【速報解説】ロボットは「持つ」な、「回せ」ー内視鏡手術用支援機器加算が突きつける外科の未来

何が起こった？

――外科学会のメールを見て、あなたは何を感じましたか

先日、日本外科学会から届いた会員ニュースをご覧になりましたか。

令和8年度診療報酬改定において、
「外科医療確保特別加算」
「地域医療体制確保加算２」
が新設・拡充され、

さらに
「高度急性期病院におけるロボット手術の評価の新設」
が明示された、という内容でした。

中央社会保険医療協議会第647回総会資料へのリンクも添えられ、外科医の勤務実態や専門性を評価し、処遇改善につなげる画期的な制度設計であると強調されていました。

あのメールを読んだとき、あなたはどう感じましたか。

「ようやく外科が評価された」と思いましたか。
それとも、「いよいよ本気で選別が始まる」と感じましたか。

私は後者でした。

とりわけ「内視鏡手術用支援機器加算」に込められた設計思想は、単なる点数の上乗せではありません。

これは、日本のがん外科医療を“実装段階”へ押し進める制度です。

言い換えれば、2026年改定は、第4期がん対策推進基本計画の実装フェーズである――そう読めるのです。