教育費の平均と必要な貯金額：子どもの将来のために知っておきたいお金の話

はじめに

子どもを育てるうえで避けて
通れないのが「教育費」です。

子どもの進学先や習い事、
塾通いなど、教育にかかるお金は
年々増加傾向にあります。

「将来、どれくらいのお金が必要なのか？」
「今からどれくらい貯金しておけば安心なのか？」
と不安に感じている保護者の方も
多いのではないでしょうか。

本記事では、
最新のデータをもとに、
幼稚園から大学までの教育費の平均額や、
必要な貯金額の目安、
効率的な貯蓄方法まで、
詳しく解説します。

これからの教育資金計画に
ぜひお役立てください。

教育費の内訳と平均額

教育費とは何か？

教育費とは、
子どもが成長し学んでいく過程で
必要となるすべての費用を指します。

主に以下の3つに分けられます。

1. 学校教育費：授業料、入学金、施設費、教材費など学校に直接支払う費用

2. 学校外活動費：塾や習い事、スポーツクラブなど、学校外での学びや活動にかかる費用

3. 給食費や交通費：通学のための定期代や給食費など

これらを合計したものが、
いわゆる「教育費の総額」となります。

幼稚園から大学までの教育費平均

文部科学省や
日本政策金融公庫などの
最新データをもとに、
各教育段階ごとの平均的な
教育費を見てみましょう。

幼稚園

• 公立幼稚園：年間約23万円（3年間で約69万円）

• 私立幼稚園：年間約52万円（3年間で約156万円）

小学校

• 公立小学校：年間約32万円（6年間で約192万円）

• 私立小学校：年間約160万円（6年間で約960万円）

中学校

• 公立中学校：年間約48万円（3年間で約144万円）

• 私立中学校：年間約140万円（3年間で約420万円）

高校

• 公立高校：年間約45万円（3年間で約135万円）

• 私立高校：年間約100万円（3年間で約300万円）

大学

• 国公立大学（自宅通学）：年間約120万円（4年間で約480万円）

• 私立文系大学（自宅通学）：年間約160万円（4年間で約640万円）

• 私立理系大学（自宅通学）：年間約180万円（4年間で約720万円）

※上記はあくまで平均値です。
大学進学時に自宅外通学（下宿）
となる場合は、
家賃や生活費がさらに年間100万円以上
加算されることもあります。

すべて公立・すべて私立の場合の総額

• すべて公立の場合：幼稚園～大学卒業まで約1,020万円

• すべて私立の場合：幼稚園～大学卒業まで約2,500万円～3,000万円

学校外活動費の実態

近年、塾や習い事にかかる
「学校外活動費」が増加しています。

特に中学・高校受験を控える家庭では、
塾代が家計を圧迫するケースも
少なくありません。

塾・習い事の平均費用

• 小学生の塾・習い事費用：月額約1万円～2万円

• 中学生の塾費用：月額約2万円～3万円（受験学年はさらに増加）

• 高校生の塾費用：月額約1万円～2万円

年間で換算すると、
小学生で12万円～24万円、
中学生で24万円～36万円、
高校生で12万円～24万円程度が目安となります。

教育費の負担が大きくなるタイミング

教育費は子どもの成長と
ともに増えていきますが、
特に負担が大きくなるのは
「中学受験・高校受験・大学進学」
のタイミングです。

1. 中学・高校受験

受験対策のための塾代、模試代、
参考書代などが一気に増加します。

私立中学や高校に進学する場合は、
入学金や制服代なども必要です。

2. 大学進学

入学金や授業料に加え、
受験費用（受験料、交通費、宿泊費）、
自宅外通学の場合は
家賃や生活費も発生します。

特に大学進学時は一時的に
100万円以上の出費が
発生することも珍しくありません。

必要な貯金額の目安

どれくらい貯めれば安心？

「教育費は全部でいくら必要？」
と聞かれると、
進学先や家庭の方針によって
大きく異なりますが、
一般的な目安を示します。

1人あたりの教育費総額（例）

• すべて公立＋国公立大学（自宅通学）：約1,000万円

• 私立中高＋私立大学（自宅外通学）：約2,500万円～3,000万円

いつまでにどれくらい貯めるべきか

教育費は一度に必要に
なるわけではありません。

幼稚園・小学校時代は
比較的負担が小さいですが、
中学・高校・大学と進むにつれて
急激に増加します。

具体的な貯蓄目標

• 小学校入学までに100万円

• 中学校入学までに300万円

• 高校入学までに500万円

• 大学入学までに700万円～1,000万円

このように、
各ステージごとに目標金額を設定し、
計画的に貯蓄していくことが重要です。

効率的な教育資金の貯め方

1. 児童手当の活用

児童手当は、
0歳から中学卒業まで
毎月支給される国の制度です。

全額を貯蓄に回すことで、
約200万円以上を
教育費として用意できます。

0歳～15歳までで約200万円

2. 学資保険の活用

学資保険は、
計画的に教育資金を
積み立てるのに適した商品です。

満期時にまとまったお金が受け取れるほか、
契約者（親）に万が一のことがあった場合も
保険金が支払われます。

（※あまり、オススメはしてません…。その理由については長くなるのでいずれ）

3. 積立定期預金・NISA

銀行の積立定期預金や、
NISAなどの投資信託を
活用するのも有効です。

特にNISAは、
長期で運用すれば元本割れリスクを抑えつつ、
資産を増やせる可能性があります。

4. 家計の見直し

日々の支出を見直し、
無駄な出費を削減することで、
教育資金に回せるお金を
増やすことができます。

特に通信費や保険料、光熱費などの
固定費の見直しが効果的です。

教育費を賢く準備するためのポイント

1. 早めの準備がカギ

教育費は「時間を味方につける」ことが重要です。

子どもが生まれたらすぐに
積立を始めることで、
毎月の負担を小さくできます。

2. 進路によるシミュレーション

「うちは公立志向」
「私立も検討したい」など、
家族で進路について話し合い、
必要な金額をシミュレーションしておきましょう。

進路によって必要な
教育費は大きく異なります。

3. 奨学金や教育ローンの活用

どうしても貯蓄だけでは
足りない場合は、
奨学金や教育ローンも
選択肢となります。

ただし、借りすぎには注意が必要です。
返済計画をしっかり立てましょう。

4. 最新情報のチェック

教育費や制度は
時代とともに変化します。

文部科学省や日本学生支援機構など
公的機関の最新情報を
定期的にチェックしましょう。

よくある質問（FAQ）

Q1. 教育費はどこまで含めるべき？

A. 学校に支払う授業料や教材費だけでなく、
塾や習い事、通学交通費、受験料、制服代、
さらには自宅外通学の場合の家賃や
生活費も含めて考えるのが現実的です。

Q2. 教育費の貯金はどの名義で貯めるべき？

A. 基本的には親の名義で
貯めるのが一般的ですが、
贈与税の非課税枠を活用する場合は
子ども名義の口座を
利用する方法もあります。

Q3. 学資保険とNISA、どちらがよい？

A. 安全性重視なら学資保険、
リターン重視ならNISAが適しています。

家庭のリスク許容度や
運用期間に応じて選びましょう。

（※個人的にはNISAをオススメしています）

まとめ

教育費は、子どもの将来を
左右する大きな投資です。

公立・私立や進学先によって
必要な金額は大きく異なりますが、
早めに計画を立てて準備することで、
将来の負担を大きく
減らすことができます。

• 幼稚園から大学まで、すべて公立なら約1,000万円前後、すべて私立なら約2,500万円～3,000万円が目安

• 教育費のピークは中学・高校・大学進学時

• 児童手当や学資保険、NISAなどを活用して計画的に貯蓄を

• 家計の見直しや進路シミュレーションも重要

「子どもの夢を応援したい」
「将来の選択肢を広げてあげたい」

と願うなら、今日から少しずつでも
教育資金の準備を始めてみては
いかがでしょうか。

未来の安心のために、
今できることを一歩ずつ
積み重ねていきましょう。

最後までお読みいただき、
ありがとうございました。

教育費や貯金に関する
ご質問・ご相談があれば、
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