Kフェミニズムの被害と背景
日本のフェミニストが運動のモデルにしている「Kフェミニズム」についての優れた記事。
韓国社会を引き裂く「Kフェミニズム旋風」の病理 フェミニズムを批判する女性活動家が分析する女性解放運動の実情 《オセラビ》 #JBpress https://t.co/2Pns2sce2i
— JBpress (@JBpress) April 18, 2021
フェミニストの暴力的で狂信的な行為が、葛藤と分裂を越え、韓国社会を崩壊させているという表現は決して誇張ではない。
Kフェミニズムの燃え上がりと軌を一にして出生数が急減している(2015年→2020年の5年間で-38%)。

このような観念👇の広がりが、婚姻率の急低下→異常な低出生率(2020年のTFRは0.84)につながった可能性が極めて大きい。
「女性嫌悪への対抗」という名分で、男性を嫌悪する。健康な男性の性そのものを病的で危険なものと見なすと同時に、健康な女性の性までをも否定する。
【“女らしさ”押し付けないで】
— NHK おはよう日本 公式 (@nhk_ohayou) December 23, 2020
「私自身の #脱コル は、
社会的な女性らしさからの脱却です」
化粧をやめ、脱毛をやめ
髪は自分で刈り上げる
“女らしさ”に悩み
取り払おうとする女性たちを取材しました#けさクロhttps://t.co/1WrgtB2z9l


注目すべき点は、「Kフェミニズム」はアメリカのBLM、フランスの‘Islamo-leftismなどと同様の、先進国の左派勢力が協調して仕掛けている「世界同時革命」の一翼だということである。
2015年に突如として出現したフェミニズム運動は、既存の政治権力を握るフェミニスト集団、メジャー女性団体の幹部クラス、左派政党に広く分布しているフェミニストたちの戦略的合作である。
Are 'woke' academics a threat to the French republic? Ask Macron's ministers | Didier Fassin https://t.co/7GBysOoEAU
— Guardian Opinion (@guardianopinion) March 12, 2021
“Islamo-leftism”, which Vidal has associated with research on race, gender and social class, is indicative of a broader culture war that is sweeping both the political and academic establishment in France.
BLM共同創始者が、約1億5000万円の豪邸を含む合計4軒の不動産を所有していたことが報道され、アンチからも支持者からも、疑問や不信の声があがっている。お金の出どころは? マルクス主義者だって言っていたのに? https://t.co/Ya7bz6o50B
— クーリエ・ジャポン (@CourrierJapon) April 18, 2021
Dangerous peopleの主力が大学でジェンダー研究を教えるオールドフェミニストたち。その本質は『動物農場』の🐷である。
Dangerous people are teaching your kids.
— PragerU (@prageru) December 30, 2020
Dr. @JordanBPeterson explains why it's time to wise up. pic.twitter.com/kLW6zrLziX
「がんばったら報われると思えることそのものが、あなたがたの努力の成果ではなく、環境のおかげだったこと忘れないようにしてください」。平成31年度東京大学学部入学式の祝辞が話題です。
— BuzzFeed Japan News (@BFJNews) April 12, 2019
【New】「がんばっても報われない社会が待っている」 その理由【全文】https://t.co/NfUrI1ZKQV
こういうことを研究する学問が40年前に生まれました。女性学という学問です。のちにジェンダー研究と呼ばれるようになりました。
私が学生だったころ、女性学という学問はこの世にありませんでした。なかったから、作りました。
女性学は大学の外で生まれて、大学の中に参入しました。
古市 やっぱり、上野さんの中には運動家という意識も強いわけですか。
上野 それははっきりそうです。ジェンダー研究はフェミニズムのツールですから。
「フェミニズムはコミュニズム」、すなわち自由を奪い長期的には社会を崩壊させる危険思想であることは、旧東欧諸国の人々がよく知っている。
ハンガリー政府が大学でのジェンダー研究、その修士・博士号の授与を廃止する政令を発布。政府は「ジェンダー研究は科学ではなくイデオロギー」だし勉強したい人もほとんどいないし実社会でも役立たないので「税金の無駄使い」だと理由を説明。 https://t.co/2pi7E03Sfw
— 飯山陽 Dr. Akari IIYAMA『イスラム教再考』重版決定 (@IiyamaAkari) November 20, 2018
日本でも森おろしやジェンダーギャップ指数での大騒ぎなど、フェミニスト勢力が韓国と同様の「Jフェミニズム旋風」を巻き起こそうとしている。文藝春秋、日本経済新聞、東洋経済、ダイヤモンドなどの活字メディアがフェミニストの一味になっていることには要警戒である。
