2040年の理学療法士のありかた

理学療法士協会元会長の半田先生が2019年に語った内容は、2040年の理学療法の在り方でした。

平成25年の「社会保障制度改革国民会議報告」で示された一部の内容は、以下のようになります。半田先生はそれぞれ意見を述べられていましたが、概ね現状の解釈とほぼ変わらないと思われます。

中でも「いかに労働者を元気にするか」「QOLを高め、社会の支え手を増やす観点から、健康の維持増進、疾病の予防に取り組めるのに適した職種は理学療法士でないか」と強調されていました。

そして、疾患を多数抱える高齢者の多い社会では「総合的な知識をもつ理学療法士が必要だ」とも述べていました。

2040年までのヒントとして、2018年に発行された週刊ダイヤモンドの記事が使用されています。

この記事では2040年までに理学療法士の需要が伸びると期待されています。それは、医療制度の変化、業界構造の変化、等がみられたとしても個別性のリハビリ設計する役割は不変であるとの解釈のようです。

ここで、医療制度の変化や構造の変化に関しては、自ら関わる必要もあるのではないかと感じます。

2019年現在で、公的なサービス外、つまり「個人の負担で行うサービス」について事業者が増えていると示していました。

chatGPTを使用して「費用負担型のリハビリサービスの現状」について調べてみました。

どうやら着実に成長しているようです。

ここでは訪問型のリハビリやオンライン型など、コロナの時期の影響もあったのではないかと考えられます。今後も成長する産業として期待されているようです。

2040年に考えられる他の問題の一つに、「供給過多」がありました。

このことにより就職に関連した問題が発生していると思われます。

新しい分野では、学校保健・産業保健を活性化し、元気な日本につなげる理学療法士の役割を担えると良いと思われます。