▶ 16回目の3D部門と撤収するMeta。ルミエール2026、4部門すべてが逆風という現実【7/22】

先進映像協会 日本部会は7月15日、「ルミエール・ジャパン・アワード2026」の4部門（4K・8K・3D・VR）の募集要項を公開しました。

募集期間は7月21日から8月31日、エントリー料金は1作品3万円、受賞作は11月18日のInterBEE2026で発表されます。

翌22日にはA-PAB（放送サービス高度化推進協会）が、4K部門・8K部門の共催継続を発表しました。共催は4年目です。

注目すべきは、4部門のうち4K・8Kにのみ放送事業者側の団体が共催として入る非対称な構造です。

A-PABは放送局やメーカーを母体とし、4K・8K実用放送の普及推進をミッションとする団体です。

つまりこの2部門は、団体の設立目的と直結する「政策的に推進すべき領域」にあたります。

一方、3D・VRは放送の高度化ロードマップの外側にあり、共催の対象になりにくいと考えられます。

露出や権威づけの面で、部門間に格差が生じる可能性は否定できません。

もうひとつの焦点は、日本作品の国際競争力です。

2025年の4K部門グランプリ「美の壺スペシャル『皇居』」（NHK）は、2026年2月の「The Lumiere Award 2026」でBEST INTERNATIONAL 4K DOCUMENTARYを受賞しました。

NHKの高精細ドキュメンタリーが国際的に評価され続ける背景には、8K撮影素材を4Kで運用できる制作資産の厚みと、公共放送だからこそ確保できる長期取材の時間軸があると考えられます。

短期回収を求められない体制が、高精細映像の説得力を支えている構図です。

運用面では、物理メディアの送付が今も必須である点が目を引きます。

8Kは指定仕様のSSD、3Dはブルーレイディスク、VRはMeta Quest 2/3とDeoVRでの再生が条件です。

海外の主要アワードがオンライン審査プラットフォームへ移行するなか、日本は郵送を維持しています。

この賞を2026年に見ると、4部門すべてが逆風にさらされていることが分かります。

まず4K。

民放BS5社は2027年1月の免許期限をもってBS4K放送から全面撤退します。

累積赤字は5局計で300億円規模と報じられました。

4Kコンテンツ自体は今秋からWOWOWオンデマンドで無料配信されますが、「4K放送」という枠組みは民放から消えます。

皮肉なことに、ルミエール4K部門を共催するA-PABは、まさにその普及推進を掲げる団体です。

8Kはさらに深刻です。

8Kテレビの全世界累計販売は2015年以降でわずか160万台。

4Kが約10億台稼働している中での数字です。

2022年をピークに出荷は減り続け、ソニー、LG、TCLが相次いで8Kテレビ市場から撤退しました。

8K Associationの会員も33社から16社へ半減しています。

国内で8K制作を続けるのは実質NHKのみで、そのBS8Kも非8K番組の編成が目立ちます。

海外に「8Kを推進する放送局」はほぼ見当たりません。

3D部門は16回目。

家庭用3Dテレビは消え、審査は今も60インチ前後の3Dテレビとブルーレイディスクで行われます。

劇場では『アバター：ファイヤー・アンド・アッシュ』が世界興収14.39億ドルを記録しましたが、これはキャメロン監督一人が支える例外です。

VR部門はMeta Quest 2/3とDeoVRを審査環境に指定していますが、当のMetaは2026年、Reality Labsで1,000人規模の削減とVRスタジオ閉鎖を実施。

Horizon WorldsのQuest版は6月に終了し、投資はAIとスマートグラスへ移りました。

AppleのVision Proも後継機開発が停滞していると報じられています。

つまりこのアワードは、市場が縮小した4つのフォーマットを表彰し続けています。

この賞が今後も意味を持つとすれば、それは「放送規格の表彰」から「映像表現の表彰」へと自らを定義し直せるかどうかにかかっていると思います。