【ベライゾン: FY26Q1カンファレンスコール】値上げ頼みから顧客維持へ――13年ぶりのQ1純増とコスト削減が示す再成長の入口

ベライゾンが発表した2026年第1四半期決算は、売上高が前年比2.9％増の344億ドル、調整後EPSは1.28ドルと前年比7.6％増でした。売上高は市場予想を下回った一方、EPSは予想を上回り、会社は通期の調整後EPS成長率見通しを従来の4〜5％から5〜6％へ引き上げました。さらに、ポストペイド携帯電話の純増見通しも、75万〜100万件のレンジの上半分になるとの見方に修正しています。

今回の決算で最も注目すべきは、ベライゾンが第1四半期として13年ぶりにポストペイド携帯電話で純増を達成したことです。純増数は5.5万件と大きな数字ではありませんが、前年同期からは34.4万件改善しました。しかも、これを高額な端末補助金や販促費に依存して実現したのではなく、顧客維持率の改善と獲得・維持コストの低下を伴って達成している点が重要です。

ダン・シュルマンCEOは、これまでのように「価値を伴わない一律値上げ」で短期的な売上を作るのではなく、顧客体験を改善し、解約率を下げることで長期的な顧客価値を高める方針を強調しました。実際、消費者向けポストペイド携帯電話の解約率は第1四半期に0.90％まで低下し、3月には0.85％を下回ったと説明されています。これは、同社の再建が単なる価格施策ではなく、顧客維持を軸にした構造改革へ移り始めていることを示しています。

では、ベライゾンの今回の決算は一時的な改善なのか。それとも、通信大手として再び安定成長に戻る転換点なのか。QAセッションを中心に、顧客維持、販促費削減、ブロードバンド統合、AI活用、株主還元の観点から読み解いていきます。