2025/4/11までの米国株市場の振り返りと今後の投資戦略

＊後半の現在のポジションを含めた詳細解説はペイウォールあり。
＊有料部分は次回週報まで随時更新します。
(後半部分の一番下に更新内容を記載。)

2025/4/7～2025/4/11の振り返り:

トランプ大統領の関税政策を巡る不透明感から週前半は株価が下落、S&P 500は一時1年ぶりに5000ポイントを割り込みました。

週半ばにトランプ大統領が報復関税発動の90日間延長を発表すると市場は歴史的な急騰を見せ、一転してリスクオンムード。
その後も再び上下に大きく振れる場面もありましたが、週末にかけて買い戻され、週間ではS&P 500が+5.4%、NASDAQが+7.3%と大幅な上昇となりました。

結果的に週足では大幅高となったものの、非常に変動の激しい一週間となりました。

4月7日（月）：S&P 500：-0.2%、NASDAQ：+0.1%
トランプ大統領の関税計画に対する不透明感から、市場は非常に不安定な動きを見せましたが、この日が相場の転換点となったと言えます。
序盤は両指数ともに大きく下げ、CBOEボラティリティ指数（VIX）は8ヶ月ぶりの高水準を記録しました。
しかし、取引時間中に指数は強く反発し、結局S&P 500、NASDAQともほぼ横ばいで引けました。

4月8日（火）：S&P 500：-1.6%、NASDAQ：-2.2%
取引開始直後は関税交渉への期待感から株価は上昇しましたが、トランプ大統領が中国からの輸入品に対する追加関税50%を示唆したことなどを受け、貿易摩擦への懸念が再燃しました。
結局、両指数ともに大幅に下落して引けました。S&P 500は約1年ぶりに終値で5,000ポイントを下回る。

4月9日（水）：S&P 500：+9.5%、NASDAQ：+12.2%
トランプ大統領が、報復関税の発動を90日間延期する方針を示したこと（ただし中国に対しては関税率125%への引き上げ）が好感され、株式市場は歴史的な急騰。ハイテク株、小売、エネルギーなど幅広いセクターが上昇を主導し、取引高も急増。FOMC議事要旨の内容は、この日の市場の動きに大きな影響を与えませんでした。

4月10日（木）：S&P 500：-3.5%、NASDAQ：-4.3%
前日の歴史的な上昇から一転し、主要株価指数は大幅反落。
朝方に発表された3月CPIは、総合指数が前月比-0.1%、コア指数が同+0.1%と予想を下回りインフレ鈍化を示唆するが、市場のセンチメント改善には繋がらず。
トランプ政権の関税政策の影響や、今後の金融政策、景気動向への不透明感が引き続き相場の重しとなりました。

4月11日（金）：S&P 500：+1.8%、NASDAQ：+2.1%
予想以上に低下した3月PPI（総合前月比-0.4%、コア前月比-0.1%）がインフレ懸念を和らげ、株式市場は上昇。
しかし、同時に発表されたミシガン大学消費者信頼感指数は50.8（予想 57）と予想を大幅に下回り、消費者景況感の悪化を示唆。
この日の金曜日の上昇は出来高を伴っておらず、本格的な上昇トレンド転換を示す「フォロー・スルー・デー」とはならず。
金価格は2.4%上昇し、$3,253.80/ozで過去最高値を更新。

今週(4/14～)のテーマ

主要企業の決算発表が本格化します。各社の業績見通しやトランプ関税の影響についてのコメントが注目されます。
また経済指標に関税の影響が反映されてくるかにも注目したいですね。

経済指標（現地時間）

4月14日（月）：GS(ゴールドマン・サックス)決算発表
4月15日（火）：BAC(バンク・オブ・アメリカ)、C(シティ・グループ)決算発表
4月16日（水）：小売売上高(3月)、ASML決算発表
4月17日（木）：フィラデルフィア連銀製造業景気指数(4月)、新規失業保険申請件数、TSM、NFLX決算発表
4月18日（金）：米国市場休場

運用成績

評価額　109,695,962円
前週比　+3,888,599円 (+3.7%)
年初来　-15,924,783円 (-12.7%)

ポートフォリオ
海外株式 97% (ETF 57%, 個別株等 40%)
キャッシュ 3%(米ドル)

今週も円安進行しましたが、それを上回る株価の上昇で+3.7%となりました。
個別株もかなりポジションを取り、ほぼフルインベストメントの状態。

米国株市場の投資戦略(2025年4月14日～)

乱高下が続きつつも米国株市場は反発を始めました。
このまま上昇トレンドに復帰できるのでしょうか？
相互関税が今後どのように米国株市場に影響を与えるかについても考察しながら、投資戦略を立てていきたいところです。

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＊次回の週報までに追加情報があった場合には有料部分を随時アップデートします。
＊この記事は情報提供のみを目的としており、投資アドバイスではありません。
＊株式投資にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任において行ってください。