タイアップ動画ならPIVOT一択。広告とコンテンツが融合していく未来を示唆。

こんにちは。合同会社マルセロ 代表の駒瀬です。経営者、事業責任者に対する事業及びマーケティングの伴走コンサルティング、壁打ち、月額制顧問等のサービスを提供しています。

先日、こちらの記事でも紹介しましたが、テック系BtoB企業がPivotタイアップ動画を有効活用しているケースを良く耳にします。先日訪問したテック系展示会でも、PIVOT出演動画を全面的に打ち出しているブースが多く目につきました。

PIVOTのタイアップ広告のすごいところは、コンテンツとしてきちんと成立しているところ。視聴者視点で、「宣伝されている」という感覚は低く、有益なビジネスやテックの最新情報を楽しく得ているという感覚です。

これまでは、主にYouTubeで観ていたのですが、最近、専用アプリがあることを知りました。

上記リリース（１年前）では、有料課金のプレミアムコースが設定されていますが、現在は撤廃され、無料で全コンテンツの視聴が可能となっています。

そうなると、アプリで観るメリットしかありません。

1. 割り込み広告が入らない。

2. バックグラウンド再生が可能。

3. 音声のみの再生も可能（耳だけ視聴でギガ節約）。

4. ジャンルごとのランキングが便利。

それでは、なぜ、有料課金を撤廃することが可能になったのでしょうか？

それは、上述のタイアップ広告でしっかり稼げるようになったからです。

広告主からすると、動画を観てもらうことが目的なので、YouTubeである必要はないのです。むしろ、視聴体験の良いアプリやウェブブラウザで集中して観てもらった方がありがたい。

一方、YouTubeは、アルゴリズムによるレコメンド機能があるので、主体的にアプリに来てくれない視聴者に発見・視聴してもらうことが可能。

従って、アプリ、ウェブブラウザ、YouTubeとマルチプラットフォーム展開することが、PIVOT社と広告主の双方にとってメリットが高いということになります。

それでは、PIVOTでタイアップ広告を作るのは、どうすれば良いのか？いくらくらいかかるのか？

これは、従来は、メディア（PIVOT社）ー広告代理店―広告主の間で秘密裏にやりとりされるものでした。更に、ステルス法施行以前はペイパブ（有料パブリシティ）という禁じ手も存在していました。

パブリシティというのは、メディアが第三者視点で、視聴者が関心ありそうなテーマを客観的に取り上げるというのが、本来のなりわい。それで言うと、有料パブリシティというのは完全に矛盾した概念なのです。※実際は、「制作協力金」という名で支払われたりします。

PIVOTが画期的なのが、「スポンサード」と明確に謳って放映しているにも関わらず、第三者視点と編集権を駆使し、視聴者にとって価値のあるコンテンツとして成立させている点。

更に驚いたのが、下記のような「タイアップ広告の宣伝動画」を公開し、価格表もフルオープンにしているところ。

動画の中で、Sales Marker社の小笠原代表が、投資対効果で10～15倍、金額にして4,000～5,000万円に相当する効果があったと語っています。

費用対効果に加えて、広告主としてのメリットは以下の通り。

• 権威性のあるメディアにて第三者目線で紹介してもらえる

• 対話型で視聴者目線で話を引き出してもらえる

• 放映して終わりではなく、動画を資産として活用できる（自社ウェブサイトや展示会で活用）

• メディア（Pivot）の力で自社単独では叶わないキャスティングを実現可能。

そして、このようにコンテンツと広告を融合した手法が、今後の広告のメインストリームになっていくのではと考えます。

以下の状況から、今後、デジタル広告の仕組みが抜本的に変わっていくであろうと予想します。

• クッキー規制によるアドネットワーク広告の効率低下

• そもそも、バナー広告がコンテンツの視聴体験を阻害し過ぎていて（特にスマホ）、視聴者離れを起こす臨界点に近づいていること

• MFA（Made For Ad）問題。ボットがクリックすることで簡単に数字が作れてしまうので、媒体社やアドネットワークから提供される数字が信用できない 

• 検索行動が、キーワード検索からチャット検索（AI検索）にシフトすることで、従来のリスティング広告が機能しなくなる

受動的にリーチ可能な広告掲載スペースが激減することで、結果的に、コンテンツと広告を融合させ、能動的に見てもらえる工夫が必要となります。

今回、ご紹介したPIVOT動画のタイアップ広告モデルは、広告とコンテンツが融合していく未来を示唆していると注目しています。

弊社では、PIVOTの販売代理店をやらせて頂いています。ご興味ある方は、是非、下記よりお問い合わせくださいませ。

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