〚個人的懸念〛株式市場崩壊の引き金はエプスタイン･ショックではないか？

私はコロナショックに乗じて株式投資を始めた人間ですが、実はつい最近までコロナショックが何故起きたのか理解してなかったんですね。
実はコロナショックは「コロナウイルスによって実体経済が悪くなるからショックが起きた」のではなく、前年のレポ金融危機ので株価暴落の条件が整っていた中で引き金を引いたのがコロナだったらしいんですね。

なのでコロナは言い訳、原因は金融市場の問題にあった、と言う状態らしいんです。
この辺はハッキリとは理解わかってはいないのですが、ロックダウンは直接的な引き金であり、その後の感染拡大報道も相まって、医療セクターとＩＴセクターを除けば、中期的なベア相場となりました。

特に航空セクターの回復は本当に遅かったですね。
三菱重工や川崎重工が上がったのは当時持ち始めた私から見ると、本当に最近です。
とは言え、昨今の雰囲気はリーマンショック前夜に似ているとはよく言われており、レイ・ダリオ氏などは１９２９年の世界恐慌前夜に似ていると言われるところでして、不気味な雰囲気はヒシヒシと感じているのは確かです。

日本国内だけを見てもキナ臭い匂いはプンプン漂っており、参政党とチームみらい支持者の対立は危険な兆候を示す前兆現象になると思います。
この２党は明確に支持層が分かれるのでして、参政党は投資余力のない日本円だけで生きるＤ層が支持し、チームみらいは学歴も金融資産も一程度持つＡ層が支持していることはほぼ見えているからです。

不適切ながら参政党の支持者の中には学生ローンの支払い、クレジット債務やレイクや武富士で借りたお金の催促、借金まではしていないが貯蓄１００万円未満のギリギリで生活する貧困層が多くいると睨んでおり、湾岸エリアのタワマンも中国人が売りに転じているという話も聞いていて、確かに金融危機は近付いている気配を感じます。

そして今世間を騒がせている話の１つにエプスタイン事件があります。
妄想に終わって欲しいですが、次の長期ベア相場の引き金になるのがエプスタイン事件にならないかと言うのを懸念しております。

‣エプスタイン事件は中身が重すぎる

正直なところ、当記事ではエプスタイン事件の中身については触れないつもりです。
と言うのもエプスタイン事件は下手にメディアで扱うには内容が重すぎるのです。
内容が重すぎるし巨大すぎるので、中身に触れようとすると私の手には余ります。
「マスコミはエプスタイン事件を報道しない！」なんて声はネットでよう見ますけど、おいそれと気軽に扱える代物ではないことは確かです。

今のところエプスタイン事件のコンテンツはほぼ陰謀論系の独壇場でありますが、正しい情報を発信しようとすればするほど何も喋れなくなる構造がエプスタイン事件にはあるのです。
とは言え、米司法省から１月３０日に追加文書が公開され、日本も無関係ではいられないことが露になりました。

‣関係者が多すぎる…

昨年はショーン・ディディが第二のエプスタイン事件として話題になりましたが、アレは確かに関係者は多くも、大半は芸能界と政界（が入ってる時点で大問題ですが）の中で始終したように思われます。

アレも全貌はわかっていないかも知れませんが、エプスタイン事件は先日判明しただけでも東芝や森ビルと言った「日本企業が関与している可能性」が
示唆されてしまいました。
更にアカデミック会や皇室にも波及したことで白人社会だけの問題では済まなくなってしまった（しかし扱うには重すぎる）わけです。

と・・・いうことは、アメリカ企業も含めたら相当数の企業が関わっていると警戒するのが自然です。
現時点では「エプスタインとどう関わったか」以上に「エプスタインと関わったこと自体」が問題にされるフェーズに入って来ており、長期ベア相場への引き金を引くのがエプスタインショックになる可能性が０では無い気もします。

もともと日本の株式市場は辰巳天井馬尻下がりと言うジンクスがあり、日本が失われた３０年の入り口になる昭和バブル崩壊は午年に起きています。

今回の震源地はアメリカになるでしょうから、東洋の干支は通じないかも知れませんが、アメリカ震源地の恐慌は秋に注意が必要なので、それまでに現金比率を高める予定でした。
ただ、コロナショックの入り口は３月です。

芸能人や政界だけに留まらず、財界にも関係者が多かった場合、企業の社会的責任と言うものは大きく問われます。
恐らくエプスタイン事件に関わった会社の株を持っていたら、世間から白い目で見られるようになるでしょう。

杞憂に終われば良いですが、エプスタイン事件の捜査結果によっては株式市場にも波及する危険性があり、神経を使うこととなりそうです。

現金の価値が下がる難しい局面ではありますが、リーマンショック前夜のような不穏な空気が漂っている時代です。
ポジションをリスク資産に寄せすぎないようにしましょう。