【2026年4月版】減配ショックからの完全復活。AT&T（T）が刻む「単価$0.2775」の揺るぎないインカム

かつて「米国高配当株の王様」として君臨しつつも、ワーナー・メディアの分離による事実上の減配で多くの投資家を失望させたAT&T（T）。 しかし、スピンオフという大手術を終えた現在のTは、通信事業への回帰によって強固なキャッシュフローを取り戻し、「絶対にブレない安定配当株」として見事に復活を遂げています。

今回は、直近約2年間のデータから、現在のTがどれほど「手堅いインカム」をもたらしているのかをデータで証明します。

1. 狂気とも言える「$0.2775」の完全固定

AT&Tの現在の配当単価は、毎四半期「$0.2775」です。 そして驚くべきことに、私が保有を本格化した2024年中盤から現在に至るまで、この「$0.2775」という数字は1ミリも動いていません。

実際の受取データをご覧ください。

同じ米国の通信株で「少しずつ増配」を継続しているVZ（ベライゾン）とは対照的に、Tは「現状維持による完全防衛」のスタンスをとっています。 増えない代わりに、減る気配も全くない。この「計算しやすさ」こそが、現在のTの最大の武器です。

2. 買い増しで「マイ・インフラ」を完成させる

配当単価が固定されている以上、もらえる金額を増やす方法はただ一つ、「株数を買う」ことだけです。

2024年の5月から8月にかけて、株数を40株から60株へと買い増したことで、受取金額は10ドル未満から「四半期ごとに約12ドル」へとジャンプアップしました。そしてその後は、オレンジ色の線（単価）も青い棒グラフ（受取額）も、まるで定規で線を引いたかのように平坦なままです。
インカム投資において、この「平坦さ」は決してネガティブなことではありません。 景気がどうなろうと、自らが構築した「60株＝12ドル」というキャッシュマシーンが、完全に自動化されたインフラとして機能していることを意味するからです。

結びに

「かつての高配当王」から「スリム化して筋肉質になったディフェンシブ株」へ。
Tへの投資は、エンターテインメントに夢を見ていた時代から現実を見据えた通信インフラの時代へと回帰した成果を、配当金という形で受け取るプロセスです。 VZ（ベライゾン）と並ぶポートフォリオの安定剤として、現在の「ブレないT」の底力を見直してみてはいかがでしょうか。

※本記事は特定の投資を推奨するものではありません。通信インフラ業界は競争が激しく、借入金の金利負担増などのリスクが存在します。投資判断は必ず自己責任で行ってください。