【海水淡水化｜関連銘柄まとめ】中東復興・水インフラ防衛で注目、RO膜・ポンプ・プラント・商社まで整理

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海水淡水化関連株に注目が集まっています。

背景にあるのは、単なる「水不足」ではなく、中東の生活インフラそのものが地政学リスクの対象になり始めたことです。

2026年3月末にはクウェートの発電・海水淡水化施設への攻撃が報じられ、イランのケシュム島でも淡水化設備の停止が伝わりました。

湾岸諸国では海水淡水化への依存度が高く、Reutersによれば、

• バーレーンとカタールでは使われる水の100%

• UAEでは飲料水需要の80%超

• サウジでも水供給の50%

を海水淡水化が担っています。

さらに、このテーマの本質は「中東情勢で思惑買いされる関連株」という単純な話ではありません。

World Bankによれば、
中東・北アフリカ地域は世界の淡水化能力の53%超を占め、
別のWorld Bank資料では同地域の淡水化能力の65%をRO（逆浸透膜）方式が占めています。

AIIBも2025年に、サウジの老朽化した淡水化設備を省エネ型の新技術で更新する案件を承認しており、いま市場が見ているのは「新設」だけではなく、「更新」「RO化」「省エネ化」です。

この流れの中で、日本企業の強みが生きてきます。

東レは2025年時点で海水淡水化RO膜の世界シェア首位を掲げ、日東電工のHydranauticsは海水淡水化・水再利用向けRO膜で世界有力、東洋紡も30年以上の使用実績と高シェアを公式に示しています。

海水淡水化関連株は、単なる地政学テーマというより、日本企業の技術優位が中長期の設備投資需要と結びつきやすいテーマとして捉えるべき局面に入っています。