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経営陣の怠慢?日産の“大規模リストラ”が悲惨すぎる件について


はじめに

かつて「技術の日産」と呼ばれ、日本の自動車業界をけん引していた日産。その名声を支えたスカイラインやブルーバードなどの名車たちは、いまや遠い過去の栄光となりつつあります。最近では9000人規模の大量リストラを打ち出し、業界や世間に衝撃をもたらしました。しかもトップ(内田誠社長)の報酬は年間6億円超ときたものです。報酬を「半分だけ」カットしたそうですが、なお3億円が手元に残り、それがゴロゴロ転がる社員達(いまや残った社員達!?)の不満をさらに増幅させています。

さて、この日産にいったい何が起きているのか——。その背景と今後の展望を、やや皮肉混じりに解説していきます。


1. 9000人の大量解雇:数字だけはインパクト大

「リストラで約540億円コスト削減!」と言われても…

日産は営業利益の急激な落ち込みを受け、なんと全社員の7%にあたる9000人超の大規模リストラを敢行。これにより約540億円のコスト削減を目指すと豪語しています。

ところが、その削減額以上に問題視されているのは、**「その先の具体的成長ビジョンが見えない」**という点。どうやら日産経営陣は、“数字のハサミ”を振り回しただけで、今後の投資先や新しい収益源の策定をあまり明言していない様子。お得意のトップダウン方式で、社員も車もバッサリ切るのはいいとして、「そもそもどこへ向かうの?」と内外から疑問の声が絶えません。

社長報酬6億円→3億円? そりゃ不満も噴出します

大量解雇の一方で注目を浴びたのが、内田誠社長の年間6億円超という報酬額。社長ご本人は「半分カットします」と言い放ちましたが、それでも約3億円は手元に。
「999%減益で9000人解雇している最中になんでそんなにもらってるんですかね?」
世間からは当然ながらツッコミが殺到し、社員からも「全額返上でもいいレベルだろ」という声が渦巻いています。過去に報酬スキャンダルで失脚したカルロス・ゴーン元CEOの記憶が生々しいだけに、コーポレート・ガバナンスが本当に機能しているのか、広く疑問を持たれているわけですね。


2. 業績の深刻な悪化:999%減なんて聞いたことない

激減した営業利益と「広告費ばかりかさんで、全然売れない」現実

2024年第1四半期では、営業利益が前年の861億円からわずか10億円に激減し、999%ダウンというインパクト抜群の数字を叩き出しました。急増する広告費・販売促進費で利益は圧迫され、しかも売上台数が伸びない。ひと昔前の「技術の日産」というブランドが、もはや看板倒れとしか言いようがありません。

コストカットの弊害と大量リコール

カルロス・ゴーン時代から有名だった「過度なコスト削減」のツケは大きく、品質管理まで犠牲にした結果、2017年には116万台規模のリコールを経験。部品調達や海外生産を削りすぎたせいか、車そのものだけでなく、修理対応やサービス面でも不満が噴出しています。
まるで「短期的な数字至上主義に走ったら現場も車もボロボロになりました」という見本市。それでもなぜか経営トップにはガッツリお金が入る不思議な仕組み。いえいえ、不思議でも何でもなく、むしろ“さもありなん”かもしれませんが…。


3. EV戦略の迷走:リーフの先行者利益はどこに?

テスラやBYDに追い抜かれる元・先駆者

かつて「リーフ」でEV市場を先導した日産ですが、現実はすっかりテスラの独壇場。一方、中国のBYDなども近年は価格競争力と品質向上で急拡大しています。日産はEV一本足打法でハイブリッドを軽視してきたため、トヨタやホンダがハイブリッドやPHVで稼ぎまくる横で、日産は「EVが売れず、ガソリンも売れず、ハイブリッドも無し」という三重苦に陥ってしまいました。

選択肢の少なさと価格競争力の弱さ

「リーフに続く本格EVはアリア!」…と言われても、高価格帯に加え性能面で飛び抜けた評価が得られず、発売が遅れがち。ラインナップの狭さも相まって、日産のEV販売は全体的に伸び悩み、まるで滑り落ちるスキーのジャンプ台状態。EVの普及に勢いがつく中、このままでは日産はますます埋没しかねません。


4. 現場と経営の溝:トップダウンの光と影

効率最優先で失われた“技術者魂”

ゴーン氏時代に「効率だ! 数字だ!」と邁進した結果、技術者たちが誇りにしていた日本的な緻密さや品質志向が置き去りにされた、と現場からは悲痛な叫び。大量リコールで修理対応が混乱する中、経営陣の動きはのんびり…という構図が繰り返され、真面目に働いている人ほど疲弊しているとの声が強いようです。

ルノーとの資本関係も複雑

さらに、ルノーが日産株を36.8%保有する一方、日産のルノー株保有は15%のみ。まるで片思いが成立しちゃったようなバランス感覚が続き、「俺たちはフランスに支配されてる」感が社員の士気を下げる要因となっています。一方で経営トップはフランスとの仲を取り持つどころか、“コスト削減”の魔法の杖を振り回してメンツを保つだけ。まさにトップダウン型の限界を如実に表していると言えましょう。


5. 他社に学ぶリストラ成功例:日産は一体どこへ投資するつもり?

ソニー・東芝・GM:ただ削るだけではなかった

ソニーはリストラと並行してエンタメや半導体へ投資、東芝はトップが報酬を返上して構造改革を断行、GMは破綻後に再建計画で電動化を急加速。いずれも「ただ人件費を削る」だけでなく、“そのあと何をするか”が明確でした。

反面、日産は「9000人解雇! はい、報酬カットはちょびっとだけ。で、次の成長戦略? うーん、それはまた今度」という状態。悲惨さに拍車がかからないとよいのですが…。


6. 日産再建のためのヒント

  1. 国内市場の信頼回復
    過去の「技術の日産」の栄光だけでは商売になりません。まずは日本のユーザーが「日産こそ買いたい」と思える魅力を再構築して、ファンを取り戻すのが先決です。

  2. EV・ハイブリッド両輪戦略
    EV路線を続けるにしても、グローバルでのHV需要には乗っておくべき。テスラでもトヨタでもホンダでもなく、日産独自の技術をどう尖らせるか真剣に考えないと、今度こそ取り返しがつかなくなります。

  3. 経営陣による責任の取り方を見直す
    社長や役員の高報酬と社員大量解雇が同時進行すれば、そりゃ“ダサい”と思われます。減給するにしても、半分とか1/3レベルではなく「はい、あげません!」くらい大胆にやって初めて世間の共感を得られるのかも?

  4. ルノーとの関係やグローバル戦略の再考
    資本関係に翻弄されるだけでは先は暗いです。ルノーや三菱とのアライアンスを活かすのか、他社と組むのか、あるいはホンダとの統合話を進めるのか——いずれにせよ主体性を発揮しないと、日産自身の足場が危うい。


まとめ:経営陣は怠慢を改め、本気度を示せるか?

999%もの利益減少に9000人のリストラ、そして社長の巨額報酬……。それらが同じ土俵に並ぶと、どう考えても「雇われない&売れない&未来が見えない」という、三拍子揃った悲惨さばかりが際立ってしまいます。

もちろん、日産の底力や技術的ポテンシャルはまだ侮れません。全固体電池や次世代EV開発など、光明となる要素もあるにはある。過去にはゴーンさんの改革(善し悪しはさておき)でV字回復した実績もあるのです。

ただ、いま求められるのは経営トップ自らビジョンと責任を示し、思い切った改革に踏み切ることではないでしょうか。ちょっとやそっとの報酬カットでは「何やってんだか」と言われるのがオチ。社長がヒーローになるか、あるいは“ダサいまま”で終わるのかは、これからの日産改革にかかっています。

果たして「技術の日産」は蘇るのか? それとも社長の報酬だけが先走るままなのか? 今後の動向に注目が集まります。