【経営工学的考察】トランプ大統領、中国とロシアが秘密裏に核実験を実施と主張

ドナルド・トランプ米大統領は、中国とロシアが秘密裏に地下核兵器実験を実施していると発言し、この主張を根拠に、米国も自国の核実験を開始するという驚きの命令を正当化した。ただし、これが具体的に何を意味するのかは依然として不明瞭なままである。

「ロシアも中国も実験しているが、彼らはそれについて語らない」とトランプ大統領は金曜日に収録され日曜日にCBSの「60ミニッツ」番組で放送されたインタビューで、証拠を示さずに述べた。

核兵器保有が知られている北朝鮮とパキスタンも、核装置の実験を行っていると彼は付け加えた。

木曜日に韓国で中国の習近平国家主席と会談する直前、トランプ大統領は、33年ぶりに「対等な条件で」核兵器実験のプロセスを直ちに再開するよう米軍に命じたと述べた。

しかし、この動き――明らかに核保有国のライバルである中国とロシアにメッセージを送ることを狙ったもの――は、地下核実験を指しているのかどうかについて混乱を引き起こした。

インタビューで、米国が核爆弾の爆発実験を開始するのかと問われたトランプ大統領は、明確な答えを示さなかった。

「私が言っているのは、他国がやっているように核兵器の実験を行うということだ」と金曜日のインタビューで述べた。

米国が最後にそのような実験を実施したのは1992年で、北朝鮮以外のどの国も数十年間実施していない。ロシアと中国は、それぞれ1990年と1996年以降、そのような実験を実施していない。

他国が核兵器実験を行っているという主張について追及されると、トランプ大統領は、最先端技術を採用した世界的監視システムが、どういうわけかこれらの実験を検知できなかったと述べた。

「彼らはあなたに報告しに来ない」とトランプ大統領は、実験を行っていると主張される他国について述べた。「そして、監視システムがいかに強力でも、これは広大な世界だ。彼らがどこで実験しているか必ずしも分からない。彼らは地下深くで実験するので、人々は実験で何が起きているか正確には分からない。わずかな振動を感じる程度だ」

トランプ大統領は、「どのように機能するかを確認しなければならない」ため、核実験が必要だと主張した。

「他国は実験している」と彼は述べた。「実験していないのは我々だけで、私は実験しない唯一の国にはなりたくない」

さらに状況を混乱させることに、米国の核プログラムを監督するエネルギー省長官は、トランプ大統領が命じた実験は「現時点では核爆発を伴わない」と述べた。

「今私たちが話している実験はシステム試験だと思う」とクリス・ライト・エネルギー長官は日曜日のフォックス・ニュースとのインタビューで述べた。「これらは核爆発ではない。我々が非臨界爆発と呼ぶものだ」

この実験は、核兵器の他の部品が機能し、核爆発を起こせることを確認するためのものだとライト長官は述べ、これらの試験は新しいシステムで実施され、交換用核兵器が以前のものより優れていることを確保する助けになると付け加えた。

トランプ大統領の方針と相反する動きとして、ライト長官は、米国が1960年代、70年代、80年代に実施し、爆発に関する詳細な情報と測定データを収集できた核爆発実験の必要性に冷や水を浴びせるかのような発言をした。

「我々の科学と計算能力により、核爆発で何が起こるかを信じられないほど正確にシミュレートできる」とライト長官は述べた。

「現在、我々はそれをもたらした条件をシミュレートし、爆弾の設計を変更すると何がもたらされるかをシミュレートしている」と彼は付け加えた。

トランプ大統領の発言は、同盟国とライバル国の双方に懸念と混乱を引き起こしている。

彼の命令は、原爆被爆地の長崎市長や、長崎と広島両市の被爆者から非難された。これには、昨年ノーベル平和賞を受賞した日本原水爆被害者団体協議会(日本被団協)も含まれる。

一方、中国は、米国が1996年の包括的核実験禁止条約(CTBT)に基づく義務を尊重し、「世界の核軍縮と核不拡散体制を守るための具体的な行動を取る」ことを望むと表明した。

中国は2024年半ばの時点で600発以上の作戦可能な核弾頭を保有しており、2030年までに1,000発以上の弾頭を保有すると推定されており、この戦力は少なくとも2035年まで増加し続けるだろうと、国防総省は昨年末の中国軍事力に関する年次報告書で述べた。

一方ロシアは、最近、原子力推進・核搭載可能兵器である「ブレベストニク」巡航ミサイルと「ポセイドン」水中ドローンを試験したが、これらの動きは核兵器の直接的な実験には該当しないと主張した。

ストックホルム国際平和研究所によると、ロシアの配備・保管されている弾頭の備蓄は4,309発で、米国の3,700発と比較されるが、これらの数字は解体予定の数百発の弾頭は考慮していない。

トランプ大統領は金曜日のインタビューでロシアの最近の動きに言及したようで、モスクワが「先日、異なるレベルの実験の特定の形態を行うと言った時、少し脅迫的だった」と述べた。

一部の専門家は、トランプ大統領の命令が、中国などに利益をもたらす可能性のある軍拡競争をさらに激化させる危険があると指摘している。特に、世界の軍備管理の取り組みが不安定な状況にあることを考えると懸念される。

軍備管理協会のダリル・キンボール事務局長は、トランプ大統領の核政策を厳しく非難した。この政策は、米国の兵器プログラムの強化とロシア・中国との軍備管理交渉の追求の両方を目指しており、核実験の再開のいかなる動きも、米国の敵対国による同様の対応を引き起こし、「核不拡散条約(NPT)を崩壊させる」ことになると付け加えた。

「トランプ大統領の核政策は支離滅裂で不明確だ。ある日は非核化交渉を求め、次の日には核実験を脅す」とキンボール氏は述べた。「しかし明確なのは、米国の核実験再開、あるいは核実験の連鎖反応を引き起こす無謀な言動は、米国の安全保障を損なうということだ」