オールドメディアの嘘とネットのファクトチェック

2026年3月7日 09:18

まぁ、特定の新聞が反日偏向だから読まないでと言う前に、そもそも新聞が読まれなくなったし、テレビも見られなくなった。オールドメディアが見られなくなると、今度は真ん中の真っ当な事を言う人達が選挙を勝ち始めた。すると今度は、オールドメディアはネットが嘘つきだと言い出した。

仮にネットが嘘つきでもいいが、コタツ記事より酷い、ありもしなかった事件のでっち上げはネットでは流行らない。そもそも皆んなの目でファクトチェックされ、嘘はすぐ嘘と広まるからだ。

例えば本書これでも朝日新聞を読みますか？のなかで、慰安婦問題は、朝日新聞が事実をねじ曲げて作り出した最大の嘘の一つとして、非常に厳しく批判・解説されている。

慰安婦問題の正体

著者によれば、戦時中の慰安婦というのは、敗戦後の日本にあった米軍専用の売春施設と同じようなものであり、軍が女性を強制連行したという事実は一切なかった。しかし、朝日新聞が「日本軍が女性を無理やり連行して慰安婦にした」という完全な嘘をでっち上げ、何年もかけて大々的なキャンペーンを行った結果、国内外を巻き込む大問題になってしまったというのが、この問題の正体である。

嘘の証言を使った強制連行のでっち上げ

いかにして慰安婦問題が作り出されたかについて、2つの大きな捏造が指摘されている。

吉田清治の嘘の証言の拡散
1991年頃から、吉田清治という人物の「自分が韓国の済州島で暴力を使って女性たちを慰安婦として強制連行した」という証言を大々的に報じた。しかし現地の調査などによって、この証言は全くの創作であったことが判明した。それにもかかわらず、今日に至るまで明確な謝罪や訂正を行っていない。

通達の歪曲と挺身隊との混同
1992年、「慰安所への軍関与を示す通達」が見つかったと一面トップで報じた。この通達の実際の内容は「悪質な業者を取り締まる」という軍の正しい指示だったのだが、これを「軍が女性を強制連行した証拠だ」とねじ曲げた。さらに、戦時中の勤労奉仕団体である挺身隊と慰安婦を意図的に結びつけ、「挺身隊の名で強制連行した」と事実無根の断定を行った。この一連の嘘の報道により、当時の宮沢首相は韓国で何度も謝罪を余儀なくされ、後の河野談話で日本政府が不当に非を認める結果に繋がってしまった。

嘘がバレたあとの開き直りと論点すり替え

その後、歴史研究や政府の調査によって、官憲による直接の強制連行の証拠はないという事実が明らかになった。普通ならここで「間違った報道をして申し訳ない」と謝るべきだが、事態は違った。朝日新聞は「強制連行があったのかなかったのかにいくらこだわってみても女性が傷ついた事実は変わらない」と言い出し、強制だったかどうかが問題なのではないと論点をすり替えて開き直ったのである。著者はこれを、自分たちがついた嘘をごまかすための悪質な態度だと批判している。

「誰かのお気持ちが傷ついた事実は変わらない」って発想はあっち側の人達の常套手段なのだろう。

拉致と慰安婦を同列に扱う異常な姿勢

さらに悪質なのは、慰安婦問題を利用して、拉致問題の解決に熱心な政治家を攻撃したことだ。北朝鮮による拉致事件は、他国の国民を無理やりさらう明確な国家犯罪である。しかし、紙面に登場する大学教授や弁護士は「従軍慰安婦も北朝鮮の拉致と同じ犯罪だ」と主張した。そして、「拉致問題には熱心に取り組むのに慰安婦問題にはそっけないのはダブルスタンダードだ」と非難した。自分たちが捏造した問題と、現実に起きている悲惨な拉致問題を同じレベルで扱い、日本の政治家を叩く材料にしたのである。

アメリカを巻き込む国際問題化と番組の捏造事件

蒔かれた嘘の種は、海外にも深刻な被害をもたらした。

アメリカ議会での対日非難決議
長年、強制連行を世界に宣伝し続けた結果、アメリカのメディアや議会もそれを信じ込み、アメリカ下院で日本を非難する決議案が出される事態になった。著者は、この背景には中国系の組織による対日工作があり、嘘がそれに最大限利用されてしまったと指摘している。

番組改変事件のでっち上げ
国内でも、慰安婦問題を使って政治家を罠にはめた。昭和天皇を慰安婦問題で裁くという北朝鮮と繋がりのある団体が作った模擬裁判の番組について、「政治家が放送前に圧力をかけて番組の内容を変えさせた」という完全な嘘のニュースを一面で報じた。これも、拉致問題に熱心な政治家を潰すための言論テロであったと著者は告発している。

そもそも政治家が圧力かけて番組内容を変えられるのであればなぜ、政権批判などが普通に放送されるのだろう？僕だったら圧力かけて潰すのになぁ。そんな事ないっていう証拠じゃないのかね？

まとめ

僕たちはもう、オールドメディアが報じるからといって、それを無条件に信じる時代を生きてはいない。ネット上には様々な情報があるが、誰かが嘘をつけば、すぐさま無数の目によってファクトチェックされ、訂正される仕組みが機能している。一方で、自らの権威を盾にして事実をねじ曲げ、特定のイデオロギーを押し付けるためにありもしない事件をでっち上げる姿勢こそ、僕たちが最も警戒すべきものだ。本書は、作られた報道がいかにして国益を損ない、社会を歪めてきたのかを明らかにしてくれる。僕たちは自らの目で事実を見極め、真っ当な情報を自ら選び取っていかなければならない。

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