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池袋本町

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 豊島区 > 池袋本町
池袋本町
町丁
東武東上線北池袋駅
(2005年1月)
地図北緯35度44分31秒 東経139度42分46秒 / 北緯35.741828度 東経139.712706度 / 35.741828; 139.712706
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 豊島区
地域 西巣鴨地域
人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1])
 人口 17,582 人
 世帯数 10,654 世帯
面積([2])
  0.637451683 km²
人口密度 27581.7 人/km²
郵便番号 170-0011[3]
市外局番 03(東京MA)[4]
ナンバープレート 練馬
ポータルアイコン ポータル 日本の町・字
ポータルアイコン ポータル 東京都
プロジェクト 日本の町・字
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池袋本町(いけぶくろほんちょう)は、東京都豊島区の町名。現行行政地名は池袋本町一丁目から池袋本町四丁目。住居表示実施済区域。

地理

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池袋市街地北部に位置する。池袋本町は同区池袋、上池袋、板橋区中丸町、熊野町、大山金井町、板橋、北区滝野川と接している。 街区は主に住宅地として利用されている。東武東上線の北池袋駅および下板橋駅が置かれている。下板橋駅に通じる道には商店街が形成されている。

地価

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住宅地の地価は、2025年(令和7年)1月1日の公示地価によれば、池袋本町4-8-11の地点で63万円/m2となっている[5]。

歴史

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旧:北豊島郡巣鴨村大字池袋字本村が前身に当たる。

沿革

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世帯数と人口

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2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
池袋本町一丁目 2,576世帯 3,679人
池袋本町二丁目 2,335世帯 3,570人
池袋本町三丁目 1,772世帯 2,865人
池袋本町四丁目 3,971世帯 7,468人
計 10,654世帯 17,582人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年(平成7年)[6]
15,702
2000年(平成12年)[7]
16,635
2005年(平成17年)[8]
16,101
2010年(平成22年)[9]
16,679
2015年(平成27年)[10]
18,808
2020年(令和2年)[11]
18,458

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年(平成7年)[6]
7,589
2000年(平成12年)[7]
8,475
2005年(平成17年)[8]
8,644
2010年(平成22年)[9]
9,403
2015年(平成27年)[10]
10,724
2020年(令和2年)[11]
10,769

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2017年12月現在)。なお、豊島区の小・中学校では学校選択制度を導入しており、以下の指定校に隣接している通学区域の学校も選択することが可能[12]。

交通

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鉄道

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街区内に設置されている駅

TJ東武東上線

  • 北池袋駅(TJ 02)
    ーーー(豊島区池袋本町一丁目)
  • 下板橋駅(TJ 03)
    ーーー(豊島区池袋本町四丁目)
  • 各駅停車のみ停車

バス

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国際興業バス

道路

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経済

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事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

丁目事業所数従業員数
池袋本町一丁目 136事業所 1,189人
池袋本町二丁目 73事業所 803人
池袋本町三丁目 100事業所 589人
池袋本町四丁目 150事業所 851人
計 459事業所 3,432人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年(平成28年)[14]
505
2021年(令和3年)[13]
459

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年(平成28年)[14]
3,459
2021年(令和3年)[13]
3,432

産業

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企業

施設

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公共

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  • 池袋本町児童館
  • 区民ひろば池袋本町(旧・池袋本町ことぶきの家)
  • 豊島区障害者就労支援センター
  • 豊島清掃事務所
  • 池袋本町公園
  • 谷端川北緑道
  • 池袋本町電車の見える公園

教育

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宗教

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現存しない施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. 1 2 “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2025年4月13日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
  2. ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年4月13日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. 1 2 “池袋本町の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ↑ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  6. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ↑ “通学区域(指定校)および隣接校選択制”. 豊島区 (2017年12月11日). 2018年1月4日閲覧。
  13. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ↑ 『北豊島郡神社誌』6 - 9頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年4月2日閲覧。
  16. ↑ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

参考文献

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  • 北豊島神職会編『北豊島郡神社誌』北豊島神職会、1933年。

外部リンク

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