今こそ「新聞」の軽減税率廃止を！　（マスコミふざけんな）

マスコミふざけんな、バカヤロ、このヤロ。

この話題が出ると、一気に頭に血が上る。

新聞業界が享受する軽減税率（８％）の問題だ。

血が上るのは、私だけではない。脳みそがある日本人は、みな同じはずだ。

新聞、許すまじ。

新聞が軽減税率に含まれる、とわかった２０１５年からこっち、私が話した大学教授やインテリは、みな同じ意見だった。

あんまり頭に血が上るので、血圧が高い私は、この問題は考えないようにしていた。血管がブチ切れて、死ぬかもしれんから。

でも、参院選を前に、またこの話題が蒸し返されていて、俺はマジで死ぬかもしれん。

たとえば５月１０日、消費減税を批判する日経新聞の社説が載った。

それに対して、みんなブチ切れてた。

軽減税率の恩恵を受けたままでの消費減税を批判する社説は無責任だ
（新宿会計士　2025/5/10 21:30）

自分たちは消費税の軽減税率というアメを貰いながら、どのツラ下げて「消費減税は無責任だ！」とか言うの？こういうのをまさに面の皮が厚いと言うのだよね。消費税は低所得層ほど負担率が重くなるという逆進性がある時点で欠陥税制だとなぜわからないのか、あえて無視してるか
（リフレ女子　2025/5/11 7:22）

まあ消費減税は、いま必要ない、と私も思う。

そう思うが、新聞に言われると腹が立つ。

税金が足りないなら、まず新聞の軽減税率をやめろ。１０％にしろ。

マジにそう思う。

そして、そう思っているのは、私だけではない。

消費税、上げづらいと思うんですけど 上げられるもの、あるんですよ
「新聞」って言う食えないのに8％になってる紙なんですけど
（篠原修司　2025/5/11 14:10）

＊

頭を冷やすため、ちょっと振り返ってみようか。

思えば、私のマスコミ人生は、「消費税」とともにあった。

私がマスコミ業界に入った１９８０年代半ば、中曽根政権の時に、直接税から間接税へ、という議論が政府筋から澎湃と起こった。

最初、目指されたのは「売上税」だ。

売上税についての記事を書いたのが、私の初仕事の一つである。

売上税は１９８７年、野党の反対によって廃案となった。

だが、竹下内閣の１９８９年４月から、３％の消費税が導入された。

時はまさにバブル真っ盛りであった。

その後、１９９７年に３％が５％になり（村山内閣）。

２０１４年に５％から８％になり（第２次安倍内閣）。

２０１９年に８％から１０％になった（第４次安倍内閣）

ーーが、新聞や食料品などが軽減税率として８％のままにとどまった。

新聞が軽減税率対象となる、と決まったのは２０１５年だった。

私はマスコミ人として恥ずかしかった。

新聞は一線を超えた。

自分たちの利益のために不正をおこなった。

その頃、私はサラリーマンの晩年になっていた。

もう早くマスコミを辞めようと思った。（で、まもなく退職した）

＊

新聞に軽減税率が適用されるかもしれない、と話題になった２０１４年くらいから、経済や財政の専門家で、これに賛成する人はほとんどいなかった。

最初から、新聞業界のゴリ押しだった。

そもそも間接税のメリットは、全員から同じ割合で取るため、公平感があることだ。

私もずっと、記事でそう説明してきた。

だから、その公平感を破る軽減税率に、専門家は反対した。

だが、マスコミは無視した。

池田信夫が以下に言うとおりだ。

軽減税率は新聞協会が要求したので、マスコミは反対するはずがなかった。経済学者は連名で反対の意見書を出したが、マスコミは取り上げなかった。
（池田信夫 2025/5/13 6:50）

経済学者による軽減税率反対声明は、いくつもあったが、今ネットに残っているのは少ない。でも、以下のようなのがまだ残っっている。

軽減税率の導入を懸念するアカデミア有志による声明（２０１５年１２月８日）

https://japantax.jp/teigen/file/20151214.pdf

２０１４年の税制調査会に集められた専門家たちも、以下のとおり、みな反対していた。議事録から紹介する。

加藤淳子特別委員(東京大学大学院法学政治学研究科教授)

私は軽減税率に反対します。... 非常に不愉快な言い方をして恐縮ですが、私としては、日本が租税政策もきちんと行えないというシグナルを出しているようで、非常に恥ずかしく思います。

武田美保委員(スポーツ・教育コメンテーター、三重大学特任教授)

軽減税率を知って、一般的な感覚とし て、私は全くメリットがないと感じています。

高田創委員(みずほ総合研究所(株)専務執行役員調査本部長チーフエコノミスト)

マイナンバー等を活用しながら、様々な把握をした上での給付付き税額控除という議論を同時に考えていくのが本来の筋道ではないでしょうか。その上で、軽減税率の議論も含めてどうするかを考えていくべきであって、最初からこの議論だけをするのは、そもそもの議論としてはどうなのか

佐藤主光委員(一橋大学大学院経済学研究科、国際・公共政策大学院教授)

私も自分で散々計算しましたが、やはり逆進性対策として軽減税率は全く役に立たないのは間違いありませんし、効率という観点から見ても、恐らく軽減税率は望ましくありません。

佐々木則夫特別委員(日本経済団体連合会副会長)

基本的に軽減税率には反対で、事業を行う側から見ても、産業競争力を強化しようとしている一方で、手間をかけることばかりにお金を使わせるような税制であってはならない

翁百合委員((株)日本総合研究所理事長)

やはり軽減税率は逆進性等を解決する手段にはならず、むしろ高額所得者もメリットを受けてしまうという点がありますし、また税収減にもつながります。しかも、今、お示しいただいた、様々な案を見ても、線引きの理由はなかなか難しく、恣意的にもなりかねません。また、追加的な事務負担の問題などを考えると、非常にデメリットが大きいと思います

大竹文雄特別委員(大阪大学大学院経済学研究科教授)

私も軽減税率は逆進性対策として有効ではないと思います。今までの方も言われたとおり、高額所得者の方がより多くの減税の恩恵を受けるということです。...逆進性対策をやるのであれば、代替的な手段として、私は一律の定額給付の方が良いと思います。その方が軽減税率による価格のゆがみ、あるいは事務負担の増加による経済生産性の低下というデメリットをはるかに上回ると思います。

大田弘子委員(政策研究大学院大学教授)

私も軽減税率の導入には反対です。理由は、メリットがなくてデメリットが大きいからで、メリットとデメリットは皆さん言われたとおりです。

山田淳一郎特別委員(山田コンサルティンググループ (株)代表取締役会長)

納税コストも考えると、軽減税率には反対です。

宮崎緑委員(千葉商科大学教授・国際教養学部長)

私も軽減税率は無い方が良いと思っていますし、低所得者対策については、給付の方で手当てをするべきだと思っています。

増田寛也委員(東京大学公共政策大学院客員教授)

いわゆる逆進性の解消にはならない上に、社会保障財源に大変大きな穴を開けます。したがって、低所得世帯に対しては給付付き税額控除で対応すべきであると、この政府税調の立場をきちんと外に明確にしておく必要があると思います。

林正義特別委員(東京大学大学院経済学研究科教授)

軽減税率について、理論的には分配特性の議論というのがあって、正当化できないことはありません。ただし、理論上は実務上のコストや政治的なコストを考えていませんので、10パーセント程度なら軽減税率は入れない方が良いと私も思います。

土居丈朗委員(慶應義塾大学経済学部教授)

私は軽減税率の導入に反対です。既に各委員が言われたように、高所得者にも恩恵が及ぶこと、事務コストがかかること、不正の温床になる恐れがあること、不公平が逆に生じるのではないかなど、もちろんありますが...

田中常雅特別委員(醍醐ビル(株)代表取締役社長)

商工会議所も大反対しています。まず、皆さんのお話のとおり、政策的に低所得者対策に効果が薄い上に、財源を失うことは最大の欠陥だと思います。...それからもう一つ、制度的に欠陥があります。線引きが難しい。...三つ目は、納税、徴税の事務負担が大きいことです。...この三つの理由で反対と考えています。

上西左大信特別委員(上西左大信税理士事務所所長)-意見書提出-

わが国の消費税制に軽減税率を導入することに強く反対します。単一税率を堅持すべきです。

だが、税制調査会で、新聞業界からの出席者だけは賛成した。それが、議事録に残っている。

野坂雅一委員((株)読売新聞東京本社調査研究本部研究員)

新聞各紙の世論調査によると、国民の7割から8割が軽減税率を求めています。それだけ国民の間で関心が高く、期待もあるのだと思います。そのようなことを踏まえて、与党で具体的な検討作業が始まったことは大変歓迎できると思っています。

中静敬一郎委員((株)産業経済新聞社取締役論説委員室論説委員長)

今まで、野坂委員以外は反対でしたが、私はやはり軽減税率の導入は必要だと思います。ある種の重税感が国民の意識の中でかなり強くなっているのではないでしょうか。...様々な入り組んだ問題もありますが、日本でも独自の考え方ができないのか。

軽減税率を「税の専門家」たちはどう見ていたのか
（中田大悟 2018/11/15）

この読売と産経の人間が述べていることに、マスコミ業界のずるさがあらわれている。

新聞は、紙面において自分たちに都合のいいように読者を誘導し、その方向で「世論調査」をおこなったうえで、「国民は軽減税率を求めている」というロジックを使った。

かつての「規制緩和」反対とか、改憲反対とか、新聞がいつも使う世論誘導の詐術を、自分たちの業界の利益のために露骨に使ったのだ。

しかも、これについては、日共系である労働組合、新聞労連も、経営側と「共闘」した。当時の記事にこうある。

経営側だけでなく労組も軽減税率の適用を要望しています。

全国紙、ブロック紙、地方紙、地域紙などの労組87、約2万人が加盟している労働組合・新聞労連は2014年5月に「知識課税強化に反対する～民主主義と地域・社会の発展に力を尽くしていくことを誓います～」という声明を発表しています。

声明は『新聞ジャーナリズムの在り方に対するさまざまな批判があることも、謙虚に受け止めます。』『議論の中で「新聞自らが優遇を求めることは、ジャーナリズムとしての独立性を損なうとみなされ社会の信頼を失うのではないか」との懸念も提起されました。』などと書きながら、知識課税に反対するというカタチで軽減税率を求めており、理解も共感もできません。

公益性は、ジャーナリズム活動にあるのであり、新聞産業や新聞労働者の給与のためにあるのではないのです。この声明はジャーナリズムという言葉の信頼性、社会的な役割を貶めるものでしかありません。

新聞が軽減税率と引き換えに失う報道機関としての信頼
（藤代裕之 2015/12/16）

新聞への「消費増税」を、組合は「知識課税強化」などと呼んだわけである。

しかし、軽減税率を勝ち取ったのは新聞だけであり、たとえば本や雑誌などの出版物は対象にならなかった。

それについて、新聞はとくに抗議しなかった。自分たちだけ得すれば、それでよかったのである。

「はあ、出版はダメでしたか。それはお気の毒。まあ、あんたらは、新聞のように高尚ではないからねえ。それに、政治力ちゅーもんが、足りなかったんじゃない？　俺たちは、ほら、政治家と日頃から付き合ってるから。下々のことは関係ないねえ。ワハハハ」

みたいな態度だった。

何が「知識課税」だ。新聞ふざけんな、バカヤロ、このヤロ。

＊

いかん、また血圧が上がる。

冷静になろう。

なぜ、新聞業界は、これほど軽減税率に固執したのか。

私は当時、マスコミ業界にいたので、その固執の理由も推測できた。

新聞の部数が減り始めたのはいつか、ご存知だろうか。

それは、１９９７年だった。

新聞業界の人にとって、部数が減るなんて、驚天動地のことだった。これまで経験したことがなかった。しかも、つるべ落としの減り方。パニック状態だったのだ。

私に言わせれば、あんな古臭い左翼論調の新聞なんて、読まれるわけがない。Windows95で、ネットが普及したら、部数が落ちて当然だ。

ちなみに、出版界の売り上げも、ほぼ同時期から落ち始める。

しかし、新聞業界の人間は反省しない。反省機能がない。

この１９９７年は、たまたま、消費税が３％から５％に上がった年だった。

だから、

「消費税が上がったから、新聞が売れなくなった！　消費税が悪い！」

という結論になってしまった。

自分たちの商品が悪いなんて、まったく思わない。自分たちがネットに負けたなんて、死んでも認めたくない。

そして、次の機会には、新聞の消費税だけは上げさせないようにしよう、と心に誓ったのである。

いつも偉そうなことを紙面に書いたり、テレビで偉そうに喋ったりしている新聞人が、それほど愚かなはずはない、と思うかもしれない。

だが、それほど愚かな人たちなのだ。

そして、恥知らずな人たちなのだ。

＊

私が腹が立つのは、それだけではない。

新聞の軽減税率適用が決まった当初こそ、新聞は、

「いろいろ批判もあるので、いっそう新聞の公益性を自覚して精進します」

みたいな、しおらしいことを言っていた。

ところが、その後のことを覚えているだろうか。

新聞の軽減税率が決まったのは、２０１５年暮れ、第４次安倍内閣のころだった。

軽減税率が決まるまで、安倍内閣への批判を抑えていた。自民党と、とくに軽減税率導入のため働いた公明党に、マスコミは文句が言えなかった（公明党についてはずっと文句が言えない）。

ちょうど朝日新聞の従軍慰安婦報道謝罪や、池上彰の新聞批判コラムを「言論弾圧」したなどの問題が起こった時でもあった。左翼マスコミが、珍しくおとなしくしていた。

だが、新聞の軽減税率適用が決まった、となった後は、新聞はそれまでの鬱憤を晴らすがごとく、２０１６年から「アベガー」一筋となる。

「軽減税率が決まったから、もう遠慮はいらない、好きにやれ」

というわけだ。

それで、「シールズ」のような若者を囃し立て、アベガー三昧で突っ走って、もりかけ桜で、安倍晋三を政権から引きずり下ろし、それだけでは足らずに、安倍晋三暗殺までを導く。

全マスコミが「赤旗」化した。この期間、赤旗だけあればよかったのではないかと思うくらいだ。

暗殺後も、マスコミは赤旗とともに、統一教会騒ぎや「裏金」など、「死体蹴り」を続けた。

ふざけんな、バカヤロ、このヤロ、でしょう。

私はホント、マスコミを辞めてよかったよ。

安倍晋三暗殺の時までいたら、良心の痛みに死ぬまでさいなまれただろう。

＊

そもそも軽減税率がおかしい。

私はね、昔から、不公正が嫌いなのだ。

前に少し書いたが、私の中高生時代（５０年前）も、「校則」の問題がよく取り上げられていた。

多くの人は、校則が厳しすぎると批判していたが、私は、校則の内容よりも、それが全員に公平に適用されるかが問題だと思っていた。

ヤクザの子弟や、有力者の子供、親が面倒くさい子供には、先生が甘かったりした。それが許せなかったのだ。

昔、マッキンゼーの経営書で読んだが、社員の待遇や人事も、公正さが大事だ。

不公正であっても、皆がたくさんの給料がもらえるなら、よい人材が集まり、モラルも保てる。

しかし、全般的に給料が安くなると、公正な人事をやらないと、社員が辞めていく。

逆に言うと、給料が仮に安くても、人事や評価が公正な会社には、いい人材が入り、モラルも保てる。

公正さは、それ自体が、カネにも勝る価値なのだ。

今の日本がそうではないか。

全般的にカネが減ってきた。

こういう時こそ、「公正さ」が打ち出されなければならない。

同じ貧しさでも、みなが同じように貧しいのか、それとも不公平に貧しいのかで、国民感情は大きく違う。

不公正だと感じたら、国民のモラルは保てなくなる。

前述のとおり、間接税のよさは、「みなが同じ」「一律」である点で、公正感があり、簡便性もある。

軽減税率は、それを裏切るものだ。だから、今からでも、軽減税率自体を廃止すべきである。

だが、減税だ、カネ配れ、というこのご時世で、今まで８％だったのを１０％にするのは、（正しいのだけど）抵抗が大きいだろう。

とくに、食料品を消費増税するのは、無理な情勢だ。

しかし、「新聞」の消費税を８％から１０％にするのは、政治的にも可能なはずだ。

そもそも、いま何が必要かといえば、比較的裕福な高齢者層から、将来を担う若い層への富の移転だ。

いま紙の新聞を定期購読しているのは、裕福な高齢者だけであり、その課税を安くしているのは、まさに「逆進」なのだ。

つまり、金持ちの高齢者を優遇しているだけである。

そんなこと、新聞業界の人間だって、とっくに知っている。そして罪の意識を感じているはずだ。

だから、新聞の軽減税率撤廃は、それだけで税収不足を解消できるわけはないにしろ、政治の正しい方向を示すことになる。

まず新聞の軽減税率を廃止し、それを手始めに、後は「もらい過ぎ」の高齢者から、現役世代に富を移転する政策を実施すればよい。

新聞への増税によって、増えた税収は、すべて子育て支援に回せばよい。

誰がそれに反対するだろう。新聞業界以外。

新聞業界だって、ずーっと軽減税率のことを言われるのは嫌だろう。

まともな経営をやって、まともに税金を払って、初めて世の中に意見する資格がある。

そのことを、新聞は今こそ自覚すべきだ。

そして、政治家は、新聞の軽減税率廃止を唱えることで、マスコミに脅されていないこと、公正な態度で国民に対していることをアピールできる。

今のところ、私の知る限り、この件で正しいことを言っている政治家は、玉木雄一郎だけである。

そもそも、複数税率はやめた方がいい。
税制はシンプルであるべきだ。
それに、メディアも財源のことが心配なら、まず新聞に適用されている軽減税率の廃止を申し出たらどうか。
同じ新聞でも宅配は8%、コンビニやキオスクで買ったら10%。こんな理不尽がまかり通るのが複数税率。
やめた方がいい。
（玉木雄一郎　2025/5/5 22:46）

私は、今度の参院選は、「新聞の軽減税率廃止」を優先政策に打ち出した政党が勝つと思う。

というか、勝たせるべきだと思う。

今のところ、脳みそがあるのは国民民主党だけのようだが（私の知り合いのインテリは皆そう言っている）、他の政党だって遅くない、今からでも自党の政策に入れればよい。

逆に言えば、新聞の軽減税率がこのままでいいと考えているような政党は、絶対的にダメである。

国民民主党は新聞の軽減税率廃止を言えて、立憲民主党がそれを言えないとすれば、とくに若い層には「あーあ」ということになるだろう。

＊

学術会議とマスコミは、日共系左翼に牛耳られていた点で、よく似ている。（それについては、また別に書きたいが）

学術会議については、特殊法人になった。それで問題が解決するかはわからないが、一歩前進だろう。

次にメスを入れるべきは、マスコミ、とくに新聞である。

新聞の軽減税率廃止には、メリットしかない。

私の血圧が安定するのも、そのメリットの一つです。

＜参考＞