議員政策担当秘書、慶應義塾大学大学院法学研究科講師(非常勤)を歴任。『図解超早わかり国民投票法入門』など著書多数。

『電通と原発報道』『原発プロパガンダ』『大手広告代理店のすごい舞台裏』などで、電通の権力とメディア支配の構造にメスを入れてきた著者による渾身の一冊。 東京五輪エンブレム盗作問題、五輪招致における裏金疑惑、ネット業務不正請求事件、そして、高橋まつりさんの過労自殺事件…… 数々の問題を起こしても、巨大利権を掌握する電通の肥大化は止まらない。 それは相も変わらず、電通が「メディア最大のタブー」であるため、ジャーナリズムの追及が中途半端であり、本質的な改善がなされないからだ。 本書では、これらの問題の深層に踏み込むとともに、自社は巨大な利益を確保する一方で、9万人もの国民をボランティアという名目でタダ働きさせようとする、理不尽かつ驚愕の電通の目論みを、はじめて指摘する! マスコミでは絶対に描けない電通の姿がここにはある! !

支持率が落ちるも改憲に固執する安倍首相。だが、現行の憲法改正国民投票法には致命的欠陥がある。投票運動期間中の広告規制がほとんど存在しないのだ。改憲派のメディア戦略を一手に握るのが電通であることもあまり知られていない。これらを放置したら一体何が起こるのか。手遅れにならないために、第一人者が警鐘を鳴らす。

世界有数の地震大国日本になぜ54基もの原発が建設され、多くの国民が原子力推進を肯定してきたのか。電力料金を原資とする巨大なマネーと日本独自の広告代理店システムが実現した「安全神話」と「豊かな生活」の刷り込み。40年余にわたる国民的洗脳の実態を追う、もう一つの日本メディア史。

福島、北海道、青森、新潟、福井など、原発立地県のローカル新聞を 渉猟し、「原発広告」と原発に関する報道を抽出、その驚くべき姿を 白日のもとに晒す! 図版多数。