ホルムズ海峡の裏で人民元が動いていた英国紙が追った「中国の静かな暗躍」――船、衛星、影の物流網

ホルムズ海峡をめぐる報道では、イランとアメリカの軍事的な駆け引きばかりが目立つ。

機雷が敷設された。
タンカーが攻撃された。
アメリカ海軍が封鎖した。
イラン革命防衛隊が船舶を検査している。

だが、その騒音の向こう側で、ほとんど音を立てずに動いていた国がある。

中国である。

英国の海運専門紙Lloyd’s List、Financial Times、The Telegraph、さらに大衆紙The Sunの報道をつなぎ合わせると、ホルムズ海峡では単なる米国対イランの軍事衝突とは別のゲームが進んでいたことが見えてくる。

中国は軍艦を前面に出していない。

代わりに使われたのは、人民元、商船、衛星、民間企業、国連での拒否権、そして制裁をくぐり抜ける「影の物流網」だった。

これは陰謀論ではない。

一つひとつは、すでに表に出ている事実である。

ただし、個別に報じられるため、全体像が見えにくい。

点を線にすると、中国がホルムズ危機をどのように利用しているのかが見えてくる。

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人民元が「通行証」になった

最も象徴的なのが、ホルムズ海峡の通航料金である。

Lloyd’s Listの調査によると、イラン革命防衛隊は、一部の船舶に対して事前審査を行う、事実上の「料金所」を設けた。

船会社は仲介人を通じて、船籍、船主、積荷、目的地、乗組員の国籍などを提出する。

その後、イラン側が制裁対象との関係や、敵対国とのつながりを調べる。いわば「地政学的な身元調査」である。

許可された船だけが、イラン側の指定する狭い航路を、革命防衛隊の監視や護衛を受けながら通過する。

そして少なくとも一部の支払いが、米ドルではなく人民元で行われたと報じられた。

ここが重要である。

米国の制裁下では、イランは通常のドル決済網を自由に使えない。

その穴を埋めるのが、中国の通貨と決済網だ。

イランが人民元を要求したのは、単なる為替上の都合ではない。

米国の金融制裁を避けながら、海峡支配を現金化するためである。

ホルムズ海峡の「通行証」に人民元が使われる。

これは海運上の異常事態であると同時に、ドルを中心とする国際金融秩序への小さな挑戦でもある。

ただし、「すべての船が一律200万ドルを払った」とするX上の情報には注意が必要だ。

Lloyd’s Listは、少なくとも二隻で人民元決済が行われたと報じているが、金額や条件は船ごとに違うとみられる。

ロイターの調査では、政治的な友好関係によって無料で通過した船もあれば、15万ドルを超える料金を要求されたとする証言もある。

つまり、正式な料金表があるのではない。

同盟関係、積荷、船籍、交渉力によって扱いが変わる。

国際海峡が、革命防衛隊の裁量で運営される「会員制の航路」に変えられたのである。

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なぜ船が「中国船」を名乗ったのか

さらに奇妙な動きが確認された。

ホルムズ海峡周辺にいた一部の船が、AISと呼ばれる船舶自動識別装置の表示を変更し、「中国人乗組員」「中国企業所有」などと発信し始めたのである。

本当に中国企業が所有する船とは限らない。

中国との関係を強調すれば、イランから攻撃されにくいと船会社が判断した可能性がある。

中国との関係が、事実上の「安全マーク」になったのだ。

MarineTrafficのデータでは、中国国有海運大手COSCOが運航する大型コンテナ船二隻が、いったん航行を中止した後、再び海峡に入り、通過に成功している。

この二隻は、戦闘開始後にホルムズ海峡を抜けた最初の主要な非イラン系コンテナ船とされた。

ロイターの調査でも、イランの通航審査では、中国やロシアと関係する船が最上位で優先され、その次にインドやパキスタンなど、テヘランと関係の深い国の船が続くと報じられている。

つまり、海峡において「どの国と親しいか」が、船員の生命と数億円の積荷を左右するようになった。

国旗だけではない。

船主、荷主、目的地、乗組員の国籍まで含め、中国との関係が一種の保険として機能したのである。

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英国紙が報じた「ゾンビ船」

The Sunが取り上げたのが、「ゾンビ船」と呼ばれる船舶である。

すでに解体された船や、存在しない船の識別番号を使い、別の船になりすまして航行する。

AIS上では過去の船がよみがえったように見えることから、ゾンビ船と呼ばれる。

船体そのものと、デジタル上の身分証明が一致していない。

これを利用すれば、制裁対象の船や積荷を隠せる可能性がある。

さらに海峡内外で積荷を別の船に移す「船対船」の積み替えを使えば、原油の出発地や最終目的地も分かりにくくなる。

こうした方法は、イランだけでなく、ロシアやベネズエラ産原油の制裁回避でも使われてきた。

中国の独立系製油所、いわゆる「ティーポット」は、長年にわたり割安なイラン産原油の主要な買い手とされてきた。

表面上は別の産地として登録された原油が、複数の船会社、ペーパーカンパニー、積み替え拠点を経て中国へ向かう。

ホルムズ危機は、この影の物流網を止めたのではない。

むしろ、どの船がイランと中国を結んでいたのかを、世界の前に浮かび上がらせた。

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「中国からの贈り物」を積んだ船

四月には、イラン船籍のコンテナ船トウスカが、米軍によって拿捕された。

この船は中国の港を複数回訪れた後、イランへ向かっていたとされる。

米側の海事関係者は、船内に民生用にも軍事用にも使える「デュアルユース品」が積まれていた可能性があると説明した。

トランプ大統領は、それを「中国からの贈り物かもしれない」と表現した。

中国政府は、事実に基づかない非難だとして強く否定している。

現時点では、積荷の全容が公開されたわけではない。

したがって、中国政府が直接武器を輸送したと断定することはできない。

しかし、この船が中国の港を利用し、米国の制裁対象であるイラン国営海運の系列に属していたことは、制裁下でも中国とイランの物流回廊が動いていたことを示している。

問題は、完成した武器だけではない。

電子部品、センサー、工作機械、化学原料、衛星通信機器など、民生品にも軍需品にもなる物資が、イランの軍事力を支える可能性がある。

現代戦では、兵器工場から出荷されるミサイルだけを止めても不十分なのだ。

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さらに深刻な「衛星の目」

船よりも重大なのが、衛星をめぐる疑惑である。

Financial Timesは、流出したイラン軍資料などを基に、イラン革命防衛隊が中国企業の高解像度地球観測衛星を取得し、中東各地の米軍基地を監視していたと報じた。

報道によれば、衛星は米軍基地を攻撃する前後に同じ地点を撮影していた。

また、中国の衛星・地理空間情報企業が、米軍の航空機、基地、空母などの位置を分析した画像を公開していたことも確認されている。

中国政府は、衛星取得に関する報道を「虚偽」として否定した。

一方、米国政府は五月、イランの攻撃を可能にする衛星画像を提供したとして、中国系の衛星関連企業を制裁対象に指定した。

ここでも、中国人民解放軍が直接イラン軍に目標座標を渡したと証明されたわけではない。

だが、民間企業が提供する衛星画像とAI解析が、事実上の軍事情報として使える時代になったことは確かだ。

中国は正規軍を派遣しなくても、宇宙から得た情報、民間企業、AI解析、商用通信網によって、友好国の戦闘能力を高められる。

これこそ、現代版の間接介入である。

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国連ではイランを守り、通行料には反対する

中国の動きは、一見すると矛盾している。

中国とロシアは四月、ホルムズ海峡の商船保護をめぐる国連安全保障理事会決議案に反対し、拒否権を行使した。

中国側は、決議案がイランに偏って責任を負わせ、紛争の原因を十分に考慮していないと主張した。

ところが五月になると、中国は米国との協議で、国際海峡において特定国が通行料を取るべきではないとの立場で一致した。

イランを外交的に守りながら、イランによる恒久的な通行料徴収には反対する。

なぜか。

中国にとってイランは重要な戦略的パートナーだが、ホルムズ海峡が完全にイランの私有物になることまでは望んでいないからだ。

中国は世界最大級の原油輸入国である。

海峡の支配権をイラン一国に握られ、毎回通行料を要求されれば、中国自身のエネルギー安全保障も脅かされる。

中国が求めているのは、イランの完全勝利ではない。

アメリカの影響力が弱まり、中国船と中国企業だけが有利に動ける、管理された不安定状態である。

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六月、中国国有石油会社が再び動き始めた

危機が収束に向かうと、今度は中国の国有石油会社が動き始めた。

六月二十五日のロイター報道によると、SinopecやPetroChinaなどが、イラン産原油の購入再開を検討している。

実現すれば、主要な中国国有企業による本格購入は二〇一九年以来となる。

すでに中国の独立系製油所は、仲介業者を通し、主に人民元でイラン産原油を購入してきたとされる。

戦争中には、友好国として優先通航を受ける。

停戦後には、安価なイラン産原油の購入を検討する。

制裁が強まれば影の船団と人民元を使い、制裁が緩めば国有企業が表に戻ってくる。

中国は、どちらに転んでも利益を得られる位置に立っている。

これを「暗躍」と呼ぶか、「現実的な国家戦略」と呼ぶかは、見る側の立場によって変わるだろう。

ただし、一つだけ明らかなことがある。

中国はホルムズ危機の傍観者ではなかった。

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Xで拡散した情報には三段階ある

今回、X上では「イランが人民元以外の船を通さない」「全船に二百万ドルを要求」「中国がイランへ兵器を大量輸送した」といった情報が急速に拡散した。

このうち、人民元決済や中国関連船の優先については、Lloyd’s List、ロイター、MarineTrafficなどの情報で一定の裏付けが取れる。

一方、「すべての船が同額を支払った」「中国政府が直接作戦を指揮した」といった主張は、確認されていない。

Xは、船舶の位置や異常な動きを早期に発見するには非常に有効である。

しかし、一枚の航跡図だけでは、船の本当の所有者、積荷、政府の指示までは分からない。

AISは書き換えられる。

発信を止めることもできる。

偽の船名や識別番号を使うことさえある。

だからこそ、Xの情報は入口として利用し、海運専門紙、衛星画像、企業登記、制裁リスト、政府文書で裏を取る必要がある。

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日本が見落としてはいけないこと

日本にとって、これは遠い中東の話ではない。

第一に、原油とLNG価格である。

船が通れなくなれば、実際の供給量が減る前から、保険料、船賃、原油価格が上昇する。

その負担は、ガソリン、電気、ガス、航空運賃、食料品、化学製品に波及する。

第二に、制裁網の空洞化である。

人民元、暗号資産、影の船団、船対船の積み替えが組み合わされれば、欧米や日本が参加する金融制裁の効果は弱くなる。

第三に、中国企業が握る衛星、港湾、海運、決済網である。

これらは平時には民間インフラに見える。

しかし有事には、軍事情報、物資輸送、制裁回避、外交圧力の装置に変わる。

日本の報道は、軍艦やミサイルの数には敏感だ。

しかし、戦争を支える決済、保険、港、船籍、人工衛星、データ解析については、まだ十分に伝えていない。

中国の力は、目に見える空母だけではない。

「誰の船を通すか」
「どの通貨を受け取るか」
「どの基地を宇宙から見るか」
「国連でどの決議を止めるか」

そのすべてが、一つの国家戦略としてつながっている。

ホルムズ海峡で起きているのは、石油をめぐる争いだけではない。

次の国際秩序を、ドルで動かすのか、人民元でも動かせるようにするのか。

その実験が、世界で最も重要な海峡で始まっているのである。

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