ジェンダーギャップ指数 シリーズ① 女尊男卑

　ジェンダーギャップ指数とは各国の男女格差を数値化したものであり、毎年公表されている。
　経済・政治・教育・健康の4つの分野と、それらにいくつかの項目がある。完全に実現できている場合を1.000、全くできていないものを0.000として数値化し、国別にランキングしたものになる。

日本の順位

　日本の2023年から2024年への推移は以下の通りである。

＜健康・教育＞

　十分に経済が発展している現在において、いくつかの項目は多くの国で1位を獲得しているものがある。
　例えば、健康分野の出生比や健康寿命、教育分野の識字率や進学率である。そのため少しでも点数が下がれば順位を大きく落とすこととなる。

　健康分野の順位を上げるためには1位の出生比は改善出来ないため、68位である健康寿命を上げる必要がある。この点数は『女性が男性よりも長寿であること』で上がる。しかし女性の寿命は世界トップであり、これ以上伸ばすことは難しい。であるならば男性を早死にさせることが順位アップに繋がる。
　……。これのどこが男女平等なのだろうか。

　また教育分野は0.993点と高得点であるにも関わらず、72位と146カ国中で真ん中となってしまっている。順位を上げるには1位ではない高等教育の進学率を改善するしかない。しかし女性の進学率は女性枠という優遇措置を取ってしても上がらない。であるならば男性の進学率を下げたり、女子校・女子大を多く設立するなどで男女差を無くすしかない。
　……。女尊男卑が極まっている。

　男性を不健康にしたり、教育の機会を奪うことが格差をなくすことになるというありえないことを推奨している指数である。

＜経済＞

　次に見ていくのは経済分野。

　まず労働力の男女比だが、大半が男性のインフラ業へ女性の参入が必須となる。インフラ業への女性参入は賃金格差・所得格差や専門職・技術職の男女格差是正にも繋がる。
　女性の割合が高い接客や保育士・エステティシャンなどは、男女格差を広げる要因になるため、女性には定員を設けるなどの対策が必要になるだろう。

　職業選択を不自由にすることを推奨している指数ということになる。男女平等どころの話ではなくなってきている。

＜政治＞

　全ての項目において、女性の政治活動での活躍が必須となる。

　まずは政治に関心を持ち、女性自ら国会議員に立候補してもらうことが大前提となる。これ自体は本人たちのやる気に期待するしかない。

　ただ現状の女性の国会議員の大半が残念な人であることは周知の事実である。このような人たちを国会議員どころか閣僚や首相にするなど政治を放棄したほうがマシである。

例1 福島みずほ

例2 蓮舫

最後に

　この指数は男女格差を数値化し、男女格差がない国が上位に来るようなものと思われがちであるが、実際は『どれだけ女性が優遇されているか』を数値化したものであるかが分かったと思う。

　ちなみに15年連続1位であるアイスランドの評価結果は以下の通り。

　経済分野(Economic Participation and Opportunity)の一番下の項目である専門職・技術職の男女比(Professional and technical workers)は1位であるが、実際の割合を見てみると男性：女性＝43.05：56.95と女性が多いために高得点となっていることが分かる。

　また教育分野(Educational Attainment)の一番下の項目である高等学校の進学率(Enrolment in tertiary education)も男性：女性＝57.65：116.91と女性が多い。

　ジェンダーギャップ指数ではなく、女性優遇指数と改名すべきである。この順位が低いからといって順位を上げることが正解だとは到底思えない。

次　②フィンランド