株式投資の基本(マルチプル指標)について
株式投資において、ある銘柄が「割安」か「割高」かを判断する際によく使われるのが「マルチプル(倍率)」です。マルチプルとは、企業の利益や資産などの指標に対して、株価(または企業価値)が何倍になっているかを示す数値です。
本記事では、どちらかというと投資初心者の方向けに、代表的なマルチプルとその奥にある考え方まで分かりやすく解説します。
1. マルチプルとは?
マルチプルは、異なる企業同士を同じ土俵で比較するための「相対評価」の指標です。
例えば、株価が1,000円のA社と2,000円のB社では、単純に株価だけを見てもどちらが割安かは判断できません。
そこで、利益や資産といった「企業の稼ぐ力や価値」と株価を比較することで、株価の妥当性を測ります。
2. 利益・キャッシュフローに着目する指標
PER(株価収益率)
計算式:株価 ÷ 1株当たり純利益(EPS)=時価総額 ÷ 純利益(総額)
最も一般的な指標です。その企業の純利益に対して、株価が何倍まで買われているかを示します。
ここで大事なのが、分母に「1株当たり純利益」が使われる理由です。
当たり前ですが、株式というのは株主だけが保有できるものです。PERの分子である株価や時価総額は純粋に株式だけの価値を表しているので、分母の指標もそれに合わせる必要があるのです。
純利益でない粗利益(売上総利益)や営業利益といったものは、利息や税金を控除する前の利益なので、純粋に株主だけが分配を受ける権利がある利益として、分母には純利益を使用するというわけです。
EV/EBITDA
計算式:企業価値(EV)÷ 償却前営業利益(EBITDA)
=(時価総額+純有利子負債+非支配株主持分)÷ EBITDA
企業価値(EV)というのは、時価総額(株価×発行済株数)に純有利子負債(有利子負債-現預金)を加えたものです。より正確には、非支配株主持分も加えます。
「純有利子負債を加える?」と思われるかもしれませんが、要するに株主だけではなく、会社にお金を貸している債権者(銀行など)の持分(請求権)も考慮に入れているのです。
現金があれば、その分を有利子負債の返済に充てることができるので、有利子負債総額ではなく純有利子負債で考えます。
まだ「??」だと思いますが、これはこの会社を自分で買収すると想定すると分かりやすいです。
たとえ巨額の利益を上げる会社を買うために株主に支払う譲渡代金が非常に安かったとしても、膨大な有利子負債(借金)があれば、それは買収者(あなた)自身が、もしくは買収後の会社のキャッシュフローから返済していかねばなりません。
こういうわけで、BSの構成を全く考慮しないPERよりも、EV/EBITDAを使いたいというニーズが発生するわけです。
なお、EBITDAというのは、簡単に言うと営業利益に減価償却費を足し戻したものです。
なぜ減価償却を足し戻すのかというと、減価償却費は実際には当期にお金が流出しているわけではないからです。
投資実行時点の投資金額を何年かに分けて費用計上しているのが減価償却費であるため、資金が流出しているのは投資実行時点です。
要するに、かなり簡易的ではありますが、会計上の利益ではなく実際のキャッシュフローを近似しようとしているわけです(また別の機会に書こうと思いますが、理論上は、会社の価値を実際に決めるのは会計上の利益ではなくキャッシュフローです)
そして、PERで書いたこととつながりますが、EVというのが債権者や非支配株主の持分を含んでいる以上、株主だけの利益である純利益を分母に使うことはできません。
分子をEVで考える場合はEBITDAや営業利益を使う必要があり、EBITDAを使う場合の指標の名称がEV/EBITDAであるということです。
EV/(EBITDA-CAPEX)
計算式:企業価値(EV)÷(EBITDA-設備投資額)
EBITDAから、事業維持に必要な設備投資(CAPEX)を差し引いた指標です。
EBITDAを「簡易的なキャッシュフロー」と書いた通り、EBITDAではキャッシュフローの大きな一要素である設備投資を無視しています(余談ですが、かのバフェットはこの理由でEV/EBITDAを嫌っているそうです)
分母を「EBITDA-設備投資」とすることで、「実際に手元に残るキャッシュ(フリーキャッシュフローにより近い概念)」をベースに評価するため、よりシビアに企業の稼ぐ力を評価できます。
ただし、設備投資額には年度ごとのブレも大きく、少なくとも投資銀行の実務ではそれほど使われません。
あくまで参考程度です。
3. 資産・売上に着目する指標
PBR(株価純資産倍率)
計算式:株価 ÷ 1株当たり純資産(BPS)=時価総額 ÷ 純資産(総額)
純資産というのは、企業の資産と負債を全て処分したときに残る金額という建付けなので、「一応は」企業の解散価値に対して株価が何倍かを示すということになります。
ただ、このPBRというのはかなり議論が分かれる指標でもあり、私自身もあまり重視していません。
というのも、実際に上場会社が解散することがほとんどないというのが一つと、「資産と負債が簿価で全て清算できる」という非現実的な仮定に立っているからです。
とはいえ、別記事で言及しようと思いますが、多少の示唆はある指標です。
また、ご存知の方も多いかもしれませんが、PBRが1倍を割ると、理論上は「会社を解散して資産を分けた方が得」という状態です。
「PBR1倍を下回らないようにせよ」という東証からのプレッシャーも相まって、上場企業の経営者としては何とかして1倍は切らないように努めようと、自社株買いや資産売却をやってくれたりします。
不動産など、保有資産の価値が重視される業界ではPBRも重視されるようですが、通常の業界では下値を考えるときの参考程度に見ておくくらいが良いのかもしれません。
PSR(株価売上高倍率)
計算式:時価総額 ÷ 売上高
新興企業やスタートアップなど、利益がまだ出ていない赤字企業の評価によく使われます。
売上高に対して時価総額が妥当かを判断します。
直近までIPO時のバリュエーションに使われたりすることもあったようですが、最近はかつてほどではないようですね。
あまり先入観を持っていただきたくはないのですが、私自身は以下の理由から全く使ってきませんでした。
1. 分子と分母がちぐはぐであること: PERで言及したように、時価総額というのが株主の価値である一方で、売上高は株主以外のステークホルダーにも関係するキャッシュフローです
2. 会社の価値を決めるのは利益・キャッシュフローであるにもかかわらず、コスト項目を考慮しない売上高だけで株価評価を試みる手法であること
3:赤字企業を評価するための代替指標として使われる面が強く、通常の黒字企業ではPERをはじめ他の代表的な指標が使われること
4. マルチプルを使う際の注意点
最後に、マルチプルが低いからといって、必ずしも「買い」とは限りません。
バリュートラップ
将来の成長性が低い、あるいは不祥事などのリスクがあるために、市場から低く評価され続けている場合があります。
業種特性
業種によって平均的な倍率は大きく異なります。同業他社との比較が不可欠です。
複数の指標を組み合わせ、多角的に分析することが、投資の精度を高める鍵となります。
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