海自の艦艇はホルムズ海峡で殲滅される

2026年3月17日 16:25

海自艦艇のホルムズ海峡派遣の可能性があります。
我が国の法制や政策からはあり得ない話ですが、トランプ政権に強要されたら高市首相は屁理屈をこねて艦隊を派遣する可能性はあるでしょう。そうなるとイランとは戦争することになるのですが。

何しろ単に軍艦を戦艦と言い間違えたことの訂正を嫌がり、「中国に戦艦がある」と閣議決定したり、「戦闘員には最後まで戦っていただく」と言う人物です。ハーグ条約の定める戦闘員は本邦では自衛官だけです。まさかショッカーの戦闘員のことではないでしょう。

＞高市早苗首相はホルムズ海峡でのタンカー護衛へ海上自衛隊の派遣を決断すべきだ。

産経新聞は思い切り煽っています。まるで戦前の大政翼賛会です。
https://x.com/sankei_news/status/2033705234657313056?s=43&t=1O3GhqLjWDYBihNPXWOipw

対してドイツ国防省は否定的です。
＞ドイツのピストリウス国防相は「強力な米海軍にできないことを、トランプ大統領は少数の欧州フリゲート艦にできると期待しているのだろうか」と疑問を呈し、「これはわれわれの戦争でも、われわれが始め⁠た戦争でもない」と述べた。
https://jp.reuters.com/world/ukraine/UZA3S4YAVJK7FBOLTUKPZJCQEM-2026-03-16/

朝日新聞は政府が派遣を検討に入ったと報じています。
＞イランが事実上封鎖しているホルムズ海峡をめぐり、日本政府は憲法や現行法制の範囲内で自衛隊派遣が可能かどうか検討に入った。
https://digital.asahi.com/articles/ASV3J3JLRV3JUTFK010M.html

選挙後に失点、スキャンダル続きの高市首相が「強いリーダー」を演出するために艦隊派遣を決定する可能性がないとは言えないでしょう。

実は法制度を簡単にゆがめることは可能です。報道にあるように政府は「情報収集」で派遣を検討とあります。あとは「演習」です。ミグ２５事件やオウム真理教の強制捜査で自衛隊が待機していました。戦う気満々で準備をしていましたが、これらは「演習」「訓練」、名目で待機していました。ですから同じ名目で艦隊を動かすことは可能です。

例えば護衛艦による商船護衛や機雷除去は戦闘行為です。
これらに護衛艦や掃海艇などを投入した場合に、多大な犠牲を生じるでしょう。
それは海自の艦艇がドローン対処をまともに考えていなからです。

イランにはいまだ多数の対艦ミサイル、ドローン、無人水上・水中艇が存在しています。飽和攻撃を受ければ防げません。護衛艦にはシースパロー、スタンダードなどの対空ミサイルを搭載しています。これらによる迎撃は基本1目標に対して2発発射しますが、海自の艦は僅かな数しか搭載していない。出動に当たってＶＬＳを全部これらのミサイルにするならば国内の艦隊用のミサイルは払底するでしょう。
更に近距離用のＳＥＥＲＡＭやシースパローもありますが、飽和攻撃を受ければあっという間に打ち尽くすでしょう。そしてこれらはＦＰＶドローンなどについて向いていません。

最も頼りになるのは5インチ砲など砲と、ＣＩＷＳなどでしょう。ですがＣＩＷＳもＥＯセンサーが搭載されている搭載されている最新型のBlock 1B (Baseline 2)はごく少数です。ですから従来のＣＩＷＳにドローン対処は難しい。
もっとも脆弱なのがもがみ級フリゲイトです。対空ミサイルはＳＥＥＲＡＭと12.7ミリＲＷＳだけです。そのＲＷＳもコスト削減で自動追尾装置とレーザー測距儀を省いていますから、ドローンや無人艇の迎撃は無理でしょう。何のためにＲＷＳを導入したのか。そして他の護衛艦はしらぬいなどごく一部を除いてＲＷＳを搭載すらしていません。
飽和攻撃されたら被弾は必至です。

　掃海艇はもっと悲惨です。最新の「あわじ型」艦「えのしま型」艇は合計7隻が遠隔操作の20ミリバルカン、JM61R-MSは、EOセンサーを装備しているが、基本は機雷の処理用なので対空でどれだけ効果があるのか。しかも1門だけなので死角が大きい。
それ以前の掃海艇は有人で防盾があるバルカンなので、より迎撃が難しい上に、被弾した場合操作要員の乗員の被害が大きい。

護衛艦にしろ掃海艇にしろ、他の手段としては12.7ミリ機銃などで迎撃することです。海自では昔の不審船対処の時に場渡り的に陸自から１２．7ミリM2機銃を防盾付きで導入しました。ですが、その後何の変更もされていません。他国ではもっと追従しやすいピントルマウントや、光学サイトなどを搭載する、M2は発射速度が遅いし、俯角で射撃すると作動不良が起こります。コンポジット製の稼働式の多方面を防御できる防盾を装備しているところもあります。当然ながら被弾した際に操作要員に多大な被害が出る可能性は高いです。

他国では米海軍のコールが停泊中にボートに攻撃されて以降、個艦の近接防御に力を入れています。このため12.7ミリ機銃だけではなく、中口径機関砲を搭載したＲＷＳを導入しています。例えば米海軍ではＢＡＥシステムズの25ミリＭｋ３８ＲＷＳを採用しています。その他英海軍などでは7.62ミリの有人式ミニガンを採用しています。12.7ミリより射程は短いですが、単位時間当たりの発射数が多いので迎撃の可能性は高くなるでしょう。

これは思い付きですが夜間や薄暮、悪天候時にストロボライトはＦＰＶドローン対策で有効ではないでしょうか。これは現在ではタクティカルライトによく搭載されている機能です。一定間隔の点滅光を見ると人間の三半規管が変調をきたして気持ち悪くなって、下手をすると倒れます。これはノンリーサルウェポンとして使用されています。
これはもともとはスイス軍がドイツの急降下爆撃機対策で、サーチライトにストロボ機能を持たせたのが始まりです。
同様にＲＷＳなどにストロボ機能を持たせたサーチライトを搭載したら効果があるかもしれません。

そして実際に被弾した際の人的ダメージは例えば米英海軍らと比べて大きくなります。かれらが10名中3人の死亡で済んでも、自衛隊の艦艇では10人中8人、9人が死亡する可能性があります。

それは護衛艦に本来乗っているはずの医官が乗っていないからです。例外は海外任務ですが、現在の海賊対処などですら医官が乗っていないケースもありますが、相応の艦に医官を揃えられるのか。また搭乗を命じられたら辞職する医官がでるのではないか。
護衛艦や潜水艦に医官が乗っていない、部隊の医官充足率は2割程度だ、これで戦えるのかと歴代防衛大臣に質問してきましたが、問題ないと。医官の充足率は9割を超えていると。であれば何で艦艇に医官が乗っておらず、部隊の充足率が低いのだ。
歴代大臣は自衛隊や内局の衛生に騙されているのではないか。

更に申せば護衛艦の手術室の欠陥です。護衛艦の官食堂には手術室の設備があり、行動中は「戦時収容所」として機能するが訓練はしたことが無く、せいぜい、備え付けの無影灯の確認をする程度です。そして本来複数の手術台が必要です。それは多人数の負傷者を治療するために、現在手術を行っている手術台のほかの手術台で次の手術の用意をします。
多数の負傷者が発生するという戦時を想定していない。

これはいずも級も同じです。防衛医科大学の「コンバットメディックの権威」である清住哲郎教授が、昨年3月に名古屋で開催された第30回日本災害医学会での第12回学生フォーラム座談会で、護衛艦いずもの手術室の設計を自分がした手柄しておりました。ですが本来多数の患者を収容して治療するべきなのに手術台が一台しかない。当然マスカジュアルティ対応できない。例えば米海軍艦艇の手術室は１つの手術室に手術台は３台、２台は常設、1台は壁に収納されている。外科医は一人でも看護師が患者を受け入れて準備をして、準備完了した患者から執刀する。８時間で２０人を切れない手術室はダメージコントロール手術用手術室とは言わない。術室に手術台は３～５台あるのが多数の負傷者を治療する軍隊の常識。手術室に手術台が１台というのは専門的治療のために計画手術を行う前線から１００ｋｍ以上後方に開設されるもの。
いずもと同様な性格な船である米海軍の強襲揚陸艦には26人も軍医がのっています。本来他の護衛艦で処置した患者をより広く、余裕の設備の整ったいずもに移送して治療を行うわけですが、マスカジュアルティに対応できません。手術を待っている間に多くの隊員が命を、あるいは手足や視力を失うでしょう。

更に申せば艦艇に海上自衛隊砲側救急品についてもお粗末です。とても最近の知見を反映したものではなく、乗員の訓練もまともに行われておりません。

写真提供：防衛省

■本日の市ヶ谷の噂■
今度防衛大学校長になる吉田圭秀元陸幕長、統幕長ですら、課業中に銃剣道を選任で行っている隊員がいることを認められないほど、銃剣道利権マフィアは大きな影響力をもっているが、1月に空挺団にて銃剣道競技会、徒手格闘競技会が行われて業務を圧迫している。
徒手格闘競技会は突く、蹴るの当たり数を数えて点数化する日本拳法大会が実態で新たな癒着が疑わている。現在の軍隊格闘技とでは打撃は防弾ベストでは効果が無いため、脳震盪を起こさせる、首の骨を折るための投げ技が主体となっている。このため必ず地面に倒し、最後は射撃するものとなっている。銃剣道も徒手格闘も実戦では役に立たない「趣味の武道」でしかない。
ただでさえ隊員の確保もおぼつかない中で、少なくない隊員を「趣味の武道」で無駄使いし本来業務を圧迫しているが陸幕長ですら、この犯罪的な利権の悪癖を止められないのは陸自が組織として腐っているから、との噂。

Noteに有料記事を書きました。
馬鹿が戦艦でやってくる。高市早苗は自衛隊最高司令官の器に非ず。
https://note.com/kiyotani/n/nf0319eb44a3a
航空自衛隊新型防弾ベスト「防弾チョッキ、基地警備用、本体（A型）」
https://note.com/kiyotani/n/n73e30215ab18

Kindle　有料記事を書きました。
装甲車両にCRT（Campsite Rubber Track）、ゴム製履帯を導入するメリット清谷信一軍事記事

装甲車両にCRT（Campsite Rubber Track）、ゴム製履帯を導入するメリット清谷信一軍事記事 (清谷防衛経済研究所) - 清谷信一

Japan in depthに寄稿しました。旧式戦車の有効活用
https://japan-indepth.jp/?p=89965
記者クラブ制は言論統制

東洋経済オンラインに寄稿しました。
拡大する防衛費を防衛省･自衛隊が適切に使えていない可能性。陸上自衛隊による､銃の調達や取り扱いから垣間見える｢知識不足｣の疑い

ソニーグループが｢隠れた防衛関連企業｣といわれる理由､実は同社製のある汎用品がミサイルやドローンなどに欠かせないパーツになっていた
https://toyokeizai.net/articles/-/907817

過去の著作の電子版が発売になりました。
『ル・オタク　フランスおたく物語』
https://www.amazon.co.jp/dp/B0DY1PJ1YL/
『弱者のための喧嘩術』
https://www.amazon.co.jp/dp/B0DY1L9SPW/