海軍軍人になるには
戦前の日本に生まれたとしたときに、海軍軍人になるためにはどういう選択肢があったでしょうか、という思考実験のようなものです。
なお基本的には太平洋戦争直前ごろを想定しています。
はじめに
まず大前提として内地に本籍がある帝国男子に産まれる必要がある。兵役法では「帝国臣民たる男子」に兵役を課しているが、兵役法は朝鮮や台湾といった外地には適用されない。徴兵検査は本籍地で行われるので外地出身者は好むと好まざるとにかかわらず徴兵検査をうけることはできず徴兵されることはない。
もっとも、例えば陸軍士官学校を受験して合格し陸軍士官となった朝鮮半島出身者は実在しており狭き門ではありながら全く道が閉ざされていたというわけではない。海軍兵学校について外地出身者を明示的に排除する規定はみうけられないが、しかし実例も聞かない。志願者があったとしても敬遠されたということはあったかもしれない。
艦長になりたい
「士官となったからには大臣大将にはなれなくとも一度は艦長をつとめたい」というのが多くの士官の願望だったというのはよくいわれている。
艦長に登り詰めるためには海軍兵学校を卒業して兵科将校になるのがほぼ唯一の道である。海軍兵学校を受験できるのは16歳から19歳までで、学力検査と身体検査に合格する必要がある。想定される学力は中学二年修了程度とされているが学歴は求められず独学でもかまわない。競争率が高くかなりの難関で合格すれば郷土の名誉ともいわれたが、通学していた中学校の側からすれば学業の途中で引き抜かれる形となりあまりよく思われなかった時期もあったらしい。
合格して入校すれば海軍生徒の身分を得て海軍兵籍に編入されることになる。海軍兵籍に編入されるということは陸軍がつかさどる徴兵検査の対象から外れるということでもある。なお妻帯者は海軍生徒に採用されない。ついでに言えば現役海軍士官の結婚には海軍大臣の許可が必要である。
三年ないし四年（時期により異なる）の生徒課程を修了し卒業して少尉候補生となると艦隊などの部隊に配属されて勤務することになる。少尉に任官すれば晴れて海軍将校である。累進して大尉にまで達すれば小艦艇の艇長を拝命する可能性がある。少佐になれば潜水艦長や駆逐艦長を期待できる（専門による）。軍艦の艦長は基本的に大佐の配置である。少将に昇進して艦長を退任するときにはむしろ寂しい感じがしたと述懐するもと海軍士官は多い。
海軍兵学校を経ないで艦長となるにはもうひとつ、商船学校などを卒業して海軍予備士官となり、戦時に召集されて艦長を命じられるという方法がある。海防艦長の半数は予備士官だったともいわれる。
商船学校を卒業して船員になると自動的に海軍兵籍に編入され海軍予備員の身分と階級が与えられる。高等商船学校（のちの商船大学に相当）出身者は予備士官となる。商船での勤務を重ねて経験を積むと海軍での勤務がなくても階級が昇進してゆくのが特徴で、ほとんど海軍と縁がない生活を送っていながら少佐や中佐といった階級をもっていることがある（厳密には予備少佐、予備中佐などと呼んだ）。商船での勤務日数を海軍での勤務日数に換算する式があって、基準を越えると昇進していく仕組みである。戦時など必要に応じて召集され、階級に応じた職務を与えられる。商船ひとすじで船長をつとめた予備大佐が召集されて艦長を命ぜられることはじゅうぶんあり得る（適性は配慮されるだろうが）。
もっとも、海軍予備士官になりたいから商船学校をめざすという動機が実際にあったとは思えない。
士官になりたい
艦長にはなれなくてもいいから海軍士官と呼ばれたいというのであれば海軍機関学校や海軍経理学校を受験するという方法もある。受験条件は海軍兵学校とほぼ同等だが海軍経理学校では視力の要求が緩く近視の志望者が集まったという。卒業して候補生を経て任官すれば機関少尉、主計少尉となる。
海軍生徒を経ないで士官となるなら、兵科・機関科をあきらめて主計士官・軍医士官・技術士官をめざすことになる。そのためには適切な学部・学科の大学または専門学校（現在の短大に相当）に合格しなければならない。例えば大学の医学部を卒業して応募・合格すれば軍医中尉に任官できる（軍医の場合、医師免許も必要）。大学生・専門学校生は在学中徴兵検査が猶予される。
在学中に依託学生（専門学校生は依託生徒）に応募して合格しておけばなお確実である。依託学生・生徒は採用と同時に海軍兵籍に編入される。依託学生生徒には毎月手当が支給され、卒業後は中尉（大学卒）か少尉（専門学校卒）に任官する。
なお軍医・主計・技術士官には二年現役士官制度（いわゆる短期現役士官）があった。主計士官の制度が有名だが軍医・技術士官については大正時代から存在した制度である。任官後二年間だけ現役で勤務しその後予備役に編入され、戦時に召集されるというものである。希望により永久服役（無期限現役）に移ることもできた。
予備員の制度は機関科にも存在し、商船の機関員として勤務し予備機関科士官となる方法もあった。
水兵さんになりたい
水兵（厳密にいうと水兵は海軍の兵種のひとつで水兵ではない海軍兵も多い。ここでは広く海軍兵をさすこととしておく）になるには志願するのが確実だ。時期によって変わるが16歳以上21歳未満で志願できる。合格すればまず本籍地を担当する鎮守府の軍港に所在する海兵団（横須賀・呉・佐世保・舞鶴）に入団して基礎教育を受け、その後艦隊や部隊に配属される。志願兵の現役は5年である。
運任せになるが徴兵検査をうけて海軍に配属される方法がある。20歳に達する年に本籍地で徴兵検査をうける。徴兵事務自体は陸軍の担当である。海軍大臣は所要員数を陸軍大臣に通知し、陸軍大臣は実際に検査を行なう各連隊区に分配する。身体検査で合格したもののうち現役に適するもの（甲種、乙種）から必要な人数が海軍の現役と第一補充兵役に割り当てられる。誰を海軍に配分するかは陸軍が決めることになるが特に陸軍側で優秀な人材を囲い込むようなことはなかったようだ。徴兵で海軍に配分された者の現役期間は3年である（陸軍では2年）。まず海兵団で基礎教育を受けてから部隊に配属されるのは志願兵と変わらない。
5年の現役期間は長すぎるがどうしても海軍に行きたいという場合は、徴兵を志願するという方法がある。兵役法施行令第7条の規定で17歳以上になれば徴兵と同じ条件で現役を志願できる（陸軍を志願することもできる）。これを通称「令7」と呼んだ。令7の現役期間は徴兵と同じなので3年である。
一度陸軍で現役兵として勤務してしまうと除隊後でも海軍に志願することはできない。普通はあり得ないのだが令7との組み合わせではあり得てしまう。つまり17歳になってすぐ令7で陸軍の現役となり2年後満期除隊してもまだ19歳である。しかし既教育兵として陸軍兵籍をもつものは海軍に志願できない。これを許すと陸軍としてもその後、動員可能な兵力数が読めなくなってしまうので禁止されているのだろう。
一部、特殊技術を必要とし若年のうちから教育しておくのが得策と考えられている兵種については志願可能年齢が引き下げられている。水測兵は水中聴音機で海中の音を聞きとり、潜水艦などを探知する者で個人の資質と早くからの訓練が必要ということで志願可能年齢が低く（14-16歳程度。時期による）、俗に少年水測兵と呼ばれた。また軍楽兵も特殊技能が必要で志願可能年齢を下げている。どの兵種の志願兵をどの年齢範囲で受け付けるかは海軍大臣が定めている。
徴兵検査後、第一補充兵役に配分された者はひとまず現役のように部隊で勤務する必要はないが、現役に欠員が生じた時に召集される可能性がある。海軍の場合第一補充兵役は1年間で、その後11年4月の第二補充兵役に服する。補充の必要が生じた場合は第一補充兵役から優先的に召集され、第二補充兵役はこれについで召集される。太平洋戦争中、海軍の兵力が急拡大した時に一部の補充兵役を陸軍兵籍から海軍兵籍に移した。
班長になりたい
艦隊や部隊で実際に現場の兵員をまとめて指揮・指導するのは班長の役割である。班長には古参の下士官があてられる。下士官に昇進するためには、志願兵でも徴兵でも構わないが現役期間中に試験に合格する必要がある。
しかし最低階級の四等兵から徴兵の3年はおろか志願兵1期5年のうちに下士官に昇進するのはかなり難しくよほど優秀でないとたどりつけない。そこで下士官をめざす者はほとんどの場合満期時に再現役を願い出る。再現役は1期2年で、兵の定年である35歳までは何度でも繰り返せる。なお徴兵（令7を含む）で海軍に配属されたものでも再現役を願い出て許可された時から志願兵の扱いになる。
とは言え、再現役を許可される者はそれなりに見込みがあると認められた者に限られる。定年に達しないからといって自動的に再現役が認められるわけではない。通常は1期目のうちに何らかのマーク（特技章）を獲得しておく必要がある。
下士官をめざすなら何らかの専門技能を習得しておくのは必須である。具体的には航海術、砲術、水雷術、機関術、通信術などである。ここで挙げたのはごく一部で多岐にわたるが、それぞれに普通科練習生課程や高等科練習生課程などが定められており修了すれば特技章を与えられ特修兵と呼ばれるようになる。再現役を認められるためには特修兵であることが大きく影響する一方で特修兵には義務服役期間があり例えば普通科砲術練習生を修了した者はその時点から4年間の義務服役期間が課され、ほとんどの場合自動的に現役期間が延長されることになる。
技能には人気不人気があり例えば砲術は花形といわれた。しかし不人気な技能であっても必要であることは間違いなく本人の希望とは異なる技能の習得を命じられることもあった。これを自嘲して「徴兵」と呼んだ。
兵が下士官に昇進することを任官と呼ぶ。下士官以上が官吏（武官）とされるからである。現役期間の年限の定めはなくなり、定年だけが定められるようになる（訂正:下士官の現役期間は6年。再現役あり）。下士官の定年は40歳、准士官は48歳である。ただし定年以前に要員の都合で予備役に編入されることはある。（追記:准士官の場合）
下士官が昇進を重ねて准士官に至ると文字通り士官に準ずる待遇を受ける。艦船や部隊での居室も変わるし、制服も変わる。被服や食事は自費となり俸給から支出しなければならない。
准士官がさらに昇進すると士官と階級としては並ぶが別カテゴリの特務士官と呼ばれる。特務士官は例えば指揮官に事故があって欠けた場合に指揮権をうけつぐ順序で士官よりあとに置かれるなどの待遇の差があった。
飛行機に乗りたい
はじめから飛行機に乗ることをめざして海軍に入ろうというのであれば予科練を受験するのが確実である。予科練も広くは志願兵の扱いではあるが航空兵をめざすことを明記して応募したものである。はじめ高等小学校卒業程度を想定し、志願可能年齢も一般の志願兵よりも低く設定されている。
誤解されがちだが予科練（正式には飛行予科練習生）では飛行訓練を行なわない。飛行訓練は飛行練習生課程で行なわれるものであり予科練ではその前段階である基礎訓練（海軍一般と搭乗員としての両面）と適性検査を行ない、その修了後に飛行練習生に進む。
のち教育期間を短縮するため中学二年修了程度を想定した（座学の内容を減らした）甲種が設けられ、従来の高等小学校卒業程度を想定した課程を乙種と呼んだ。さらに乙種のなかでも比較的学歴がある者については一部課程を省略して特乙と呼んだ。
飛行練習生の供給源は予科練だけではなかった。むしろ予科練よりも古くからある制度としてすでに現役として勤務している兵（水兵ほか）の中から飛行練習生への志願を募った操縦練習生（操練）・偵察練習生（偵練）があった。もとの兵種のまま練習生課程をうけ、修了して飛行術特修兵となった時点で航空兵（のち飛行兵）に転科した。のち予科練の丙種課程となる。海軍中央では適性のある者にはできるだけ志願してほしいと積極的に推奨していたが、現場では人手が減ることになるので歓迎されず古兵が陰に陽に妨害するようなこともあったらしい。
士官搭乗員は、海軍兵学校を卒業した士官の中から志願または選考により飛行学生を命じて養成した。昭和に入るころには少尉から中尉の時期に航空隊での勤務を数ヶ月経験するのが通例となった。飛行機に対する理解を深めるのとともに適性を見極める目的もあったのではないか。
予備員の中に搭乗員に特化した予備飛行学生・練習生課程が設けられていた。はじめは大学での飛行クラブ、地方の航空機搭乗員養成所などを対象として細々と始められた制度だったが、戦時中に学徒動員された大学生や繰上卒業生を搭乗員として養成するために急膨張した。大戦末期の士官搭乗員の主要な供給源となった。
日本の飛行機搭乗員には下士官・兵が多く含まれているのが特徴である（陸海軍ともに）。米英などでは航空機搭乗員は独立して判断できる能力が必要として少なくとも機長は士官であることが求められた。単座の戦闘機搭乗員は士官であるのが当然ということになる。しかし日本では高等教育の裾野が狭く、士官だけに限定していては所要の員数が確保できない。下士官でも適性さえあれば搭乗員に採用せざるを得なかったのである。若年から飛行作業に特化して叩き込んでいわば職人を養成した。
特務士官・准士官・下士官兵の人事は本来鎮守府で担当した。例えば佐世保航空隊に配属される下士官兵は佐世保鎮守府所属者があてられる。ところが搭乗員については下士官兵についても士官と同様に中央の海軍省で所管した。兵籍はあくまで鎮守府にあるので、会社でいえば籍は支社にあり給与も支社からもらっているが、本社に出向して本社の指示で全国を飛び回っているという感じだろう。
なんでもいいから
ごく稀な例ではあるが海軍軍属（文官）から海軍武官や兵に転換することがあった。昭和17年に海軍文官である法務官が武官に転官した。文官として海軍に勤務していても陸軍の兵籍を持つ者は少なくない。徴兵検査で合格すれば実際に陸軍での現役勤務を経ていないとしてもほとんどは陸軍の補充兵役に割り当てられる。理論上はいつ召集されてもおかしくはない。「余人をもって換え難い」場合は召集が猶予されるとあるがそれを決めるのは最終的には陸軍大臣である。これに対する最強の防衛策は海軍兵籍に編入してしまうことである。
昭和20年には下士官相当の法務官も武官に転官した。映画「この世界の片隅に」でもそのようなシーンがあった。
同様の武官化は技術官でもされている。もともと造船・造機（機関製造）・造兵（兵器製造）といった分野の技術官は武官であったが建築関係の技術官は文官だった。また海軍が運営する海軍工廠につとめる工員の多くは文官でもない傭人だが、傭人として採用されて技手を経て高等官である技師に出世する者もあった。こうした技術官のなかには同様に戦時中技術科武官に転官する者もあった。
最後に予備員制度について。予備士官の供給源は主に商船大学や高等商船学校、同等の教育機関の卒業者だが、例えば地方の海員養成所の修了生は予備水兵に任じられた。修了した教育機関によって初任の階級は兵から下士官、士官とバラエティに富んだものになっている。
結果として上等水兵から大佐にいたる広い範囲で予備となる人材を確保できた。本人の希望とは別な話ではあるが。
おわりに
実は少し前から日本海軍の階級制度について記事を書いていたのだけどどうにもまとまらなくて困っていたのです。これならいくらでも書くことができると思っていたのですが、いざ書き始めるとあれもこれも言いたいとなって収束しない。なんとか進めてはみたものの支離滅裂になって放り出してしまいました。
で、そのかわりに捻り出したのが海軍軍人の入り口に特化した切り口でした。海軍軍人の回想記などを読む時の理解の助けになれば幸いです。
「昭和戦前期の日本」に全部書いてあるといわれればぐうの音も出ないのですが。
ではもし機会がありましたらまたお会いしましょう。
（カバー画像は海兵団での海軍体操）