江戸時代の医師との比較 予防接種で犠牲者がでるのは仕方ないのか？
健康な人に予防接種をして健康被害が出ているのに、国は犠牲者が出ても仕方がないと考えているようです。江戸時代、天然痘を予防するために種痘法（人痘法）を広めたことで知られる医師・緒方春朔は、人痘法を伝授する際に、門人たちに厳正な誓約をさせていました。
江戸時代の人痘法
古くから世界各国で恐れられてきた天然痘は、日本には6世紀ごろに伝わったと言われている感染症です。江戸時代にも、全国各地で流行を繰り返していました。
天然痘にかかると、高熱が出た後に上半身を中心に特徴的な発疹が出ます。重い症状の場合は命を落とすこともありますが、軽い場合、発疹はやがて膿を持ち、カサブタ（痘痂）となって剥がれ落ちて治癒します。一度天然痘にかかった人は二度とかからないという性質に注目した医者たちが、かかって治った人から治療や予防のヒントを見つけようとしました。
そのような中でたどり着いたのが人痘法でした。いくつかの方法がありましたが、中国から伝わって秋月藩の医師・緒方春朔が広めたのは「早苗種法」を自身で改良した人痘法です。「早苗種法」は、治癒した天然痘患者のかさぶたを粉末にして、銀管や竹筒で鼻孔内へ吹き込むという方法です。緒方春朔は、柳製のへらなどに粉末を盛り、鼻孔に近づけて睡眠中の呼吸で吸い込ませるという方法で行いました。これにより、咳き込んで失敗することがなくなったそうです。
緒方春朔は、ジェンナーの牛痘種痘法（ワクチン）が輸入される6年ほど前に、人痘法を広めたことで知られていますが、門人には厳しい誓約のもとで伝授していました。
その処置が適正でないと却って害を招く。その処置法を無視してみだりに行うならばその険悪さは計り知れないし、人を損なうことになる。ここに一人でも損なうことがあれば、刀で人を刺し殺すのと違いがない。医者の罪は大である。ゆえに下苗前よくその子の状態を診察して、一つも心に疑うところが無くなって接種すべきである。
軽薄の輩は、種痘の奇法を誇り、種痘をしてよいか悪いかを考えずしてむやみに施す。あるいは、私心を募らせて、利を得ようとして処方の規則を守らず、あるいは、財産のある人には術を誇り施し、貧賤の者には治療してやろうとせず、高官、貴人にはおもねって、禁忌をおろそかにする。こういうことであれば、このような輩は私は仲間としないとしている。
細心にして、よくよく熟慮して、得心がいってから初めて種痘を施すべきである。私は種痘を始めて千を数える。その間、子を損なったことはない。したがって、門下の者がみだりにこの法を施し、もし天然痘にかからせ、命を落とす者があれば、それは医者の過失であって、種痘法に欠陥があるのではない。
緒方春朔は、天然痘で命を落とす子どもを減らしたいという思いと同時に、予防接種によって命を落とすようなことがあってはならないと強く思っていたのです。自身が行う人痘法について、正しく行えば絶対に安全なものであるという確信を持っていたこともわかります。けれども、正しいやり方でないと人の命を奪うことになり、それは「刀で人を刺し殺すのと違いがない」と言っています。
緒方春朔は1000人を超える子どもに人痘法を行って、1人も死なせたことはなかったそうです。だからこそ、「もし命を落とす者が出たら、それは医者の過失であって、種痘法に欠陥があるのではない」と言い切れたのでしょう。
現代のワクチン
同じように予防のための接種である現代のワクチンに対して、緒方春朔のような思いを持って接種している医師はどれくらいいるのでしょうか。
接種前の問診も発熱などを聞く程度で、あまり時間をかけていないと思います。「よくその子の状態を診察して、一つも心に疑うところが無くなってから」接種している医師はいるのでしょうか。
さらに、「命を落とす者があれば、それは医者の過失であって、種痘法に欠陥があるのではない」と言い切れるほど、安全性に自信を持てるワクチンがあるのでしょうか。
2025年12月5日に公表された予防接種健康被害救済制度の審議結果では、コロナワクチンによる死亡一時金または葬祭料の認定は1056件です。
2025年12月5日
それでも、総理大臣も厚労大臣も「重大な懸念はない」と言い続けています。この状況を緒方春朔が見たら、どう思ったでしょうか。
認定事例をさかのぼってみたら、気になる事例がありました。
2025年11月27日
10月31日
令和5年4月17日
「種痘」と書かれている事例がありました。これは、いつ接種したものなのでしょうか。種痘の定期接種は、1976年で終了となっているはずです。今は一般向けの接種は行われていないと思うのですが、過去に被害にあった方が申請したものが、認定されてということなのでしょうか。調べてみたのですが、わかりませんでした。
予防接種後の罹患
予防接種健康被害救済制度とは別に、医師がワクチン接種と関連があると判断した場合に提出される「副反応疑いの報告」があります。
それについてもいくつか気になる事例があったので、掘り起こしました。
2024年年4月15日
2025年度から、65歳の方などへの帯状疱疹ワクチンの予防接種が、予防接種法に基づく定期接種の対象になりました。テレビでCMも流していますが、健康被害についてはほとんど知らされていません。
事例4は子宮頸がんで死亡したとあり因果関係の評価は不能となっていますが、帯状疱疹予防のワクチンを接種して、帯状疱疹を発症している点に注目する必要があると思います。
例えば、最新の報告でも帯状疱疹が報告されています。
資料２－６ 乾燥組換え帯状疱疹ワクチンの副反応疑い報告状況について
ワクチンは2種類あります。
以下、厚労省のサイトより
○ 生ワクチン
皮下に1回接種します。
○ 組換えワクチン
2か月以上の間隔をあけて2回筋肉内に接種します。
病気や治療により、免疫の機能が低下したまたは低下する可能性がある方等は、医師が早期の接種が必要と判断した場合、接種間隔を1か月まで短縮できます。
シングリックスは「組換えワクチン」の方です。
死亡事例について、接種が始まった令和2年までさかのぼってみました。
「不明」が多いのも気になります。なぜきちんと調べないのでしょうか。
「シングリックス」を製造販売しているのは、HPVワクチン薬害訴訟で被告となっているグラクソ・スミスクライン社（GSK）です。
もう1つ、気になる事例を掘り起こしました。
2024年年7月29日
肺炎球菌ワクチンを接種して、肺炎を発症して死亡した事例です。
こちらも、65歳の方などを対象に定期接種を実施しています。
「ニューモバックスNP」は平成18年に販売開始されているので、全部さかのぼって確認していませんが、平成25年4月1日から令和7年6月30日までの報告件数が出ていました。
資料２－７ 23 価肺炎球菌ワクチンの副反応疑い報告状況について
肺炎や肺炎球菌に関連する症状の報告が多数出ています。
これについては、下記の記事でも掘り起こしました。
「ニューモバックスNP」を製造販売しているのは、HPVワクチン薬害訴訟の被告2社のうちのもう1社、 MSD社です。
帯状疱疹を予防するためのワクチンを接種して帯状疱疹を発症したり、肺炎予防するためのワクチンを接種して肺炎を発症したという報告が多数出ています。これらの報告から考えても、子宮頸がんを予防するためにHPVワクチンを接種しても、絶対に子宮頸がんに罹患しないとは思えません。国も製薬会社も、接種すればみんな罹患しないというデータは出していません。
けれども推進派の中には、接種すれば子宮頸がんに罹患しなくて、接種しないと罹患してしまうと思わせるような発言をしている人もいます。
しかもHPVワクチンは、インフルエンザなどと違って、長期にわたって効果が持続することが求められるワクチンです。いくら血液中の抗体価が高くても、粘膜や皮膚が接触したときに本当に防ぐことができるのか、まだデータはないと「第12回厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会」（2010年8月27日）でも語られていました（下記参照）。
参考人
理化学研究所 新興・再興感染症研究NW推進センター
神田忠仁氏の発言
実際に、血中にどのくらいの抗体価があれば、染み出ていって完全に感染を防げるのか、あるいは女の子に打って、その子がだんだん成熟していって、かなりおばちゃんになっても、同じように血中の抗体価と並行して粘膜上抗体が出るのかは、データは全くありません。
以前の記事で、下記の議事録も掘り起こしています。
「第2回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会議事録」（2013年6月14日）より
大野泰雄氏（国立医薬品食品衛生研究所 客員研究員）の発言
年間9,000人近くの人が子宮頸がんにかかって、2,700人の方が亡くなっている。先ほど桃井先生が、このワクチン接種において60％ぐらい発生率が削減できるというようなお話がありました。今日いただいた資料では、サーバリックスとガーダシルの両方の重篤な副作用の報告例ですね、この１月から３月までの３か月間の報告例で、両方合計すると重篤なのは５例だと。単純計算すると１年間に20例ぐらいになると。20例の人には申し訳ないですけれども、2,700人の60％というと、かなりの人ががんになって亡くなる確率が減少するということですので、先ほど道長先生も言われましたけれども、もうしばらく、本当に日本の子宮頸がんで抑制率がどのくらいなのかということを確認する必要があるのではないかと思っています。
厚労省の会議では、重篤な副反応が出ている人と子宮頸がんの発生を60％ぐらい減らせる可能性を天秤にかけて、重篤な副反応が出ている人を犠牲にすることを選んでいます。
これを聞いたら、江戸時代より医学が進歩していたとしても、緒方春朔は現代医学に失望するでしょう。
接種を勧める医師の皆さんは、健康な人にワクチンを接種することに対して、緒方春朔のような自信や覚悟はあるのでしょうか。ワクチンの作用機序や成分について、安全だと自信を持って接種できるくらい調べているのでしょうか。もし調べても自信を持って接種できないなら、製薬会社がそのようなワクチンを販売してよいのでしょうか。
HPVワクチン、肺炎球菌ワクチン、帯状疱疹ワクチンはテレビCMで接種を勧めていますが、リスクに関する情報発信とのバランスが取れていないと思います。
さらに、医療用医薬品は消費者への直接広告は禁止されているはずです。
「医薬品等適正広告基準」より
一般の人が偏った情報に基づいて医薬品を選び、健康被害を受けることを防ぐために広告基準があるはずです。商品名を出していなくても、限られたメーカーしか販売されていない商品なのだから、広告にあたると思います。
以前取り上げた「第17回 医薬品等行政評価・監視委員会」でも、HPVワクチンに関するポスターが広告にあたるという指摘があったのですが、厚労省は「現行の薬機法の広告規制として取り締まることができない」と回答していました（下記参照）。
国はいつから一部の製薬会社を特別扱いし、偏った内容のCMや誤情報が書かれたポスターも許してしまうようになったのでしょうか。
下記の記事では、ファイザー社が新聞広告で「種痘」に関して事実に反する印象操作をしていたことを掘り起こしました。下記は私の記事で唯一の有料記事ですが、製薬会社が事実をねじ曲げてでも自社にとって都合のよいように情報を発信していることがわかる記事です。探究や情報の授業などで、「情報を鵜呑みにしてはいけない」例にもなると思います。