(続)新留学事情Study Abroad Onlineのススメ...いつでもどこでも誰にも、Free Speech!Free or Affordable Tuitions
表紙写真:The Future of Learning and Development | SCTEより
The pen is mightier than the sword!
昨今の地政学的状況を見る限り教育のオンライン化は進むだろう
「新留学事情Study Abroad Onlineのススメ (前編)」および「新留学事情: Study Abroad Onlineのススメ(後編)---人は人自分は自分の関心事追求|」の続編。
もちろんface-to-face教育が良いに決まっている。2025年6月現在の世界情勢を見るに、オンライン教育がその最後の砦(its last resort/its only choice)になりつつある。
リアル(real)な物は全て高騰、教育現場も、中流階級もギブアップ
現物土地建物をreal estateに倣い通常の建物内で行われるface to face educationはreal educationだ。さて、リアルなものはreal estate も食物もそしてreal educationもうなぎ上りに高騰している。その結果、巷ではhomelessが増加するにつれ教育を受けられない人も急増!これまた筆者の造語”eduless"の急増だ!悲惨な状況を抜けるためには(大学)教育(education)が必要だ。その為には定住してアドレスが必要だ。ところが定住アドレスを得るためには仕事が必要、だが、仕事を得るには(大学)教育(education)が必要になる。まさに絵にかいたようなCtach-22の蟻地獄だ。そう、homelessと"eduless"はcatch-22の悪循環(vicius cycle)の人々を嵌め込んでしまう。
ハーバード大学の2025年~2026年の授業料+約61,000ドル(x140=854万円)中流階級世帯でさえ払える額ではない。別稿「ハーバード大学の学費全額免除、世帯年収200,000ドル(約30,000,000円)以下対象!世帯年収100,000ドル(約15,000,000円)以下にはプラス生活費も支給!実施2025-2026学年」で触れた対策を立てたところで根本的な解決にはならない。それは多額の寄付金があっての話、全米4000大学中の絶対多数の大学にできっこない。高等教育にこのような格差が生じていること自体が重大問題だ。これらの大学に通う学生は多額の学生ローンを抱えている。Student loan debt in the United States - statistics and facts | Statistaによると、2023年段階で全米学生ローンの総額1.77兆ドル(x150円=265兆5,000億円)だ!目を疑う額だ!
教える、学ぶ、創造するとは?聖書のある逸話が暗示するものは?
「多様性、平等、包摂生(DEI)」を前面に掲げ、真理(Veritas)の探究を目指すならば、まず、学費を手ごろな(afoordable)な額におさめ、誰にもアクセシブルにする必要がある。大学は様々な知見を教え、学び、発展させる場である。教えるのは教員だが、学生から教えられることも多々ある。また、学生同士教え合うこともある。学ぶのは学生であるが、教員も学生から学ぶことがある。学生同士のピア・ラーニングは日常茶飯事だ。こうして新しい知見が創造される。それが真の大学の姿であろう。
元を質せば、大学が提供する知見は、古今東西の人々によるもので、いわば、人類の共有財産だ。もちろん、各大学に帰属する知見もある。しかしそれとて突然生まれたものではなく古今東西の知見を基盤にしている。
極端な考え方かもしれないが、大学が学生から学費を徴収するという行為そのものを再考する時代になってきたのではなかろうか?ましてや、それがこうも高騰するなおさらだ!
ハーバードなどアメリカのIvy校は元々ピューリタンの神学校として発足した。大学キャンパスは教会の延長だった。キリスト教徒の端くれとしての筆者の脳裏に、聖書にある一つの逸話が浮かんだままだ。ルカ伝19章45節と46節に書かれた逸話だ。
And he entered the temple and began to drive out those who sold, saying to them, "It is written, 'My house shall be a house of prayer'; but you have made it a den of robbers."…イエスは寺院に入るとそこで物売りをしている者たちを追い払いだしながら言った。「わが家は祈りの家であろう!しかしあなたたちは泥棒の巣窟にした。」
ハーバード創立者John Harvardはとても敬虔な牧師であった。今彼がハーバードの高額な学費を見たらなんて言うのであろううか。寺院で物売りをしていたのは、ユダヤ教の神への供え物のハトなどを売っていた。当時の宗教的慣わしに符合するもので犯罪には該当しない。ただ、(多分高額で)売って利益を得ることが全面に躍り出て、祈り(学び)という本来の目的で来る信者たちの妨げになったのだろう。中には供え物も買えない貧しい信者が居たことだろう。祈りの家を学びの家に言い換えて今の大学に当てはめるとこれはどういうメタファになるであろうか。
あくまでも筆者の私的感想である。ハーバード大学もこれを改善する為に英知を尽くしている。ハーバードは世界のリーダー、この逆行を改善の好機と捉え、世界の高等教育全体の現状の改善に向けリーダーシップ取ってくれることだろう。さもなくば、
安価なオンライン教育を開発して活路を見出すか?
その現実的な打開策は何時でも何処でも誰にでも提供される無料オンライン教育しかないのかもしれない。実際、既にオンライン大学があちこちで産声を上げ始めている。その一つに合衆国の認可を受けたノン・プロフィット University of the Peopleなどがある。最低限の諸実費を除くと授業料、教材は全て無料と聞く。なぜ無料なのか?趣旨に賛同した退役の元大学教員が無報酬で参加しているようだ。すでに50年の歴史があると言う。調査してみたい。これから世界中でこうしたオンライン大学が増える予兆がある。
日本は自然災害という”時限爆弾”を抱えその対策として一択か?
さて、日本にはプラスもう一つの切羽詰まった状況を突きつけられている。ここ数十年間で起こると専門家が予想する東南海地震や富士山大噴火などの自然災害だ。地震年表(江戸期:1605年~1868年) | 国立国会図書館東日本大震災アーカイブによると一連の大地震そして噴火が連動して起こる可能性が大だ。


そうなった場合、全てのインフラが大打撃を被り、経済活動は長期に亙り支障を被る。我々日本人は古今から教育の重要性を身をもって体験してきた。先進国入りできたのも教育普及率が群を抜いて高かったからだ。その教育がストップしたらどうなるか?教育現場は荒廃し、将来に大きな支障を果たす。起こってからでは遅い。今や待った無しだ。
アフリカなどの低開発国では地政学的、経済的背景で急速に普及
アフリカなどの低下遅発国では、多くの若者が自宅に取り付けたソーラーパネルの電源を利用し、携帯電話やパッドを使って世界中のオンライン・プログラムにアクセスしている。


残念ながら日本は相当遅れている。日本の各地の小学校から大学まで、今のうちにオンライン・プログラムを開発し、いざとなったら被害が少ない地域の廃校などを活用しオンライン・ハブ・センターを作っておくべきではなかろうか。同時に、これを機に、世界中の教育機関と協力してオンライン交換留学を勧めておくことだ。

筆者の試み「プロジェクト発信型(英語)プログラム」
筆者が現役時代に開発した「プロジェクト発信型英語プログラム」(Project-based English Program)は全ての活動をオンラインでできる。導入した大学はCOVID-19 Pandemicでは何の混乱もなく、リアルからバーチャルの学習環境にスムーズに移行できたことと思う。
ちなみに、筆者現役時代は英語授業だけではなく筆者担当の全授業にも同じシステムを導入した。受講者が体育会や就職活動など諸々の事情で授業に集積できない場合は、オンラインでリアルタイムか録画で参加した。よって授業欠席などはない。何時でも何処でも誰にでもが原則だ。詳細については筆者マガジン『プロジェクト発信型英語プログラム (PEP)|鈴木ゆうじ N.Yuji Suzuki|note』に掲載した本プログラム関連の記事を参照されたい。

別稿「アメリカ留学を勧めてきたがやめた!学の独立無くして何を学ぶ?(実体験を踏まえ私的感想)」をアップしたが、その代替がこれだ。欧米の限らず学の独立を掲げている世界中の大学で自分にとって興味深いプログラムがあったら受講してみるとよい。筆者が60歳若ければそうするだろう。以下の別稿も参照されたい。
英語によるオンライン・プログラムが多いが、翻訳AIを使いマルチリンガル・プログラム増加の予兆
英語ができない?ナンセンス!若者よ君の母語、日本語があるだろう!もはや英語中心の(English pivotal)教育やAIソフトは過去の話。今や、オンライン上の機械翻訳やAIソフトをうまく使えば何語でも参加できる。また、それを許容しないオンライン・プログラムは時代遅れだ。それができる人材を未来の職場は待っているグローバル世界は英語話者だけではなく他の全ての言語話者の集う場だ。
この時代に英語公用語論などいかにナンセンスか分かる。どの言語でも話者自らの創造力、想像力を発揮できるマルチリンガル・フロンティアが待っているからだ。どの言語社会もそれぞれ価値ある特有の情報を持つ、そうした情報が集まるマーケットプレイスなのだ。アップルしか並ばないマーケットは御免だ。ありとあらゆる国々でとれた産物をそれぞれの生産者が自信をもって並べるから人は集まるのだ。(2025年6月4日記)
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