日本側から見た『エネルギー』安全保障　気候変動・脱炭素から学ぶべき戦略～気候変動・脱炭素に学ぶ戦略とエネルギー自給を考える～ー『続・和の国のかたち』71ー

こんばんは。高杉です。

日本国を「和の力」でさらに豊かにという主題のもと
小学校教諭をさせていただきながら、
『和だちプロジェクト』の代表として活動しています。

５月もあと一週間で終わりですね。
令和８年も早いもので、あとひと月で残り半分となります。

今日は、運動会がありました。
５月に入ってから、トラブルが相次ぎ、毎日分刻みの日々を過ごしていますが、皆さんはいかがお過ごしでしょうか。

世間では、相変わらず、
教育における政治活動の導入という戦後以来の大事件が報じられずにいますが、文科省が調査公表を行い、教育基本法に著しく違反しているとの旨を発表したことで、少しは進展したのではないでしょうか。

相変わらず発想がトンデモな政党は、

「政治が教育に介入しすぎるのは…」

「（考えが著しく偏った）平和学習を続けるべきだ！！」

などの論点ボケボケの阿呆な発言を繰り出していますが、
輩の論点のすり替えに騙されずに、

法律に則り、
中立性を確保しながら、
まっとうな平和学習を進めていく必要があると思うのです。

さて、
今回は「エネルギー安全保障」の完結編です。

最後までお付き合いください。

よろしくお願いいたします。

１）現在の日本のエネルギー供給状況は？

現在のエネルギー供給の現状を見ていきましょう。

まずは、
石油についてです。

日本の原油輸入先は中東が94.7%で、
中東依存度は非常に高いです。

サウジアラビア、UAE、クウェート、カタール、オマーン、バーレーンなどといった国々からの原油の輸入が多いです。

自主開発原油（日本が他国で開発に参加して採って輸入しているもの）について、日本が開発に関わっている油田は、

INPEX（旧国際石油開発帝石）が開発しているUAEアブダビ海上油田の一部であるザクム油田、
サハリン石油ガス開発株式会社SODECOを含む多国籍の国際コンソーシアムにより実際されているサハリン１プロジェクトのチャイウォ油ガス田開発などがあります。

このように、
日本企業の努力によって、自主開発比率はどんどん上がって生きており、全体の４０％を超える状態になっています。

石油の備蓄・貯蔵量ですが、
日本は1973年以来、民間備蓄、国家備蓄、産油国共同備蓄ということで備蓄量を増やしていきました。

現在では、
国内消費量の145日分を国家備蓄、９０日分を民間備蓄、６日分を産油国共同備蓄の合計241日分を備蓄しています。

今回のアメリカ・イスラエルとイランとの戦争による原油価格の急騰によって、備蓄が放出されることが決まりましたが、過去にも行ったことがあり、2021年１１月に始めて備蓄をして以来、2022年４月にロシアのウクライナ侵攻に伴って1500万バレルを放出したことがあります。

備蓄は、エネルギーの安全保障上も非常に重要です。

次に、
LNGについてです。

日本のLNGの輸入先は、

となっており、
非中東国の割合が９割でエネルギー安全保障上ははるかに安全です。

アメリカからのLNG輸入については、その開発に日本の企業が参画しています。

ルイジアナ州のキャメロンプロジェクトでは、輸入基地が輸出基地に変更され、センプラ社とともに三井物産、三菱商事、日本郵船などが共同でLNG事業を手掛け、輸出しています。

また、
テキサス州のフリーポートというところでは、フリーポート社とJERA、大阪ガスが共同で事業を行い、輸出をしています。

日本は、
世界から見てもLNG大国といえます。

北海道から沖縄まで津々浦々にLNGの輸出基地があり、瀬戸内海にもあります。

これは世界的にも非常に珍しいことで、通常は、天然ガスは大きな拠点から国内のパイプラインを通じて供給します。

しかし、
日本は国内の天然ガスのパイプラインが東京・新潟間、新潟・仙台間にある程度で、日本列島各地をつなぐ天然ガスパイプラインはありません。その代わりに発達したのが、ＬＮＧ受入基地をもつ港の整備でした。

ＬＮＧの輸入基地をつくるには大変なコストがかかりますが、日本は準備がよくなされている国です。

その日本のＬＮＧの輸入を主導している会社がＪＥＲＡです。
東京電力と中部電力の出資により設立された企業であり、電気事業やガス事業を東京電力と中部電力が一緒に営んでいます。ＬＮＧの輸入において、ＪＥＲＡの占める割合が大きくなっていくのではないでしょうか。

次に、
石炭についてです。

日本の石炭輸入量の７０％はオーストラリアからで、
次にインドネシアで１２％、ロシアで６％となっています。

オーストラリアとインドネシアを足すと８割を超えています。

この二国から輸入であれば、政治的にも友好国であり、加えて輸送距離も短く、チョークポイントのリスクも少ないため、安全保障上は安心できます。

経産省が出した『第六次エネルギー基本計画』では、電源構成に占める石炭の割合が2019年には、３２％であるものを、2030年委は１９％程度に下げていくということとしています。

日本では、
全体的なエネルギーのセキュリティや経済性という意味では、日本には石炭が必要だと考えており、ＣＯＰ２６において、石炭火力発電の削減に関する最初の議長案で「段階的な廃止を加速」と表現されたものに対し、日本は支持を表明しませんでした。

Ｇ７の中で石炭依存度が高い日本は、Ｇ７の会合では非常に苦しい立場です。

二酸化炭素排出量ですが、

という順番になっています。

１位の中国や３位のインドは電源構成における石炭の割合が５割以上を占めており、これが二酸化炭素の排出量の多さにつながっています。

日本はの石炭火力発電所は非常に効率が良いため、一般的な石炭火力発電所より二酸化炭素の排出量は、非常に抑えられています。

続いて、
原子力発電です。

日本における最初の商業用原子力発電所は、1966年に茨城県東海村で運転が開始されました。

この時期は、1954年にソ連のオブニンスク原発、1956年にイギリスのコールダ―ホール原発、1957年にアメリカのシッピングポート発電所、1961年に西ドイツのカール原発、1964年にフランスのシノン原発など、世界が原子力発電所の華道に動いていた中でのことでした。

日本の原子力発電所の数を１０年ごとに見ると、７０年に３基、８０年に２１基、９０年に３９基、2000年に５１基、2010年には５４基と増加し、104基をもつアメリカ、５９基をもつフランスに次いで世界３位の数となり、世界有数の原発大国でした。

そこに起こったのが東日本大震災であり、
福島第一原子力発電所の事故です。

2011年３月に起きたこの事故は、世界の原子力史上最悪レベルの事故であり、国際原子力評価事象評価レベル７に相当するものでした。

高さ１３ｍの津波に襲われ、１～４号機のすべてで電源を喪失し、核燃料の冷却ができなくなりました。

自身の翌日に１号機、その後に３、４号機の建屋が爆発。１号機から３号機の原子炉内では、メルトダウンが起きたとされています。この事故を契機に、日本はすべての原子力発電所の稼働を停止しました。

現在稼働中の原子力発電所は１０基あります。

それらは、
西日本に偏在してあります。

日本は、
東日本大震災を受けて、原子力発電の新しい運営の形をせかいに示していく必要があります。

また、
世界が同様の事故を経験しないように発信していく義務もあります。

そのためには、
原発の機会の性能や立地条件が良いと言うとだけではなく、それに関わる人材の確保が重要です。現在、保安人材の高齢化などによる将来の人材不足への懸念がある上、大学における原子力関係学科が減少しています。

また、
自然災害の頻発・激甚化に対する備え、テロリズムの対応、サイバー攻撃などへの対応も必要です。

2025年２月に閣議決定された『第七次エネルギー基本計画』で掲げられている電源構成を見ていきましょう。

ここでは、
再生エネルギーが2023年度では、２１％を占めているものを、2030年度には３６％と、倍以上に増やすことが目標になっています。

電源別に見ると、

このように、
再生可能エネルギーと原子力が、2023年度から見ると大幅に増える電力構成です。一方で減少すると考えられているのはLNGと石炭です。

2023年度には３２％占めていたLNGを、2030年には２０％程度にまで下げるとしています。

そして、
石炭については、2023年度には２８％程度のものが１９％程度に下げる見通しですが、それでも先進国の中ではスバ抜けて高い数値です。

2030年度における『３つのE』は、エネルギーの安定供給面では、エネルギー自給率は３０パーセント程度に増える見通しです。

『３つのE』とは、

のことで再生可能エネルギーを上げることで自給率の向上に貢献するように考えているのです。

２）「電気自動車」は本当に環境によいのか？

ここで、
「電気自動車」について考えてみましょう。

昨今「電気自動車」が環境にやさしいと言われています。

はっきり言って、
電気自動車は環境に悪いです。

抑える必要があることは、

ということです。

この電力が、
風力発電や太陽光発電によってのみでつくられたのであれば、「自然エネルギー」の電気と言えるでしょう。

その「自然エネルギー」によって走らせる電気自動車も環境にやさしいと言えます。

しかし、
今電気自動車の充電で使われている電力は、
基本深夜帯であれば、
原子力発電、
日中の時間帯であれば、
火力発電と原子力発電、
午後の時間帯からは、
そこに水力発でも加わります。

どのようにつくられた電気かによって、環境に良いものにもなれば、悪いものにもなるのです。
今の時点だと、火力発電によってつくった電気を利用して走っている電気自動車が多く、

というように、
大変な手間と労力、エネルギーを浪費してしまっているのです。

科学的反応経路が長ければ長くなるほど、効率が悪く、多くの燃料で車を走らせることになってしまいます。

だったら最初から、

の方が、環境への負荷は少なく、効率もいいです。

『脱炭素』の名のもと、
根拠が間違っている政策を取り入れてしまっていることで、
資源が無駄になり、
効率の悪い使われ方ばかりが取り入れられてしまっています。

そこに莫大な資金が投入され、
日本経済を圧迫し、我が国は、低迷期を迎えてしまっているのです。

人間は、
これまで「石油の蒸留区分」ごとに適切なエンジンをつくってきました。

というように分離していき、

「ガソリン」部分は、
ガソリンエンジンに、

「軽油」部分は、
ディーゼルエンジンに、

「灯油」部分は、
ジェット燃料や暖房などに、

「重油」部分は、
船舶のエンジンとして使い、

「原油」部分は、
火力発電として使い、

そして、
最後にドロドロに残る「アスファルト」部分は、
道路などに利用しています。

このように、
限りある資源を最大限使うために工夫をしているのです。

話を、『脱炭素』に戻すと、

この『脱炭素』を実現するために、注目されているのが「水素」です。

「水素」で車が走る。
「水素」で工場が動く。

そのようになれば、
二酸化炭素が出ずに済むから、
クリーンエネルギーとなり、『脱炭素』に寄与するというのです。

先ほどの「電気自動車」と同じように、
水素もどのように生成するかによって、環境にやさしいか、悪影響を及ぼすかが決まります。

水素燃料をつくる施設製造が国内でも行われていますが、
水素をつくる原料は、なんと「液化天然ガス」だというのです。

液化天然ガスから生成した水素によって自動車を走らせる。
そうすると、自動車からは二酸化炭素が排出されないから、環境にやさしいというのが論理です。

一見、環境によさそうに見えます。
しかし、「液化天然ガス」から水素をつくるときに二酸化炭素は発生しているのです。

つまり、
車を走らせるときには二酸化炭素は出ていませんが、
その前段階の燃料を作るときに二酸化炭素は出ているのです。

これって本当に環境にやさしいと言えますか？

３）日本がとるべきエネルギー戦略

そもそも、
日本の火力発電施設である
GTCC（ガスタービン・コンバインドサイクル発電プラント）というものがあります。

日立・東芝・三菱重工が創り出した世界に誇る素晴らしい施設で、
世界最高性能なのです。

ガスタービンでの発電に加え、その排熱を利用して蒸気タービンでも発電することにより、高い発電効率を実現します。

発電効率は従来型石炭焚き火力発電方式より20％向上し、
世界最高水準の64％以上を達成しています。

また、
CO2排出量もおよそ50％削減することができます。

なのです。

つまり、
投入したエネルギーと実際に取り出すことができる電力にどのくらいの差があるのかということなのですが、
例えば、１００投入して１０しかとることができなかったら効率が悪いですよね。
ふつう、火力発電の場合、エネルギー転換効率は、30％程度だと言われています。
１００燃料を入れても、30しかとれず、残りの70は廃熱となって使うことができません。

これを日立・東芝・三菱は相当研究して、
なんと60％以上！普通の２倍もの電力を生み出すことができるのです。

同じ30の電力をとるのでも、燃料が半分で済んでしまうのです！

めちゃくちゃ高性能の発電設備が日本にはあるのです。

そして、
この燃料が「液化天然ガス」なのです。

だから、「液化天然ガス」は、
GTCCを活用することが一番効率がよく、クリーンなのです。

わざわざ「水素」にする必要はありません。

むしろ、効率が悪くなり、多くの資源を必要としてしまうのです。

さらに、
我が国には、
世界に誇る高効率な次世代型の石炭火力発電システム
「IGCC（Integrated coal Gasification Combined Cycle）（石炭ガス化複合発電）」
もあります。

日本国は1970年代に、
2度の石油ショックを経験しました。

そこで、
エネルギーセキュリティーの重要性が認識されることとなり、
石油依存からの脱却を果たすべく、国を挙げてエネルギー資源の多様化への取り組みがスタートし、
特に、資源の偏在性が少なく、採掘可能な量が最も豊富な石炭が、再び注目されるようになりました。

石炭は化石燃料の中で最も採掘可能な埋蔵量が多く、安価な燃料です。

また、
石油や天然ガスのように資源の偏在性も少なく、石炭の生産国は世界中に多数存在します。

IGCCは、
既存の石炭火力発電比で石炭使用量を約20％削減、発電効率48～50%だそうです。

このようなことを日本の産業界が本気で取り組んで、
『脱炭素』のもと、電気自動車やソーラーパネルが推進すると、ものすごい効率の悪い、環境にとって良くない社会となり、自然との和が完全に失われてしまうのです。

日本は、
今の時点で、温暖化対策に、４～５兆円もの資金を使ってきたのです。

これがさらに加速していくわけですから、
日本人が一生懸命に稼いで納税した何兆円ものお金を、
何の意味もない『脱炭素』という政策に政府はどんどんつぎ込もうとしているのです。

では、
地球環境を守りながら、エネルギーを確保するためにはどうすればよいのか？

それは、
「効率よく」資源を有効に活用していくことです。

だから、
『脱炭素』の名のもと、水素に代替えするというのは、愚の骨頂です。

それぞれのエネルギーには、
得意不得意があります。

例えば、
「電気」であれば、スマホやパソコン、照明などが得意とするところです。
反対に、暖房やお湯を沸かすなどは苦手なところです。

暖房、冷房、動力であれば、「石油」です。
お湯を沸かすのであれば「ガス」です。

全部同じエネルギーにするのではなく、
それぞれの長所短所を見極めることが大切なのです。

まずは、

「電気」ではないといけないところに特化して電気を使用する。

そして、

です。

車や飛行機や工場などを稼働させるところに特化して石油を使用する。

最後に、

です。

風力発電や太陽光発電など、燃料を投入せずにエネルギーを生み出すことができるものを積極的に活用していく。

だから、
多様な一次燃料を使って、それぞれの得意分野に適したものを複数複合して使うことがよいと考えます。

全部「電力」もおかしいし、
全部「水素」もおかしいのです。

日本国のエネルギー自給率は、先進国の中でも異様に低く、
ひとたび輸入が止まった場合、たちまち国民生活も日本経済も止まってしまいます。

日本人古来の自然観では、大自然は物質、エネルギー、生命の循環からなっており、
人間はその循環の一部をいただくことで生かされています。
そのため、私たちが使わせていただくエネルギーも循環性を持たなければなりません。

そう考えると、
「火力」は、石油・石炭・天然ガスを掘り出して消費する一方向の利用で再生可能ではなく、いつかは資源を使いつくしてしまうかもしれません。

「原子力」は、
核廃棄物が生み出され、原子炉の寿命が来ると、放射能汚染された使用済みの巨大施設が残ってしまいます。

「再生可能エネルギー」として、太陽光や風力が注目されていますが、我が国の地形や気候との適応性を考えなければなりません。

例えば、

「風力」は、強い風が一年中吹き、浅瀬の多い場所であれば適しています。

「太陽光」は、広大な面積と安定した日商が必要なのです。
わが国では、風力発電の巨大なプロペラも、薄っぺらい太陽電池パネルも、台風や地震、津波にはひとたまりもありません。
何より、これらは、日本列島の森と海の景観を台無しにしてしまいます。

私たちが目指すべきは、
『脱炭素』社会ではありません。

です。

全部を一つの方法で賄おうとするのではなく、
いろいろな種類の燃料を使うことによって、安定するのです。

例えば、
戦争などの地理的・地政学的な要因によって、ある燃料を取り入れることが難しくなったとしても、
中東から石油、オーストラリアから石炭、東南アジアから液化天然ガス、アメリカからシェールガス…。

国内では、石油やウラン、水力や風力、太陽光、地熱、バイオマス、潮力などの再生可能エネルギーを活用する。

これが大切なのです。

世界には国内に資源エネルギーが豊富に恵まれている国があれば、
そうではない国もあります。

エネルギーのほとんどをある一国に依存し、いつ止められるかびくびくしている国もあれば、自給率を上げたり、輸出先を多様化したりしている国もあります。

これからのエネルギー戦略の実施は、日本国の国防に貢献する活動であることをより一層理解して進めていく必要があります。

日本は、世界に中でLNGと原子力発電のインフラ充実が傑出しています。今後、世界のLNGの生産が拡大する一方、ヨーロッパの受け入れ基地建設は目白押しです。今後世界のエネルギー戦略において、LNGの役割は増大すると考えられます。

原子力発電においては、
特に、ロシアのウクライナ侵略では原子力発電を含め、多くの発電所や送電線が狙われました。

政府は、エネルギー基本計画において、エネルギー政策には、３つのEにSafety（安全性）を加え、『３E＋S』が重要との認識を示しており、エネルギー戦略には安全性の観点が不可欠です。

エネルギー戦略は、
2030年や2050年という目標だけなく、一国の針路に対して永遠に大きな影響を与えます。

突然の戦争、紛争、その反対の平和、安定したくらし、その背景にかなわずエネルギー戦略がつきまといます。

だからこそ、
国際情勢を注視しながらも、
エネルギーを自給する戦略をもって計画的に着実に進めててお打っていくことが必要なのです。

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「和」とは、
周りに流されることのない主体性と信念を持ちながらも、周りの人々や自然と調和することを実践する道であり、我が国が建国されてからも２０００年以上、受け継がれてきた価値観である。

日本が疲弊している。
日本人が疲弊している。

でも、日本を諦めたらいけません。

僕は諦めません。

日本人はまだまだやれる。

なぜなら、
僕たちが歩む道の後ろには先人たちが繋いでくれた
「我が国を遺したいという思い」がたしかにあったからです。

私たちが今できることは、
何よりもまず自分の国の神話、歴史、文化、そして精神性を学ぶこと。自分と先祖の歴史と生き方を学ぶことだと思うのです。

令和時代に、
「和の精神」を発揮して日本国を再び
よろこびあふれる感動する国へと取り戻す。

そのために、
皆様とともに学んで参りたいと存じます。

最後までお読みいただき、
ありがとうございました。

今後とも、
『和だちプロジェクト』をよろしくお願いいたします。