地球温暖化の原因である5Gをやめれば脱原発・核廃絶は余裕　今こそエネルギー政策の再構築をせよ

いきなり結論だが原発はいらない。1945年、広島と長崎に原子爆弾を落としたアメリカ国首脳の都合でやらされているだけで必然性が皆無だからだ。そして、経済強化が最大の安全保障との認識で前進すれば核廃絶まで可能になる。

原子力に関するいくつかの過去の事象を調べたが、
結局のところ、日本でだらだら原発が続いているのは、
アメリカの強い意向がはたらいているのではないかと勘ぐらざるを得ない。

＜原子力関連の主なできごと＞
　1942年頃 アメリカが原子爆弾製造の計画
　1945年 広島、長崎へ原爆投下
　1949年 湯川秀樹が原子力分野で日本人として初めてノーベル賞を受賞
　1955年頃 原子力平和利用の推進

原発は単なる電力生産のための工場ではないと言われる。潜在的核兵器製造能力の淵源である。防衛といえば一見聞こえがいいが、要は原発産業は悪ではないと正当化するというアリバイ作りの側面が強いと感じる。

パレスチナのガザ地区、ウクライナ戦争もアメリカが首謀者であるとの報道がある。戦争があるとアメリカの軍需産業が潤うからという見立てには説得力がある。

なお、反原発を熱心に訴えていた歌手の忌野清志郎は喉頭癌に罹患し、
2009年に58歳の若さで亡くなった。　
歌舞伎の市川團十郎の妻・小林麻央も乳癌で亡くなっている。　
ミュージシャンのつんくも健在だが喉頭癌にかかった。

もう利権どうこういっているときではない。
ここまでの惨状に至ったのはひとえに無能政治家や学者、ジャーナリストの責任だ。安倍晋三のような輩に焚きつけられて核武装だの改憲を唱え太鼓持ちをやっていた萩生田光一、櫻井よしこ、三浦瑠璃らには鉄槌を下す必要がある。（まだこれ以外にも相当数いるが）

電通と組んで報道圧力とはとんでもない暴挙であり、
特定秘密保護法を悪用すれば取材制限可能といわれているから、
報道圧力正当化による事実上の法治国家の破壊である。
内乱罪、ことによっては外患誘致罪が適用されておかしくない重大事案だろう。落とし前をつけてほしい。
処罰などいいから、長年苦しませ続けた多くの国民に対する罪滅ぼしをやってほしい。

（参考サイトと一部抜粋）

原子核の研究が進むなか、日本の物理学者である湯川秀樹は、原子核の中で陽子と中性子を結びつける中間子の存在を予言し、後にそれが実際に確認され、1949年に日本人として初めてノーベル賞を受賞しています。

しかし、これは世界に先駆けて原子爆弾をつくろうとするアメリカの計画の一部でした。1939年にナチス・ドイツがポーランドに侵攻し、第二次世界大戦が勃発すると、アメリカは陸軍の管理下で極秘に原子爆弾の開発を進めることとしました。そして、1942年6月に、後に「マンハッタン計画」とよばれることになる原子爆弾製造の計画が始まっていたのです。

世界での原子力利用は原子爆弾という形で始まりましたが、アメリカは1953年〜1954年にかけて、原子力の軍事利用と並行して平和利用も推進する方針を打ち出しました。1955年にはアメリカのアイゼンハワー大統領が、国連総会で原子力平和利用の推進をよびかける演説「アトムズ・フォー・ピース」を行いました。

原発は単なる電力生産のための工場ではないと言われる。濃縮ウランを核反応させ、プルトニウムという核兵器の原料を生成する原発は、潜在的核兵器製造能力の淵源である。

原発最大の問題点
大地震で事故が起きた場合が危険であることは2011年の東日本大震災で証明されてしまった。少々発電コストが安いといっても、安全確保のためコストが嵩んでしまっては話にならない。CO2排出ゼロとはいうが無意味である。なぜなら地球温暖化の主犯は5Gだからだ。

（まとめ）5Gも原発もやめれば万事解決
地球温暖化の主犯は5Gであることは別記事にまとめている。

5Gや気象衛星の周波数を下げれば、節電その他で莫大な経済効果があるのは明白だから、この時点で発電所のコストを気にする必要がなくなる。
（節電効果10%と少なく見積もっても日本だけで年間2.4兆節減でき
これは消費税の約1割、脱炭素コストも削減　これは3.5兆）

発電に核分裂などというややこしい仕組みを使う必然性は皆無であり、
原理がシンプルな風力や水力で代替すればよい。

また核のごみは一か所に集中させるのはリスクが高いから、多地域に分散したらいいと思う。これらの発熱も発電に生かせるのではないか。発電といってもエネルギーの変換という基本は同じだ。
風車やタービンなどを回転させ、電磁誘導により逆起電力を発生させるだけ。要するに風力発電もリスク。専門家とやらがこの程度のことも知らないなら大問題だ。プロのレベルにまったく達していないと断じざるをえない。

ボイラで使う重油不足が叫ばれているが、ここは逆に電磁波を活用できないか。発熱できるわけだから。

東京都でごみの廃棄場うんぬんいわれているが、これも小規模な処理施設の広域展開を検討すべき。ごみ焼却時の発熱を電気に変えるのだ。太陽光パネルなどよりはるかに安全で持続可能なものができるだろう。

こういうものこそ日本で独自開発して海外展開すれば莫大な国益につなげられる。社会を知らないぼんくら知事、大臣がAIだの先端技術だの抜かすのは笑止千万。もっと国民の実力を見極め、最大限生かすことを考えるべきだし、できることは山ほどある。

櫻井よしこ、三浦瑠璃、山尾志桜里らは一体そのトシまで何をやってきたのか。女の戦争屋は許さねえ。

大谷とか照ノ富士が偉大なことくらい子どもでもわかる。戦争屋というのは最も安直な金儲けの手段だろう。

戦争屋のために防衛費との大義名分のもとにわれわれの血税が日々ふんだくられ、今や車に乗ったり、卵を買うのも躊躇する日々。
すべては戦争屋のせいだ。皆怒り狂っていい。社会をなめるな。ストライキも要検討だ。

ちょっとお灸を据えて、国民のありがたみを思い知らせる必要があるかもしれない。頑なに減税しようとしない財務省のやつらもね。

本気を出せばメディアでキャンペーンもできる。やりかたは考えておく。逆らったらヤクザが報復というのは許されないと思ったほうがいい。

金、手間、時間をかけてレアアースを採取しようとしているが、用途の多くはEVやスマホだ。しかし再エネに地球温暖化改善効果がないなら、必死にレアアースを集める必要性は大幅に下がる。スマホの新機種開発サイクルも無用に短い。こうした議論をなぜ政府や中央省庁ができないのか。経団連、大企業経営者、エコノミスト、経済評論家、大学教授は一体何をしているのか。仕事の必要性、実効性、費用対効果の吟味、これが経営ではないのか。

火の出るソーラーパネルなどもってのほか。各地で火災が発生している。

電子レンジからもわかるとおり、電磁波で温度を上げるということは、物質の状態変化を引き起こすことに他ならない。

熱が高じたら発火につながりうるし、水道管や地盤だってなんらかの化学変化が生じる。必ず可逆性が保証されるとは限らないから、経年変化が大きなリスクとなる。これが5Gのように周波数が上がったから顕在化したのだろう。

火災、地震からガス爆発、倒木まで根っこは同じだ。

また電磁波はボールのようなものではなく、無限に伝搬できるから伝送距離の長さも問題ではない。波動性という。
テレビも携帯電話も相当長い距離のあるアンテナや端末のあいだを無線通信できるわけだし。

核廃絶を叫ぶのはけっこうだが、
いつまでもみんながみんな感情論だけ叫んでも核推進派を説得できない。　

経済強化が最大の安全保障であり、
自動車、食べ物をはじめとする技術力で外国の味方を多く作っておけば
誰も攻め込んできやしない。もしあなたが外国のリーダーなら、と考えれば容易に正解は見えるだろう。

もう一度いっておく。
だめ政治家、学者、ジャーナリストは地球温暖化改善で落とし前を。
なお、アメリカがわれわれ日本にやるべきことは
枚挙に暇がないことは言うまでもない。

なお、自民党の萩生田光一事務所には昨年7月に電話で頼んだが、俺が専門家でないという理由だけで話も聞かずに断られている。

落とし前はつけてもらう。