半導体株はどこへ向かうのか？SCREEN減益と東京エレクトロン増益から見る二極化と先行き
AIブームに沸く株式市場ですが、半導体関連銘柄の業績には明暗が分かれ始めています。足元の半導体株は急激な調整局面にあり、投資家にとって次の展開を見極める重要な局面を迎えています。
SCREENホールディングスが発表した2027年3月期第1四半期（4〜6月）決算は、売上高が1,218億円（前年同期比10.3パーセント減）、営業利益が144億円（同41.1パーセント減）と大幅な減益となりました。同社の主力である半導体製造装置（SPE）事業において、ファウンドリーやロジック向け、さらに中国や台湾向けの出荷が減少したことが主な要因です。
一方で、同じ製造装置大手の東京エレクトロンは、生成AI向けの需要を追い風に26年4〜9月期の純利益が36パーセント増となる見通しを示しています。同じ装置業界でありながら、AI向け需要を取り込めているかどうかで業績の二極化が鮮明になっています。
こうした業績の乖離や先行きの変化を読み解く上で、改めて注目したいのがBBレシオ（受注出荷比率）の考え方です。
BBレシオは、受注額（Book）を出荷額（Bill）で割って算出する指標で、1.0を上回れば受注が好調、下回れば需要の減速を示します。現在はかつてのように協会による毎月の公表は行われていませんが、受注は売上に先行するという構造自体が変わるわけではありません。
今回のSCREENの減益も、過去に受注が鈍化した影響が遅れて売上や利益として表れた事例と言えます。つまり、現在の売上高や利益といった結果だけを追うのではなく、各社の受注動向や受注残高、そして顧客である半導体メーカーの設備投資計画を観察することが、今後の株価や業績の先行きを占う鍵となります。
直近の株式市場では、アドバンテストや東京エレクトロンといった半導体主力が大きく売り込まれる場面が見られます。米国市場でもフィラデルフィア半導体株指数が下落するなど、AIデータセンター投資の採算性や中国勢との競合に対する警戒感が強まっています。
アドバンテスト（証券コード：6857）の次の決算発表（2026年度第1四半期決算）は、2026年7月29日（水）の15:30に予定されています。
しかし、株価の短期的な下落と企業のファンダメンタルズは必ずしも一致しません。市場全体が波乱含みの展開となる中では、単に株価が下がったから買い付けるのではなく、各社の受注動向やAI向け需要の比率、さらには自社株買いなどの株主還元姿勢を慎重に見極める視点が求められます。
市場が動揺する局面だからこそ、表面的なAI好況の言葉に惑わされず、各企業の受注と業績構造を見極めて次の投資機会を探ることが重要です。
個別企業の業績二極化について解説しましたが、そもそもなぜ半導体株の動きが日本株全体を揺らすのか、その市場構造について詳しく知りたい方はこちらの記事もあわせてご覧ください。
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