緊急考察【イオンモール熊本】液化CO2蒸気爆発で辻褄完全合致！隠蔽の可能性も

ずっと「何かがおかしい」とモヤモヤしていた。

当社も危険物取扱施設を管理運営している。

危険物関連の爆発事故のニュースを見ると、当社で同様の事故が発生するリスクがないか、とことん調べている。

イオンモール熊本の悲劇が起こってから、仕事が手に付かないほど、ずっと考えていた。

イオンモール熊本「LPガス爆発」説への違和感

報道や専門家の見解として囁かれているのは「フードコートなどに引かれていたLPガスの中圧管・低圧管の破損によるガス漏れが原因」という説。

LPガスは空気よりも重い性質があるため、施設の一部空間に充満し、それが地震発生から約1時間後に何らかの火花などによって着火し、巨大なガス爆発を引き起こしたという推測である。

しかし、ガス配管、特に中圧管は耐震性に優れており、地震の揺れだけで容易に大規模な破断を起こすとは考えにくいという意見もある。

また、LPガスの燃焼爆発であれば大規模な「火災」を伴うのが通常だが、今回の爆発では「燃焼」の痕跡がない。

「燃焼した形跡がない」

これがずっと引っかかっていた。

ふと、Xで私と同じ疑問に対するツイートを見つけた。

専門家と思われる匿名アカウントからコメントがついていた。

「これだ！」と思った。

ガスへの「引火・燃焼」ではなく、液化ガスが瞬時に気化することによって生じる「物理的爆発（蒸気爆発）」が事故の原因であれば、炭化の痕跡が全くない状況に辻褄が合う。

それについて専門家が気づかないはずがない。

その説について全く報道されていないのもおかしい。

経産省が推進している設備ということで、報道が規制されているとしたら、全ての辻褄が合う！

類似事故：神奈川県 大学研究室での液化炭酸ガス爆発事故（2017年）

過去の類似事故も調べた。

平成29年（2017年）9月12日に神奈川県相模原市の大学研究室で起きた「液化炭酸ガス容器破裂事故」の記事を見つけた。

PDF文書要約

■ 概要 平成29年（2017年）9月、神奈川県内の大学研究室において、使用中の液化炭酸ガス容器（ボンベ）が破裂する事故が発生しました。人的被害はありませんでしたが、本資料は事故の原因究明結果と、類似事故を未然に防ぐための注意喚起および対策をまとめたものです。

■ 事故の原因 事故の原因は、容器内部の激しい「炭酸腐食」による肉厚の減少でした。 過去に別の事業所（ボイラー排水中和用として使用）でこの容器が使われた際、装置の不具合で容器内に水が逆流・混入しました。水分を含んだまま液化炭酸ガスが再充填されたことで、内部で炭酸水（弱酸）が生成され、高圧下で容器内壁を著しく腐食させたことが原因と推測されています。

■ 消費者への注意喚起（安全な使用のお願い） 容器内への水などの異物混入を防ぐため、使用事業所に対して以下の遵守を求めています。

1. 残ガスの保持: 消費後はガスを完全に使い切らずに残圧を残し、バルブを完全に閉めること。

2. 保管方法: 水回りなどで容器を寝かせて保管しないこと。

3. 早期返却: 使用期間は6か月以内とし、それ以降は残ガスがあっても速やかに販売店へ返却すること。

■ 事業者・業界向けの対策

• 容器所有者・製造業者: 根本的な対策として、容器のバルブを「残圧保持・逆流防止機能付き容器弁」へ順次切り替えること。

• 充填所・検査所: 充填時に空容器の質量測定を行い水分が混入していないか確認すること。また、異常が見られる容器は速やかに廃棄すること。

• 販売業者: 消費者に対して、逆流を起こさないような正しい取り扱い方法の指導と周知を徹底すること。

2つの事故が示す「非燃焼性ガスの物理的爆発」脅威的な破壊力

2つの事故には極めて重要な共通点がある。

それは「燃焼がなくても、高圧で圧縮された液化CO2が容器や配管の限界を超えて一気に放出されたときの破壊力は、通常の爆弾に匹敵する」ということ。

神奈川の事故では、強固な鋼鉄のボンベすらも容易に引き裂くほどの威力を示した。

もし、これと同等かそれ以上の超高圧CO2が、商業施設の天井や壁裏に張り巡らされた配管から一斉に蒸気爆発を起こしたとすれば、建物の2階部分を火力なく一瞬で崩落させた破壊力にも納得できる。

慰霊の意を込めて、隠蔽への危惧を記す

「経産省ゴリ押し設備なので隠蔽される可能性」については、恐ろしく闇が深い。

こういう記事を書くと、私の身に危険が生じるかもしれない。

当社に対して嫌がらせや圧力を受けるかもしれない。

だが私は、この爆発事故で亡くなられた方々への慰霊の意を込めて、ここに記すと決めた。

なぜ今、多くの商業施設で「CO2冷媒」を用いた空調や冷凍冷蔵設備の導入が進んでいるのか？

それは、オゾン層破壊や地球温暖化の主要な原因となる「フロンガス」の全廃に向けた国際的な取り決めがあるからだ。

二酸化炭素は地球温暖化係数が「1」と極めて低く、環境に優しい「次世代の自然冷媒」の筆頭として扱われている。

そのため、経済産業省や環境省が多額の補助金制度を設け、国を挙げてスーパーやコンビニ、大型商業施設への導入を強力に推進してきたのだ。

もし、今回のイオンモール熊本の甚大な崩落事故の原因が、国が安全だと太鼓判を押して、多額の税金（補助金）を投入して普及を推進してきた「エコな最新鋭のCO2空調設備」だったとしたら？

「エコだけど大爆発を起こすリスクのある地雷設備」を、全国の商業施設の屋根裏に抱え込んでいるかもしれない。

原因を都合よく「LPガス漏洩による爆発事故」で片づけられることを、私たちは絶対に許してはならない。

二度と同じ悲劇を繰り返さないために

現時点では、この液化CO2蒸気爆発説は「一つの仮説」に過ぎない。

今後の警察や消防、関係省庁による詳細な現場検証と、公式な原因究明の発表を待つ必要がある。

しかし、巨大地震という非常時において、施設が停電した「約1時間後」に大爆発が起きたという事実は重く受け止めなければならない。

地震直後に建物が倒壊しなかったことで「ここは安全だ」と誤認し、売上金の回収などのために従業員が施設内に戻り、不意打ちのように命を落としてしまったのだ。

イオンモールをはじめとする巨大商業施設は、いざという時の避難所や「防災拠点」としての協定を自治体と結んでいるケースが多い。

しかし、その施設の裏側に、暴走するリスクを抱えた超高圧ガス設備が存在するのであれば、抜本的な防災拠点の見直しが急務である。

国や企業には、いかなる不都合な真実であっても包み隠さず公表し、徹底した原因究明と対策を行う社会的責任がある。

私たちは、今後の動向を注意深く注視していく必要がある。

二度と同じ悲劇を繰り返さないために。

亡くなられた方々へ、心からのご冥福をお祈りいたします。