【決定版】Wiseで海外送金！使い方・手数料・安全性を徹底解説

2026年2月6日 19:54

私が使っているWiseカードは、海外送金が超簡単&爆速着金できる。銀行よりも圧倒的に安く、早いことで知られてるけど、本当に安全なの？トラブルはないの？と聞かれることがあるので、Wiseの評判から具体的な送金方法、気になる限度額まで分かりやすく説明するね〜！！

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このnoteでは自分の健忘録とどこかの誰かのお役に立てる
そんな記事をゆるっと書いています。

通りすがりの貴方にも...
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WISEカードってなに？？

海外渡航時に現金調達や決済に使ってるWISEカード。

クレジットカードと違って支払いと同時にカードから引かれるから、デビットカードみたいなイメージね。Wiseの口座をひとつ持っておけば、海外で困ることはなし。

Wiseの口座に日本円を入れておけば、現地で決済もでるきしアプリ内で両替も出来る。現地通貨を引き出すこともできるよ。ATM自体の手数料は国によってバラバラ。

これ知ってしまったらとても便利で。両替所に行くより良くない？と思ってここ数年はWiseカード一択。

入会金はないけどカード最初のカード発行手数料に1200円が必要。カードの発行時にクレジット決済出来るので、その時にカードへの入金も可能。

ここから登録するとカード発行手数料が無料or75000円までの送金手数料が無料になるクーポンが発行されるよ→無料クーポンをもらう

現金を手に入れる事に関しては時間も場所も問わないのでノンストレス。

全てオンラインで完結するからストレスフリー！

これ一枚持っていれば国の移動も心配いらないよね。

Wiseの最大の特徴は、銀行などの一般的な海外送金で発生する「為替レートへの上乗せ（為替手数料）」が一切ないこと。

ミッドマーケットレートを採用：Googleで検索した時に出てくる実際の為替レートで両替が行われる。
独自の送金システム：Wiseは実際に国境を越えて現金を送るんじゃなくて、各国の拠点にある口座を活用して「国内送金」を組み合わせてるよ。だから中継銀行にかかる無駄なコストをカットして、圧倒的な低コストを実現してるのだっ。

「海外送金＝難しい・時間がかかる」という常識を覆したのがWise。

オンラインサービスの不安をなくす、強固な管理体制が整ってる！

国内での認可：日本では「ワイズ・ペイメンツ・ジャパン株式会社」として関東財務局（資金移動業者第00040号）に登録済。
資産の保全：ユーザーから預かった資金は、Wise自身の事業資金とはしっかりと分別されていて、法務局への履行保証金の供託や大手銀行での保管によって守られてる。
世界的な実績：世界で1,600万人以上のユーザーに利用されていて、毎月の送金額は約1.8兆円を超えるとか！

実際に利用してるユーザーからは、こんな意見。

ポジティブな意見
- 「銀行の1/10くらいの手数料で済んだ」
- 「送金ステータスがリアルタイムでわかるので安心」
- 「海外旅行中、デビットカードのレートが良くて助かった」
注意点（リアルな声）
- 「初回利用時の本人確認に少し時間がかかる場合がある」
- 「非常に大きな金額（数百万円〜）を一度に送る際は、銀行の方が安心という人もいる」

一般的な銀行での海外送金には、目に見える「送金手数料」のほかに、為替レートに含まれる「為替マークアップ（隠れた手数料）」が存在。Wiseはこの不透明なコストを一切排除っ。

ミッドマーケットレート（中値）の採用
Wiseは、常にGoogleやロイターなどで確認できる「実際の為替レート」で両替を行う。銀行みたいに「1ドルにつき1円〜3円上乗せする」といっうことがないから、これだけで数千円〜数万円の差が出ることも。
格安かつ明確な送金手数料
Wiseの手数料は送金金額に応じた変動制。送金手続きを開始する前に、その時のレートと手数料が1円単位で画面に表示されるから、最終的に相手にいくら届くのかが目で見てわかるよ。後から中継銀行によって手数料が差し引かれる心配がないのも大きなメリット。

日本からWiseを利用して送金する場合、日本の法律『資金決済法』に基づいた制限がある。

1回あたりの送金限度額
日本居住者の場合、1回あたりの送金上限は100万円。これはWiseが「第一種」ではなく「第二種資金移動業者」として登録されているため。
100万円を超える送金をしたい場合
もし100万円を超える金額を送りたい場合は、複数回に分けて送金する必要がある。
注意点：複数回に分ける場合も、その合計額に対して手数料がかかるよ。あと高額な送金が続く場合に、追加で「資金源の証明（収入証明など）」を求められることがあるから、余裕を持って準備しておくとスムーズ。
受け取り制限
受け取り側の国や通貨によっても制限される場合も。例えば、相手が銀行口座ではなく現地の決済アプリで受け取る場合は、別途上限が設定されていることがあるので確認が必要。