創価班と牙城会がなくなろうが、何も変わらない。むしろ日に日に危険性が増している―創価学会問題
※この記事は昨日（2026年2月27日）夜に書いたものです
選挙期間中の2月初旬、創価班と牙城会が廃止されるとの情報が駆け巡り、衝撃が走った。
しかし、個人的には、そこまでの衝撃は受けなかった。
創価班大学校と牙城会大学校が統合され、男子部大学校になったのは2018年のことだ。
宗教法人による設置
宗教法人が設置するものには、次のものがある。
・創価学会
・創価班大学校（創価学会男子部）
・牙城会新世紀大学校（牙城会大学校:創価学会男子部）
・男子部大学校（創価学会男子部） - 上記の2大学校を統合したもの
として2018年に発足。
これらの大学校はいずれも私立学校法第3条に基づく学校法人創価学園及び学校法人創価大学並びにこれらが学校教育法に基づき設置する創価大学等の学校とは別の存在であり、創価学会男子部の人材育成グループとされている。
女子部が廃止され、婦人部と統合し女性部を創設したのは2021年のことだ。
理由はともに、会員減少によって組織の維持が困難になったためである。
創価班と牙城会がなくなるのも、単に会員が減り過ぎたからだ。
この点で組織力の低下が起きるのではないかと危惧する声もあるようだが、そもそも、会員がどんどん減っているのだから、両組織がなくなる、なくならない以前の問題として、組織力は低下していく。
むしろ、創価班員が行っていたような非合法活動が男子部員全体に解放され、組織犯罪的な行為、法的にグレーゾーンの活動を行う際の頭数が増え、組織が一丸となってことに当たるようになるため、より一層、組織体質が悪質化する（それら行為を行っているのを隠そうともしなくなる）のではないかと危惧しているくらいだ。
また、創価班広宣部が行っているような、極めて問題ある行動の数々に関しては、今後も必要である為、引き続き行われるであろうし、その実行役としての非公然謀略組織も継続されるであろうから、結局、犯罪的行為やグレーゾーン行為に手を染める男子部員が増え、組織自体の凶悪化、凶暴化が進むだけで、それ以外の部分は何も変わらないだろうと見ている。
ここからがこの記事を書いた本題だ。
創価学会にこれまで起きていた出来事を大雑把に捉えると、2010年5月の本部幹部会後、池田大作名誉会長が脳梗塞で倒れ、公の場に姿を一切見せなくなった。
病状はかなり重く、週刊誌から死亡説も流れたほどで、のちに誤報と判明したが、それでも死亡説が囁かれ続けた。
池田氏が姿を見せなくなったことで、学会員相手に池田氏を使ってマインドコントロールのねじを巻き直すことが困難になり、時間が経過すればするほど、マインドコントロールが解けて、脱会していく人々が増えて行った。
2014年頃には第二次安倍政権で安保法制問題が持ち上がり、これは池田氏が1970年代頃より掲げてきた平和主義と正面から衝突する内容であった。
そのため、疑問を感じた学会員らのマインドコントロールが解けるきっかけとなり、この問題でも大勢の脱会者を出した。
その後、創価学会では何か問題が起きる度に、それをきっかけとしてマインドコントロールが解けて、脱会者が大勢出るということを繰り返し、会員数はどんどん減っていった。
創価学会では公明党の国政選挙における比例得票数を「広宣流布のバロメータ」と位置づけ、学会員らにもそのことを周知させていた。
その為、様々な手を使い、公明党の国政選挙時の比例得票が700万を下回らないように工作してきたのだが（自民党から票を回して貰うとか、自民党の支持基盤に侵食し、票を奪うとか、利権絡みで票を増やす、等々）、2017年の衆院選で比例得票が700万を割り込んでしまった。
その頃、創価学会内部では会員減による人手不足が深刻化していて、例えば、男子部や女子部では、人数不足で地方組織の下部単位で幹部を立てられないケースが続出していて、何の実績もない若手会員が地方組織のある程度のポジションで役職をいきなり与えられるようなケースが続発していて、高齢者だらけになって聖教新聞の配達を無理をおして高齢者が行っているとか、目に見えて衰退していた。
そうした事実から目を背けさせ、自分の地域だけの現象だと思い込ませるために利用されていたのが、比例得票が700万で維持されているという数字だった。
だから、一旦、衰退している実態が可視化されてしまったら、もう歯止めのかけようがなくなってしまい、創価学会がどんどん衰退して行っている実態は会員間でも共有されるようになり、追い詰められた会員らが、常に気が立っていたり、言動が荒っぽくなっていたり、批判者と軽く揉めごとを起こした時に、「俺たちには失うものはないんだ」とすごむなど、会の規律と秩序を保つのが難しくなっていった。
実際、この頃、俺も絡まれたり、危害を加えると露骨に脅されたり、会員らの空気が目に見えて変わったことを覚えている。
加速度的に会員が減っていき、マスコミも遂に、創価学会で大幅な会員減少が起きている実態を報道するようになった。
かなり衰退が進んだ2022年7月、統一教会被害者の家族である山上徹也が安倍元総理を銃撃死させ、統一教会問題が再クローズアップされると同時に、創価学会に対する世間の目が極めて厳しく、かつ、冷淡なものに変質した。
この事件の余波は凄まじく、周囲から変な目で見られるから、とか、統一教会と同じ扱いをされて困っている、といった理由で、創価学会を脱会する人達が激増した。
入信勧誘をかけている活動家らが、骨を折りに折ってようやく一人、折伏に成功して入会させても、その何倍もの会員が脱会していくとぼやくくらいの状況だったと漏れ伝わる。
そんな最中の2023年11月、池田大作氏が死去した。
創価学会の衰退はとどまるところを知らず、公明党の比例得票は600万を割り、550万も割り込み、500万割れも目前となったところで、高市早苗氏が自民党の総裁に就任。
公明党は連立を離脱して、高市総理が退陣したら自民党と再連立するだの、野党として立憲民主党や国民民主党と協力するだの、早期の政権政党復帰を目指して、動かすことのできるメディアを使って創価学会と公明党のポジションが少しでもよくなるような印象操作をしまくった。
国民も馬鹿ではないので、そういった公明党と創価学会の動きを極めて冷ややかに見ていて、創価学会と公明党に都合のいい報道を繰り返すマスコミを見て、創価学会のマスコミに対する影響力の大きさを思い知ると同時に、気持ちが悪いと感じる人も、結構いたようだった。
そして高市総理が衆院を解散すると、立憲民主党が脱原発政策、平和・護憲運動と連動する沖縄の反基地問題で政策を180度転換し、表向きは政敵とされてきた公明党と合体して中道改革連合という新党を結党し、比例名簿の上位を公明党に全て明け渡すという、誰がどう見ても擁護も弁護も不可能な、世紀の大野合をやらかして、国民から猛烈なバッシングを受けた。
また、この新党の中道という用語は、政治学の中道ではなく、仏教用語の中道であり、池田大作氏が中道主義について語っていたことからの命名であり、比例名簿の上位を公明党に明け渡した点も踏まえて、マスコミからすら、立憲民主党は公明党に丸呑みされたと指摘される始末だった。
つまり、中道改革連合は宗教政党であり、創価学会が、新進党が失敗した経験を活かし、自分達が完全に手綱を握れる公明党の規模を大きくしたバージョン、しいていうなら大公明党とでも呼ぶべき政党を結党する構想の下に実現したものだった。
創価学会はカルトなので、中道改革連合はカルトと呼んで差し支えない。
俺が語りたい論旨からは、最後の方は不要で、余計なことを書いてしまったのだが、これが創価学会が今日に至るまでの経緯だ。
俺が何が言いたいのかというと、こういうことだ。
カルトは、まともな信者から、マインドコントロールが解けて脱会していく。
信仰歴が浅い人、何かがきっかけになって自分で調べ、自分の頭で考えるようになっていき、自力でマインドコントロールを解くことができた人から脱会していく。
2010年5月に池田氏が脳梗塞で倒れ、公の場に姿を見せなくなってから、マインドコントロールが解けるきっかけになる、創価学会の教義、宗教的な主張と相反する言動、出来事が山のように起きていて、何かが起きる度に、脱会者が大勢出て抜けて行った。
言い換えれば、今残っている人達は、それだけ色々な出来事があったのに、マインドコントロールが解けず、脱会していく人たちを「抜けるなら勝手に抜けろ」、「退転者は地獄に落ちる」、「彼らは魔にやられた状態なのだ」と軽蔑し、信仰心を強く持っている自分こそが正しいと認識している、ということです。
組織に疑問を感じたり、異論を口に挟む人は、脱会する。
脱会しなくても、組織内では相手にされず、異分子の扱いを受ける。
信仰心を持ち、同じ方向を向いている人間だけが残る。
例えば、中道改革連合の結党劇なんて、誰がどう見ても選挙目当ての野合で、庇える要素など微塵もないのに、斉藤鉄夫党代表が「不安定な時代だからこそ、左右のイデオロギーに偏らず、バランスのとれた最適解を導く中道の政治が不可欠です」とビデオメッセージで訴えられ、「中道が日本政治の真ん中にいることが国民のためになる」と公明党の県本部代表から結集の理由を説明されると、創価学会員歴約４０年の６０代女性は「迷いがあったが、今日の話を聞いてすっきりした。『大衆とともに』の精神は揺るがない。今後は新党名をどう浸透させるかだ」と意気込んだそうです。
記事でこの部分を読んだ時、正直、はあ？と呆れると同時に、やっぱりマインドコントロールされているのだなと、思いました。
脱会が相次ぐカルトの内部で起きることは、集団分極化なんです。
１．まともな人が抜ける
↓
２．団体全体に占めるマインドコントロールが強く働いている者＝狂信者の割合が高くなる
↓
３．団体がより過激になり、より凶暴になり、より凶悪化する
↓
１´．ついていけなくなった人が抜ける
↓
以下無限ループ
会員数が少なくなったから安全だ、なんて思うのは間違いです。
確かに会員数が少なくなれば、数の力を活かして大人数で組織的に大きなことをやることは困難になりますが、創価学会は元の会員数が200万人以上もいた大所帯のため、会員が減ったとされる今ですら、100万人程度はいると考えられますし、自身の職権を濫用できる立場にある現役世代に限定しても、まだまだちょっとした頭数にはなります。
しかも今回の中道改革連合結党という野合は、少なからぬ会員が、「これは流石におかしいだろう」と感じているとの情報もあり、大量脱会に結びつく可能性が高いのではないかと見ています。
今の創価学会の会員数で、2割～3割もの脱会者が出るとすれば、選挙のことを考えれば非常に大打撃になりますし、公明党と創価学会は、権力を再び握る戦略を立てる上で、非常に困難な局面を迎えることになるでしょう。
創価学会内の狂信者たちも精神的に追い詰められることになります。
セクトの定義としては下記の10項目があります。
精神の不安定化
法外な金銭的要求
住み慣れた生活環境からの断絶
肉体的保全の損傷
子供の囲い込み
反社会的な言説
公秩序の攪乱
裁判沙汰の多さ
従来の経済回路からの逸脱
公権力への浸透の試み
カルトの定義はこちらになります。
集団の指導者に対する崇拝 - 聖人あるいは神格に向けられるものとさして変わらない賛美
指導者の無謬性 - 絶対に間違いを犯さないという確信
指導者の知識の広さ - 哲学的な事柄から日常の些細なことまで指導者の信条や口にすることはなんでも無条件に受けいれる
説得のテクニック - 新たな信徒を獲得し、現状の信仰心を補強するために、寛大なものから威圧的なものまで手段はさまざま
秘密の計画 - 集団は絶対的な真理と道徳観を持ち、信仰の真の目的と計画が曖昧であり、新規入信者や一般大衆には明確に提示されていない
欺瞞 - 入信者や信徒は、指導者や集団の中枢部に関してすべてを知らされるわけではなく、また大きな混乱を招くような不備や厄介事に発展しそうな事件、あるいは状況は隠蔽されている
金銭及び性的な利用 - 金銭およびそのほかの資産を差し出すよう説得される。指導者には一人かそれ以上の信徒との性的関係が許されている
絶対的な真理 - さまざまなテーマにおいて、指導者、あるいは集団が見出した究極の知識に対する自信
絶対的な道徳観 - 指導者、あるいは集団が確立した、組織の内外を問わず等しく当てはまる、思考および行動に関する善悪の基準への盲信。その道徳の基準にきちんと従えば、組織の一員としていられるが、そうでない者は破門されるか罰せられる
これらの定義を見ればわかる通り、創価学会には、多くの項目が当てはまっています。
創価学会はカルトそのもの、セクトそのものなんです。
公明党はずっと、高市総理が退陣すれば自民党と再連立して政権に復帰するだの、中道改革連合中心の政権を作って政権政党に返り咲くだの、早期に政権に復帰したいと中道改革連合が劣勢となれば、公明系候補が自民党と連立を組みたいと言い出すだの、異常な権力に対する執着を見せていますが（立憲民主党と野合して新党を結党したのも権力に対する執着からくる異常行動ですし）、これ自体が、セクトやカルトの特徴なんです。
権力を握る為だったら手段を選ばない異常性、それが如実に表面に出ているわけです。
1971年、創価学会が言論出版妨害事件を始め、度重なる社会問題と組織犯罪を繰り返したことで、世間が創価学会に白い目を向けていて、折伏によって国立戒壇を達成するという創価学会の目標に黄色信号が灯りました。
その時、創価学会の青年部最高幹部らは『学会の人材をひそかに送りこんで、自衛隊と放送局、電波を全部抑え、クーデターを決行する』という計画を話し合い、『学会員で大型トラックを所有する者を都市部に集結させ、トラックを路上に倒して交通を遮断する。たくさん消火器を買い込んでおき、向かってくる警察官にぶっかけ、動けないようにする、といった具体的な作戦まで練られた』（元公明党委員長矢野絢也氏の著書『黒い手帖』より引用）ということを現実にやったのです。
その頃から体質が変わっていないから、立憲民主党と野合して、中道改革連合を結党するという異常な行動を取ったのです。
今後創価学会が二度と権力を掴み取れない、自身がバックについた国政政党が政権党に返り咲けないという状況になったら、何をしでかすかわからない危険性を今もなお持ち続けていることを、創価学会（公明党）は、自らの言動で証明したのです。
創価学会内部は相次ぐ脱会で会員が激減し、狂信者の占める割合が増え、集団分極化が進行してカルトとしての凶暴性、凶悪性が増している。
若い会員は高齢の会員ほど熱心ではなく、狂信的ではない、と話す人もいますが、活動家になって学会活動に従事すると、会合その他を通じて学会がきっちりとマインドコントロールをかけるため、短期間で狂信者に早変わりします。
この点に関しては、実際に脱会した人からそのような現象が生じているとの報告もあります。
全然創価学会に興味も関心もなく、ただ親に入信させられて会員になっていただけの人間が、活動家として活動し始めた途端、たったの数カ月でマインドコントロールが強力にかかり、狂信者になってしまった、と。
だから「若い人、二世や三世、四世が狂信者として危険な非広報活動を行うことなんてないだろう」と考えるのは非常に甘い見立てです。
事実、信濃町から支持されて、面識もない相手に対する組織的な尾行や監視、つきまとい、精神的に追い詰める事を目的として陰湿な嫌がらせ行為の実行犯には、二世や三世、四世の若い会員がなっています。
公明党に関して言えば、例えば、衆院で改憲勢力が三分の二を占め、参院さえなんとかできれば改憲できる状況となった時、自民党の改憲に無条件で全面協力する案を提示し、その代わりに、連立政権復帰を認めて貰おうとする――それくらいの異常行動は、平気の平左で取って来るでしょう。
もっとも自民党がその案を呑むかは不明ですが。
とにかく、権力さえ握れれば、創価学会はなんでもいいのです。
そういう危険なカルト集団が、年々、会員数を減らし、狂信者の占める割合が高まっていき、集団分極化で煮詰まって凶暴化、凶悪化が進行し、しかも世間はカルトに厳しい目を向けている為、学会の活動家から見れば、世間から迫害されている、理解されず攻撃されていると映る状況にあるわけです。
拗らせて被害妄想を募らせて、悪いのは社会だ、間違っているのは社会だ、日蓮仏法の正統な継承者である自分達の思想と行動は絶対的に正しい、自分達は狂った社会から迫害され、爪弾きにされている、世の中を正しい方向に導く為には、行動を取るしかない――などという歪んだ思考を持つようになったら、それこそオウム真理教の二の舞になります。
しかもオウム真理教とは異なり、創価学会は総体革命の成就により、様々な業界に学会員がいて、職権を濫用すればかなりのことができてしまう状況になっている為、創価学会が暴発して何らかの社会的大事件をしでかした場合、社会が受ける損害、被害は、オウム事件の非ではない規模になる危険性があるのです。
自民党には、創価学会とは長い間、付き合ってきたから人間関係ができあがっている、だとか、票の関係、選挙の時の人手の関係で創価学会の存在が重要なのだ、などと言っていないで、創価学会が暴発して危険なことにならないよう、きちんと法律を作って対処すべきだと考えます。
具体的には、カルト宗教に対する規制法の制定であり、創価学会が行っている組織的な尾行や監視、つきまとい、対象者に精神的圧迫を与え、自殺や精神障害の発症、ストレス性疾患等の病気を発症させることで、社会的に潰す事を目的として組織的に嫌がらせする行為を違法行為として罰する法律の制定、これらをきちんとやるべきだと考えています。
創価学会と警察、その他の公的機関との癒着の問題にもメスを入れるべきですし、公的機関の職員に関しては、懲戒免職が可能な者に関しては、きちんと懲戒免職する、刑事処分が可能な者にはきちんと処罰して、公的機関の正常化を図るべきです。
自民党の議員の人たちも、そして他の政党の人たちも、公明党の下野から今日に至るまでの間に、創価学会の異常性をカルトが統制や制御できる相手ではないことも、痛感されたはずです。
適切な対処を求めます。
※以下の文章は、2026年2月8日午後8時半過ぎに執筆したものになります
まだ開票が始まったばかりで、完全に選挙結果が出ているわけではありませんが、投票率はこの悪天候でも57％あったと推定されています。
昨夏の参院選の異様な高投票率を見る限り、もしも天候、気温ともよい日に選挙が行われていれば、65％を超えるような高い投票率になってもおかしくない選挙でした。
しかし、57％は高い投票率とまでは言えません。
この程度の水準で中道改革連合が惨敗を喫し、解党的な大ダメージを負うと考えられる議席が予測されている以上、学会票の威力と神話が完全崩壊することは確実でしょう。
このことは創価学会の影響力の急激な低下を確実に引き起こすことになるため、追い詰められた創価学会が暴発するリスクをきわめて高めることにもつながります。
よく、知り合いに学会員がいるが、いい人だ、悪い人たちではない、という人がいますが、個々人は悪い人でなかったとしても、数が集まり集団になれば、集団の心理と所属する団体の体質に従って行動することになり、その団体がカルトであれば、状況次第によって、信じられないような凶暴性と暴力性が発露するリスクが出てくるのです。
知り合い、個々人を見て、所属団体には危険性がないと考えるのは、正しくありません。
個々人ができることなどほとんどないため、国にきちんと監視、調査、必要とあれば捜査をしてもらう以外にありませんが、創価学会の危険性が高まっているということは、どうかみなさんも肝に銘じて下さい。