事実＞0.0001　～「万が一」を検証する

保険の世界では「万が一」という言葉をよく使います。「死亡」という言葉を避けるための一種の婉曲表現です。では、実際の確率も「万が一」なのでしょうか？　データで確認してみました。

▶「万が一」を検証する

生命保険の話をするときによく「万が一」という言葉を使います。菩薩も保険のセールスをしているときは、よく使っていました。「死亡」とか「亡くなる」という言葉の代わりに、「もし万が一のことがあったら」というように使います。婉曲表現です。お亡くなりになる場合を「10,000分の１」の確率で表しているわけです。では、実際の確率はどうなっているのでしょうか？
 
下の表を見てください。年齢別に数字が出ています。 

表の左側は1,000人あたりの死亡率です（出典：2022年度簡易生命表）。このデータによると30歳から34歳までの間にお亡くなりになる方は、男性が2.87人、女性が1.72人です。
 
女性でも1,000人のうち1.7人の方が亡くなっています。1.7/1,000ですから、確率的には「万が一」よりもずっと大きな数字です。そして、年齢を重ねるごとに、死亡率は上昇します。45歳から49歳までの男性1,000人のうち約9人がなくなります。ほぼ100人に1人ですから、「百が一」ですね。

▶医者からこんなことを言われたら？

健康なときは、死亡といっても他人ごとのように思えます。しかし、実際は「万が一」よりもずっと大きな数字です。
 
100人に1人という確率をみて、あなたはどう感じますか？それほど高い確率ではないと感じるかもしれません。たとえば、あなたがお医者さんから、こう言われたとします。
 
「あなたが５年以内に亡くなる可能性は１％です」
 
けっこうビビりませんか？菩薩は最近病気が見つかって、発症する確率が１年で１％と言われて、かなりビビりました。１％というのは、それなりにリアルに感じられる確率だと思います。

▶働けない確率は？

さて、表の右側は「傷病手当金」に関するデータです。「傷病手当金」とは、働けないときのお給料の一部を健康保険制度でカバーしてくれる制度です。
 
「傷病手当金」は４日以上仕事につけなかったときに受け取れます。表の例でいうと、30歳から34歳までの間に傷病手当金を受け取った人は、1,000人あたり15.22人です（出典：2022年度協会けんぽ／現金給付受給者状況調査）。表には出ていませんが、全年齢の平均では、一人あたり19.28日分の手当金を受け取っています。
 
新型コロナの影響もあって、受け取った人の数は増えています。それを考慮にいれたとしても、1,000人あたり約15人、100人あたり1.5人という数字は、けっこう多い気がします。傷病手当金に関しては、年齢が上がっても、確率はあまり上がりませんが、５年あたり１％ぐらいの確率ではあります。
 
健康な人にとって、働けないという状況はなかなか想像しにくいと思います。しかし、病気や事故以外にも、精神的な理由で働けないということも起こります。決して無視できない確率だと思います。
 
こういった確率を知ったうえで、保険を使うのか、または使わないのか、しっかり考えることが必要です。「万が一」という言葉は、もう使わないほうがいいかも知れません。