会社は「健康な健常者男性」を基準に回っている

生理休暇の有給化を却下された

私の会社は男性が9割で、私を含めた女性社員が増えてきたのはここ数年。

最近では産休や時短もフレキシブルに対応するようになり、私も「生理休暇の有給化」を申請した。

男性社会とはいえど脳筋ではなく、理屈で話ができる方が多いので「女性ならではの働きづらさにも目を向けるべきだよね」と肯定的な意見をもらった。

ただ、結局は採用されることはなかった。

理由は「ノーワーク・ノーペイの原則」。
つまり、法律で認められているもの以外に、働いていない時間に給料を与えることはできないということであった。

私はもちろん納得した。経営視点からしたら当然のことだ。

ただ、ずっとモヤモヤしてしまっている。

基準が「社会的強者」なのってどうなのか

それはつまり、
持病があって所定の有給を超えて通院しなければならない男女も、
つわりで休んで有給上限を超えてしまう女性も、
子育てに忙しい男女も、
切り捨てられることにならないか？

もちろん「切り捨てる」と言っても、持病や妊娠や子育てで解雇されることはないが、有給を使いきったら給料を削って休み休み働くことになる。
頻繁に休むことに罪悪感もあるし、給料を削るというのは身を削ることにもなり、精神的にもしんどいだろう。

逆に言えば会社というのは、持病も生理痛も妊娠も子育てもない、「健康で健常者な社会的強者」が基準で回っているということだ。

じゃあそんな人はどれだけいるのだろうか。おそらく、もはや少数派なのではないだろうか。

「女性」という時点で「生理痛」「妊娠」は多くの人が経験する。その時点で社会人の半分はハンデ持ちということだ。
男性だって、片頭痛や気象病、ストレス性胃炎に悩まされる人は多い。（これは結局女性も同じだが）

本当は休むべきなのに無理して働いている人が、どれだけいるのだろうか。（もはや大半がそうであるとしか思えないが…）

その答えが、鬱病患者や自殺者数に、表れているのではないだろうか。

誰が悪いとかではなく

私は会社の方針に異議を唱えたいわけでも、健康で健常者な男性にズルいと言いたいわけでもない。（むしろ「健康で健常者」だと自覚のある人も、鬱は急にやってくるから無理しないで欲しい）

誰が悪いとかではなく、大多数が罪悪感やしんどさを抱えていることを見てみぬふりして、ストイックに効率化！生産性向上！国力増進！を推し進めるのって、どうなんだろうか。

鬱や自殺者が多いのはもちろん、「自分はダメなのではないか」と思わされて発達障害の診断を受ける人が増えたとも聞く。

毎日8時間、週5で働くのがデフォルトだが、それは正しいのだろうか。

結論の出ないモヤモヤが止まらないが、少なくとも「今こうなってるんだからこうあるべき」を自分や他人に課すことなく、「そもそもこれって正しいのだろうか？正当な根拠があるのだろうか？」は考えていたい。