第27回　基盤研究（B）とは｜研究費・期間・採択率と審査について解説

2026年4月27日 08:25

基盤研究（B）の位置づけ

基盤研究（B）は、科研費の中核をなす区分の一つであり、多くの研究者にとって現実的な選択肢となる資金枠です。基盤研究（C）で行われる比較的小規模な研究と、基盤研究（A）のような大規模プロジェクトとの中間に位置し、研究の発展段階を担う制度といえるでしょう。

単なる新規テーマの立ち上げというよりも、これまでの研究成果を踏まえ、それを発展させていく文脈で用いられることが多く、研究の連続性と発展性の両立が重要になると考えられます。

基盤研究（B）の研究費は年間数百万円規模、研究期間は3年から5年程度とされています。この設定は、単なる中規模という位置づけにとどまらず、「複数年にわたり着実に成果を積み上げていく」ことを前提としているものです。

そのため、初年度から最終年度までの流れが無理なくつながっているか、途中で計画に破綻が生じないかといった点まで含めて、丁寧に設計することが求められます。

この区分のスケール感を整理すると、次のように理解できます。

採択率はおおむね20〜30％前後で推移していますが、この数値だけで難易度を判断することは必ずしも適切ではありません。基盤研究（B）は、応募数自体は基盤研究（C）ほど多くはないものの、中堅研究者を中心に、一定の研究実績を有する層からの申請が多い点に特徴があります。

その結果、申請書の水準が比較的そろいやすく、評価が拮抗しやすい区分であると考えられます。そのため、大きな欠点がないというだけでは、十分な評価に至らない場合も見受けられます。

実務的には、次のように整理することができるでしょう。

基盤研究（B）の審査においては、特定の要素が突出しているかどうかというよりも、計画全体のバランスが重視される傾向があります。特に、実現可能性・新規性・明確さの三点がどの程度整っているかが重要になると考えられます。

実現可能性については、スケジュールや研究方法の具体性が問われます。計画自体に魅力があっても、実行の見通しが十分に示されていない場合には、評価が伸びにくい可能性があります。

新規性については、既存研究の単なる延長にとどまらず、一定の発展性が求められます。ただし、過度に挑戦的な構想は実現可能性とのバランスを欠くおそれがあるため、慎重な設計が必要とされます。

また、研究目的の明確さも重要です。審査は限られた時間の中で行われるため、何を明らかにする研究であるのかが一読で理解できるかどうかが、評価に影響する可能性があります。

審査において差が生じやすい点を整理すると、次の通りです。

基盤研究（B）では、一定の傾向で不採択となるケースが見られます。例えば、全体としての完成度は高いものの、評価を大きく押し上げる要素に欠ける場合です。

また、構想が過度に大きい場合にも注意が必要です。研究の規模に対して方法や体制が十分に対応していないと判断されると、実現可能性の観点から評価が下がる可能性があります。

代表的な傾向としては、次のようなものが挙げられます。

基盤研究（B）は、基盤研究（A）のように大規模な体制や明確な計画の組み立てを強く求められるわけではなく、また基盤研究（C）のように簡潔さが最優先される区分でもありません。

そのため、個々の要素を高い水準で整え、それらを無理なく組み合わせた計画とすることが求められるといえます。このような性質から、申請書の書き方や構成の完成度が評価に反映されやすい区分と考えられます。

基盤研究（B）は、科研費の中でも標準的な位置づけにありながら、応募者の水準が比較的そろっていることから、実質的には競争の厳しさを感じやすい区分といえます。

新規性・実現可能性・明確さといった要素を個別に満たすだけでなく、それらを無理なく組み合わせた研究計画として示すことが、評価を得るうえで重要になると考えられます。

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