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瓦礫の上の祖国――反体制でも、亡国は望まない

「解放」は、なぜ人々を旗の下へ戻してしまうのか

「解放」という言葉は、美しい。

独裁を倒す。抑圧から人々を救う。閉ざされた社会を開く。女性の自由を守る。民主主義を取り戻す。外から見る者にとって、その言葉はしばしば、ほとんど疑いようのない正義として響く。

だが戦争が始まった瞬間、その言葉は別の音を帯びる。


空爆が都市を揺らし、制裁が生活を削り、SNS上で「革命」が待望され、国外から「独裁打倒」が叫ばれる。そのとき、体制に批判的だった人々の一部ですら、再び旗の下へ戻っていく。政権を愛しているからではない。神権政治を支持するからでもない。彼らが守ろうとするものは、政権とは別の何かだからである。

ここに、現代戦争の大きな逆説がある。

政権を倒すための戦争が、結果としてナショナリズムを強化する。独裁を弱体化させるはずの外圧が、むしろ強硬派を正当化する。解放を掲げた介入が、人々に「国を守る」という感情を呼び戻す。

この逆説を理解するためには、政権、国家、国、民衆を分けて考えなければならない。政権とは、現在の支配者である。国家とは、軍、官僚、警察、法制度、国境管理を含む統治装置である。民衆とは、その中で生活し、怒り、耐え、願う人々である。

そして「国」とは、それらのどれとも完全には一致しない。

「政権」ではなく、「国」が壊されようとしている

国とは、歴史であり、都市であり、言語であり、家族であり、墓であり、食卓であり、匂いであり、記憶である。イランであれば、それはイスラム共和国だけではない。ペルシャとしての長い文明の記憶であり、詩と市場と家族と都市の連なりであり、人々がそこに生まれ、老い、死者を埋葬してきた場所である。

だからこそ、イラン民衆の多くが神権政治に不満を持っていることと、外部からの軍事攻撃に怒ることは矛盾しない。

彼らは宗教統制に苦しんできた。女性抑圧に怒ってきた。経済停滞に疲弊してきた。制裁によって生活を削られてきた。若者は未来を奪われ、女性たちは身体と声を管理され、中間層は縮み、社会には閉塞感が積み重なった。

しかし戦争が始まると、対立軸は変化する。

それまでは、親体制か反体制かが中心だった。だが空爆が始まり、国土が破壊され、外部から体制転換が語られるようになると、問いは別の形を取る。

これは政権への反抗なのか。それとも国そのものの破壊なのか。

民衆が恐れるのは、必ずしも革命政権の崩壊そのものではない。彼らが恐れるのは、国境の分裂であり、内戦であり、民兵化であり、シリア化であり、リビア化である。政権が倒れたあとに、国が残らないことを恐れている。

この恐怖は、外から見ている者にはしばしば理解されにくい。

外部の観察者は、「独裁政権を倒せば人々は喜ぶはずだ」と考えがちである。たしかに、抑圧された民衆が自由を求めていることは事実だ。しかし人々が求めているのは、瓦礫の中の自由ではない。家族が散り、都市が壊れ、行政が崩れ、武装勢力が乱立し、生活の基盤が消えたあとに与えられる抽象的な自由ではない。

彼らが求めているのは、自由であると同時に、生活である。尊厳であると同時に、安全である。政治的解放であると同時に、国が壊れないことである。

ここを見誤ると、「解放」は暴力の別名になる。

外圧は、なぜ強硬派を育てるのか

イランをめぐる過去数十年の歴史は、この逆説を繰り返してきた。核合意、制裁解除、国際社会との再接続、中間層の形成、漸進的な開放。かつて、そうした可能性は確かに存在した。もちろん、それは理想化できるほど単純な道ではなかった。イラン体制内部には強い抑圧構造があり、改革派はつねに制限され、保守強硬派は安全保障を理由に社会統制を強めてきた。

それでも、交渉によって社会を少しずつ開く可能性はあった。

だが、合意破棄、最大圧力政策、暗殺、継続的な軍事圧力は、イラン内部の交渉派を弱体化させた。外圧が強まるほど、「西側と妥協しても裏切られる」という強硬派の物語が力を持つ。制裁が生活を痛めつけるほど、人々の怒りは体制だけでなく外部にも向かう。中間層が貧困化すれば、社会は穏健な交渉よりも、怒りと防衛の言葉に引き寄せられる。

制裁は、自由化を促すこともある。しかし同時に、安全保障国家を強化することもある。

恐怖は、しばしば自由より秩序を選ばせる。外部の圧力は、内部の改革を助けるどころか、「敵に囲まれている」という国家神話を補強する。そして強硬派は言う。

見ただろう。彼らは最初から我々を滅ぼすつもりだったのだ、と。

このとき、民衆の怒りは体制に向かい続けるとは限らない。むしろ、体制批判と国土防衛が同時に存在する複雑な心理が生まれる。政権は嫌いだ。だが、国を壊されることは許せない。この二つは矛盾しない。むしろ、戦争下ではきわめて自然な感情である。

「最後の戦争」という思想

イラン指導部が今回の戦争を「最後の戦争」と位置づけるとき、そこには勝利戦争の発想だけがあるわけではない。米国や外部勢力に、イランを攻撃することのコストを学習させるという発想がある。

火力では勝てない。しかし耐久では負けない。短期戦では不利でも、長距離走では相手を疲弊させられる。軍事的勝利ではなく、政治的・心理的コストを相手に刻み込む。そうした非対称戦の論理がある。

これは、包囲される側の国家心理でもある。

イランは長年、制裁、軍事包囲、代理戦争、国際的孤立を経験してきた。その中で形成されたのは、「自力で生き残らなければならない国家」という意識である。世界は信用できない。合意は破られる。妥協は弱さと見なされる。ならば、耐え、報復し、相手に痛みを返すしかない。

もちろん、この心理は危険である。被害者意識は、しばしば自らの暴力を見えにくくする。自分たちは攻撃されてきた。だから防衛しているだけだ。そう語る国家は、自らの抑圧や介入を正当化しやすい。

被害者記憶は、いつ覇権へ変わるのか

ここで、ロシアや中国との比較が必要になる。

ロシアは、NATOに包囲されているという感覚、祖国防衛の神話、戦略縦深の思想を政治的に利用してきた。侵略を防衛の言葉で語り、拡張を安全保障の必然として説明する。そこでは、過去の被害記憶が現在の攻撃を正当化する装置になる。

イランにも、列強介入の記憶がある。1953年のクーデター、革命以降の制裁と孤立、周辺地域での米国の軍事行動。それらは、イラン社会に深い不信を残している。

中国もまた、百年国恥、列強侵略、半植民地化の記憶を強く保持している。しかし近年の中国は、単に包囲される国家という段階にはとどまっていない。南シナ海での行動、台湾への圧力、一帯一路、海軍増強を通じて、中国は秩序を受ける側から、秩序を形成する側へ移行しつつある。

ここに、被害者記憶の危うさがある。

「我々は被害者だった」という記憶は、正当な歴史認識である場合がある。実際、列強による侵略や介入は存在した。しかしその記憶は、時として現在の拡張や抑圧を免罪する言葉へ変わる。

被害を受けた国家が、つねに正義であるとは限らない。かつて屈辱を受けた国が、力を得たときに他者を圧迫しない保証はない。被害者記憶は、解放の記憶にもなりうるが、覇権の燃料にもなりうる。

だからこそ、イランを論じるときにも、単純な善悪の配置では足りない。

イラン体制の抑圧は批判されなければならない。女性への抑圧、反体制派への弾圧、宗教的統制、地域での代理勢力支援は、免責されるべきではない。しかし同時に、外部からの空爆や体制転換論が、イラン民衆にとって「解放」として受け取られるとは限らないことも見なければならない。

「解放」は誰の言葉なのか

「解放」とは誰の言葉なのか。

アメリカは、しばしば民主化、人権、解放を掲げてきた。だがイラク、リビア、シリアの経験は、別の問いを残した。

解放のあと、国は残るのか。

独裁者が倒れたあとに、行政は機能するのか。学校は開くのか。病院は動くのか。警察は治安を守るのか。異なる宗派や民族は、武装勢力に分裂せずに共存できるのか。外部勢力は撤退するのか。それとも、別の代理戦争が始まるのか。

こうした問いに答えない「解放」は、民衆にとって希望ではなく、恐怖になりうる。

反体制派ですら、国家崩壊を前にすると「国」の側へ戻っていく。これは裏切りではない。自由への欲望が消えたわけでもない。彼らは、自由と亡国を同じものとして受け入れられないだけである。

「普通の国」になりたかっただけなのに

人々が求めていたのは、普通の国になることだったのかもしれない。

開かれた国。平和な国。繁栄する国。世界と共存できる国。若者が未来を描ける国。女性が身体を管理されずに生きられる国。外国へ逃げることだけが希望ではない国。政治的忠誠を示さなくても、普通に働き、学び、家族と暮らせる国。

それは革命国家の夢ではない。帝国の夢でもない。むしろ、普通の生活への欲望である。

だがその道は、内側からも外側からも閉ざされ続けた。体制は抑圧によって社会を閉ざし、外部は制裁と軍事圧力によって社会をさらに硬化させた。相互不信が交渉を壊し、強硬派が台頭し、民衆はそのあいだで押しつぶされる。

ここで最も見落としてはならないのは、民衆は抽象概念ではないということだ。

民衆とは、爆撃される都市に住む人である。薬の価格に苦しむ人である。娘の服装を心配し、息子の徴兵を恐れ、母の病院を探し、国外の親戚と連絡を取り、停電の夜にパンを買いに行く人である。

彼らは、政権でも国家装置でもない。しかし戦争が始まると、彼らの生活は国家の運命と強制的に結びつけられる。

瓦礫の上で、人はなお祖国を探す

だから、人々は必ずしも政府のために戦うのではない。

それでも祖国が壊れようとするとき、人は政治思想を超えて、帰属を守ろうとする。墓、都市、言葉、記憶、匂い、家族、歴史。それらは、政権よりも古く、国家装置よりも深い。

国家とは、制度だけではない。

もちろん、国家を神聖化してはならない。国家は暴力装置でもあり、しばしば民衆を抑圧する。だが「国」は、それだけではない。国とは、人間が帰属してしまう風景でもある。そこには、逃れがたい愛着がある。ときに厄介で、ときに危険で、それでも容易には切り捨てられない結びつきがある。

反体制でも、亡国は望まない。

この感情を理解できなければ、外部から語られる民主化論は、何度でも民衆を見誤るだろう。独裁を憎む人々が、なぜ空爆には怒るのか。体制を批判してきた人々が、なぜ国旗の下へ戻るのか。その答えは、彼らが自由を捨てたからではない。

彼らは、自由が瓦礫の上にだけ置かれることを拒んでいるのだ。

瓦礫の上で、人はなお祖国を探す。

それは政権への忠誠ではない。国家装置への服従でもない。自分たちの死者が眠り、子どもたちが言葉を覚え、家族が食卓を囲み、都市が記憶を宿してきた場所を、なお失いたくないという感情である。

戦争は、その感情を破壊するどころか、しばしば強く呼び覚ます。

そしてそのとき、「解放」という言葉は、瓦礫の中で問い返される。

誰が、誰を、何から解放するのか。

そのあとに、国は残るのか。

この問いに答えないまま語られる解放は、民衆に届かない。届かないどころか、彼らを再び旗の下へ押し戻す。

人は政府のためだけに祖国を守るのではない。

人は、帰る場所が失われることを恐れる。

だから瓦礫の上でさえ、人々はなお祖国を探し続ける。


参考文献

日本語文献・資料

  • 防衛研究所『中国安全保障レポート2025』。中国の対外影響力、軍事・安全保障協力、秩序形成志向を確認するための補助資料。

  • 同志社大学グローバル・スタディーズ研究科関連資料「リビア・シリアにおける平和執行と国連安保理」。人道的介入と国家崩壊リスクを考えるための補助資料。

日本語以外の文献・資料

  • European External Action Service, “Nuclear Agreement – JCPOA.” 2015年7月14日に成立したJCPOAの目的と制裁解除枠組みを確認するための一次資料。

  • U.S. Department of State, “Joint Comprehensive Plan of Action.” IAEAによる履行確認とJCPOA実施過程を確認するための公的資料。

  • The White House Archives, “President Donald J. Trump is Ending United States Participation in an Unacceptable Iran Deal,” May 8, 2018. 米国のJCPOA離脱と制裁再開方針を確認するための一次資料。

  • National Security Archive, “CIA Confirms Role in 1953 Iran Coup,” August 19, 2013. 1953年イラン・クーデターにおける米国関与を確認するための資料。

  • World Bank, “Islamic Republic of Iran Economic Monitor / Poverty-related reports.” 2010年代以降のイラン経済・貧困化傾向を確認するための統計資料。

  • Vali Nasr, “Why Iran Isn’t Breaking,” Bloomberg, March 13, 2026. 戦争がイラン国内のナショナリズムを強め、長期戦が米国の計算を変えうるという分析の参照資料。

  • DAWN MENA, “A War Launched on Assumptions That Proved Wrong: Vali Nasr on Miscalculations in the U.S.-Israel War with Iran,” 2026. 対イラン戦争における誤算、体制転換論、イラン社会の硬化を論じる参照資料。

  • U.S. Department of Defense, “Military and Security Developments Involving the People’s Republic of China 2025.” 中国の台湾・南シナ海を含む主権主張、軍事力増強、地域秩序形成志向を確認するための公的資料。

  • Council on Foreign Relations, “China in the Indo-Pacific: December 2025,” April 8, 2026. 中国の南シナ海・台湾周辺での軍事活動と外交・経済活動を確認するための資料。

  • UNDP, “The Impact of the Conflict in Syria,” 2025. シリア内戦後の国家機能、保健、経済、社会的影響を確認するための資料。


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