公認心理師試験オリジナル問題集1日5問対策❗️【9日目】

第9セット（問41〜45）
分野：ベックの認知療法理論／厚労省統計・自殺対策白書／公認心理師カリキュラム／SCT・投影法／事例（精神科・リスクアセスメント）

問41【ベックの認知療法・スキーマ理論】一般問題
Beckの認知理論における認知の三徴（Cognitive Triad）と関連概念について、正しいものを1つ選べ。

① うつ病における認知の三徴とは「自己・過去・感情」に対する否定的見方であり、将来に関する否定的認知は含まれない。

② スキーマとは状況に応じて変化する表面的な自動思考のことであり、深層の中核信念とは区別される一時的な認知構造である。

③ 「恣意的推論（arbitrary inference）」とは、支持する証拠がないか反証する証拠があるにもかかわらず特定の結論を引き出す認知の歪みであり、「私はまったく価値がない（失敗を根拠に）」が例として挙げられる。

④ Youngのスキーマ療法における「早期不適応スキーマ（EMS）」は成人期の体験のみから形成されるとされ、幼少期の経験との関連は理論的に否定されている。

⑤ Beckの認知モデルでは、感情・行動・身体反応は認知から一方向的に生じるとされており、行動が認知に影響を与えることは想定されていない。

問42【厚労省統計・自殺対策白書】一般問題
日本の自殺統計に関する記述として、正しいものを1つ選べ。（※統計は直近の公開データに基づく。数値は概数。）

① 日本の自殺者数はピーク時（1998年〜2003年頃）に年間3万人を超えていたが、近年は一貫して減少傾向にあり、2022年以降は年間2万人を下回っている。

② 自殺者数を性別でみると、男性が女性を大きく上回っており、男女比はおおむね2:1である。

③ 自殺の原因・動機の上位には「健康問題」が一貫して最多を占めており、「経済・生活問題」「家庭問題」がそれに続く傾向にある。

④ 10〜39歳の死因順位において、自殺は全ての年代で第1位にはなく、悪性新生物や不慮の事故が上位を占めている。

⑤ 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行後（2020年以降）、日本の自殺者数は男女ともに減少傾向が続いている。

問43【公認心理師カリキュラム・養成教育】一般問題
公認心理師の養成カリキュラム（大学・大学院における必要科目）について、正しいものを1つ選べ。

① 大学での必要科目として「公認心理師の職責」「基礎心理学（知覚・認知・感情・動機づけ等）」「神経・生理心理学」は含まれるが、「福祉心理学」は大学院科目に位置づけられている。

② 大学院の必要科目には「保健医療分野に関する理論と支援の展開」「福祉分野に関する理論と支援の展開」「教育分野に関する理論と支援の展開」「司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開」「産業・労働分野に関する理論と支援の展開」の5領域すべてが含まれる。

③ 大学院での実習は学外での実習（外部実習）を含む必要はなく、大学院内の附属施設での実習のみで要件を満たす。

④ 公認心理師試験の出題基準は、大学院修了レベルの専門知識のみを対象としており、大学学部レベルの基礎知識は出題されない。

⑤ カリキュラム等検討会報告書では、公認心理師に求められる基本的姿勢として「チームアプローチ」「他職種連携」「地域支援」への参画は重要視されていない。

問44【SCT・投影法・描画法】一般問題
文章完成法（SCT）および描画法について、正しいものを1つ選べ。

① SCTは構造化された質問紙法に分類され、回答の自由度が低いため、防衛機制の分析には適さない。

② 日本で広く用いられる精研式SCTは、大人用・子ども用ともに全60項目で構成されている。

③ HTP法（House-Tree-Person法）でBuckが最初に提唱した際、描画の解釈は「家・木・人」の相互関係よりも、各図版を独立して解釈することが主とされた。

④ SCTの語幹（刺激文）は被検者の関心領域・葛藤領域を反映する可能性があり、「私の母は…」「私の将来は…」などの語幹への反応から対人・自己イメージが推察される。

⑤ バウムテスト（Koch法）では、描かれた木の根の描き方は解釈対象とされず、幹・枝・葉のみが分析される。

問45【事例問題・精神科・リスクアセスメント】
31歳の男性A。統合失調症で精神科外来通院中（非自発的入院歴1回あり）。公認心理師Bが外来での心理支援を担当している。今回の面接でAは「最近、隣人の物音が自分への攻撃に聞こえる。先週、隣人のドアの前で怒鳴ってしまった。誰かを傷つけてしまいそうで怖い」と述べた。精神科主治医Cはこの日は別の患者の処置中で、すぐには対応できない状況である。
Bの対応として、最も適切なものを1つ選べ。

① Aが「怖い」と自覚しているため自己コントロール力はあると判断し、次回面接まで経過観察として面接を終了する。

② Aの希死念慮の有無・具体的な他害計画の有無・過去の暴力行為の詳細を確認した上で、速やかに主治医Cに状況を報告し、チームとして対応方針を決定する。

③ Aに「隣人を傷つけることは犯罪だ」と倫理的に説諭し、問題行動の抑止を図る。

④ 個人情報保護の観点から、Aの同意なしに主治医Cへ情報を伝えることは守秘義務違反にあたるため、Aの同意が得られるまで医師への報告は控える。

⑤ Bが独自の判断でAに入院を勧告し、精神科病院への入院手続きを開始する。

【解答・解説‼️】