「歴史が動くタイミングが来たのか、イスラエルのイラン攻撃」／危機の連鎖から歴史的変動の可能性と日本の大いなる危機、日本国民は今こそ危機意識に目覚めるトキ
イスラエルーイラン
この週末6/13に、イスラエルがイランの核施設を攻撃し、中東危機の招来が懸念される情勢になりつつある。
今朝の上記ロイター記事は、報復が報復を呼びまさに戦争に至らんとしつつあるように見える。
イスラエルにとっては、イランの核武装は自国の存立に危機を齎すもので許容できないものだ。イランが核を持てばサウジなども持たざるを得なくなり、世界の破滅への道すら懸念されだすようになる可能性すらある。
そのためのイスラエルの攻撃であり、核不拡散を国是とする日本がイスラエルを非難しているがロジックとしておかしい。特に米国がそのような見解をしていないのに過早に過ぎる。おそらく米国は和平の可能性も含意にありイスラエル非難はしないだろう。
本当にまったく理解不能の日本外交である。石破政権の悪い本質を現わしていると思えてならない。
この先への危惧、大きな変動へ向かうのか
高橋洋一さんが、昨日6/14の、大阪朝日放送「正義のミカタ」の舞台裏でイスラエルーイラン問題を語っている。
一部としてわずかに語られているに過ぎないが、一日を経た本日6/15には先の引用のロイター記事ではさらにエスカレートしているので、かなりの危機が進展していると言わざるを得ない。
高橋さんは、やはり中東危機の招来を懸念し、オイルの値上がりが予想されそれによる大産油国ロシアのウクライナ侵略の拡大までも発言している。
これが今見える端緒に過ぎないとすれば、歴史的変動の可能性が見えてくるほどの危機だろう。
トランプ―プーチン会談／さすがトランプだが、、、
しかし、さすがに米国政権もイラン核協議離脱など混乱を惹起することはまずいということで早速、トランプープーチン会談を行ったようだ。
一時間以上会談したらしく、出てきている情報では、米ロはイスラエルーイラン紛争の激化に反対表明し攻撃停止を呼びかけたとある。またプーチンは、ウクライナーロシア戦争の終結を訴えたトランプに対して交渉続行の意志を表明したともある。
以上の意義はやはり大きい。これですぐ静まるということは期待できないにしても、大き過ぎる混乱への未然の対処だと言える。
日本の危機が嫌が応にも高まる
一方でこのところの、China発の日本への戦争まがいの活動が目立つようになっている（下記引用参照）。日本の危機がこれまでになく高まっていることを感じる。
戦闘機のニアミス、南鳥島近海へのChina空母の進出などというのは、これまでになかったレベルの日本への侵略といえる事態だ。このことの意味を石破政権がまったく理解しておらず、むしろその親中姿勢が危機を誘きよせていることになおさら震えがくるほどの寒気を感じる。
そのような現今の情勢下での、イスラエルーイラン問題である。
米国が中東やウクライナに脚をとられている隙を、Chinaが狙っているのは明白ではないのか。
日本はそもそもそういう感度を持たなくては国家の存立が成り立たない地政学的条件にいるのである。
これぞ危機だ、というところにいまの日本はいる。
国民は今こそ危機意識に目覚めるトキだと思う。
（先に引用した高橋洋一さんのyoututeでは、米国関税問題の解決に米第七艦隊の運営経費の日本負担を提案している。これはもちろん、より日本周辺海域への警戒を高めてChinaのこのような海洋進出を抑止するためのものであり、大戦略として価値ある提案だと思う）
危機に敏感な市場の反応は？
危機に敏感なのはもちろん株式市場である。
週明けの株式市場は、おそらく大きく下げる展開となるだろう。
冒頭引用した本日６/１５の報道にあるように、イスラエルーイランは報復の応酬になっており、事態の深刻さが時を追って認識されてくるとすれば週明けの日本の株式市場は大荒れの可能性がある。
そして、早期の解決が見込めないとなれば、日本時間深夜、未明の米国市場が大荒れになる可能性も否定できない。そうなれば火曜日６/１７の日本市場は、、、、、、目も当てられない状態になるかもしれない。
良く引用させてもらう豊島逸夫氏のコラム「金のつぶやき」（下記）を今朝
読んだが、どうやらかなり危ない様相が予想される。
わたしは個人的には、株式市場がこのイスラエルーイラン問題をきっかけに大暴落を起こして日本人が自分たちを取り巻く地政学的危機に気付き正気を取り戻すのであればむしろ安い買い物かもしれないとも思っている。
それほど日本の危機には切迫するものがある。まさに満州事変前夜の状況に似ている。
最後に
わたしは何も不幸が訪れることを願っているわけでも何でもない。
むしろ時勢は日本にとってまたとないチャンスが来ていると考えている。トランプという米国第一、リベラルグローバリズムに侵されてきた世界を独立国家が並立し自立した国家群により主導される世界や国民の分断（この言葉はメディアは逆の意味で使用している）を回避し中間層の増強によるデモクラシーのルネッサンスとも言える政策を実現しようとする大統領が出て来ている今こそ、日本が戦後の属国体制を払拭し自立、ジャパンファーストの国民の最大多数の最大幸福を求め得る体制が実現できるまたとないチャンスが来ていると考えている。
それなのに、今石破政権は親中、似非リベラルもっと言えば左翼に侵された姿勢を露わにしており、それは醜悪であり、日本のためを、国民の為を考えているとは思われない。
備蓄米の、本来の目的を無視した過度の放出や農家を傷つける他国産米のなりふり構わぬ輸入により、米価は下落するかもしれない。そして最も妥当で余計な税金を使用しないで済む減税をせずに二万円、四万円の現金給付を行い、うわべだけの選挙目当ての対策を行うことで、参院選は大負けしないで済むかもしれない。
事情をよく知らない国民はすぐには真相を知ることができず、近々の世論調査は石破政権の望む方向に揺れ動きつつあることを知らせている。
しかし、このイスラエルーイラン問題が大きく日本を、世界を揺るがそうとしている中で、今の情勢が石破政権の延命を許してくれるのか？
わたしはやはり時代が許してくれないと思う。
もちろん、私の願うようにはすぐには変わらないかもしれない。
しかし、この危機で一人でも多くの国民が日本の厳しい地政学的情勢に気付き、一刻も早く安倍晋三政権を継ぐようなジャパンファーストの本来の保守政権（具体的に言えば高市早苗内閣）の誕生に向かい、それによって日本が本当の意味でも再生に向かっていく、その中で邪悪なChina専制体制による世界の支配を許さず米中冷戦を米国と共に戦い抜いて勝利する。
このことが時代が日本に求める本質だろうと思っている。
週明けの市場の様相をしっかりと見ながら、行く先を見抜いていきたい。