第26回　基盤研究（A）とは｜研究費・期間・採択率と審査について解説

2026年4月27日 07:48

基盤研究（A）の位置づけ

基盤研究（A）は、科研費の中でも比較的大規模な研究を対象とする区分であり、一定の研究実績を前提として、その発展的展開を目指す位置づけにあります。

個人レベルの研究にとどまらず、共同研究体制を含めた計画が想定されることが多く、研究の広がりと深さの双方が求められる点に特徴があるといえるでしょう。

そのため、単なる延長ではなく、これまでの成果を踏まえたうえで、どのように新たな展開へとつなげていくのかが重要になると考えられます。

基盤研究（A）の研究費は年間数千万円規模、研究期間は3年から5年程度とされています。この規模は、研究の量的拡大を意味するだけでなく、研究体制や役割分担を含めた計画全体の設計が求められることを示しています。

したがって、単にテーマが大きいだけでは不十分であり、研究の進行に応じた体制や資源配分が適切に整理されているかどうかが重要になります。

スケール感としては、次のように整理できます。

基盤研究（A）の採択率はおおむね20％前後とされていますが、応募者の多くが既に十分な研究実績を有しているため、競争の質は非常に高い水準にあると考えられます。

そのため、単に計画として整っているだけではなく、研究の意義や波及効果がどの程度明確に示されているかが、評価に影響する可能性があります。

実務的には、次のように理解することができます。

基盤研究（A）の審査では、研究計画の妥当性に加えて、規模に見合った計画となっているかどうかが重要視される傾向があります。

まず、研究目的と各課題の関係が明確であることが求められます。複数の研究項目が存在する場合、それぞれが独立しているのではなく、全体として一つの目的に収束しているかが重要になります。

また、研究体制についても、単なる人数の多さではなく、役割分担や連携のあり方が適切に示されているかが評価の対象となります。

主な観点としては、次の点が挙げられます。

基盤研究（A）においては、規模の大きさゆえに、計画の整合性が不十分な場合に評価が下がる傾向が見られます。

例えば、個々の研究課題は魅力的であっても、それらが全体としてどのように結びつくのかが明確でない場合には、計画全体の一体性に欠けると判断される可能性があります。

また、体制が過大である一方で、具体的な運営の見通しが十分に示されていない場合にも注意が必要です。

代表的な傾向は次の通りです。

基盤研究（A）は、（B）や（C）と比べて、研究の規模と影響の広がりがより強く求められる区分です。

（C）が比較的コンパクトな計画、（B）がバランスの取れた中規模計画であるのに対し、（A）はそれらを統合・発展させるような位置づけにあるといえます。

そのため、個々の要素の完成度に加えて、全体としてのまとまりと展開力が重視される点に特徴があります。

基盤研究（A）は、大規模な研究を対象とし、研究の発展性と波及効果が重視される区分です。計画の規模に見合った体制や実現可能性を丁寧に示すとともに、研究全体としてのまとまりを意識することが重要になると考えられます。

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