イラン攻撃の長期化で日本株はどう変わる？ 得する業種と苦しい業種を一気に整理

地政学ニュースに振り回されず、「何が上がり、何が削られるか」を見分けるための地図をつくります。

いま怖いのは、戦争そのものより「何を見ればいいか分からないこと」です

こういう局面は、頭より先に気持ちがざわつきます。

ニュースを開くたびに新しい見出しが出ます。
原油、為替、金利、海運、航空。
全部がつながって見えて、逆に何も判断できなくなる。

私もこういう時期はあります。
相場より先に、自分の情報処理が崩れます。

だから今回は、結論を急ぎません。
まず霧を晴らします。

2026年3月7日時点では、中東紛争の長期化が意識され、ホルムズ海峡の通航混乱が日本のエネルギー調達と市場心理を揺らしています。日本は原油輸入の9割超を中東に依存し、その多くがホルムズ海峡を通ります。政府は市場変動や原油高への対応を示し、石油備蓄の活用も検討対象に入っています。原油価格は足元で1バレル90ドル台に乗せ、海上保険料やタンカー運賃も急騰しています。

今回の核心は、一つです。

イラン情勢そのものを当てるゲームではありません。
上がったコストを、最終的に誰が払うのかを見るゲームです。

ここを外すと、
「地政学だから全部ダメ」
「原油高だから資源株だけ見ればいい」
みたいな雑な理解になります。

でも実際の日本株は、もっと細かく割れます。

得する業種もあります。
ただし、ずっと得するとは限りません。

苦しい業種もあります。
ただし、ずっと苦しいとも限りません。

大事なのは、
どの業種が「価格上昇を売上に変えやすいか」
どの業種が「コスト上昇を飲み込みやすいか」
この2つです。