見出し画像

本日の注目記事 BEST-4 05/27

科学的に考えてみる

昨日、「もう何も頭に浮かばなくなりました」「もう、ネタがありません」と書きました。

自己分析をしてみたら「同じ話題を繰り返すより、もっと大切な話題があるはず」と無意識に考えているのだろうという結論に至りました。

新型コロナ、PCR検査、ワクチンは全部インチキだということが分かりました。
ウクライナの件は、西側メディアの報道はほぼ捏造記事であることが分かりました。

なので、次のステップは、なぜこんなことが起こったのか、誰が計画したのか、今後何が起こるのかを記事にすることが重要だと気付きました。

WEFでは、「2030年には全ての人が私有財産を持たない状態で幸福になる社会」を目指すとしています。（１、２、３）
戸建住宅は消滅して、全員所定の集合住宅に住み、預金も無く、どこへ行くにも監視付きです。自宅では仮想空間でドライブしたり海外旅行したりできます。
こんなこと書くと「陰謀論」と笑われるところですが、岸田首相も「グレートリセットの先の世界を描いて…」発言をしています。

NHKの国会中継がないと書きましたが、今日は放送していました。
さすがに1度も審議を放送しないわけには行かなかったんでしょうね。
日本の核保有と９条の話などしていました。
いつものように、質問に対して曖昧な返事の連続でした。
岸田首相のあだ名は「検討使」だそうです。



コロナの経済対策で普段なら融資しないような事業者へも融資をしてきた結果、今後「不良債権」が大量発生すると予測されています。
その不良債権をタダ同然で買い取り、厳しい取り立てを行うサービサーと言われる公的機関・民間業者がいます。今回の法改正でサービサーが取り立てを行う権限や対象が拡大され、債務者と連帯保証人が「身ぐるみ剥がれる」状況になってしまう可能性が指摘されています。
特に、コロナ対策で集中的に痛めつけられた飲食店・宿泊業は苦境に立たされそうです。


コロナで痛めつけられた観光都市京都では、廃業や破産した町家や宿泊施設がチャイナマネーに買い占められ、チャイナタウンが出来るのではないかと言う記事。売国政治家の狙いどおりの結果になりました。


Twitterの注目キーワードに「柴崎コウ」の名前が。
シャインマスカットの件が蒸し返されているようです。
柴咲コウさんが「種苗法改正に反対」していたことと、シャインマスカットが無断で持ち出されて、中国、韓国で大量に生産されていることは無関係です。責められるべきは、シャインマスカットを開発した農研機構が海外で品種登録しなかったことです。そのせいで、日本は訴えることが出来ません。
「種苗法改正に反対」とSNSで発言すれば攻撃的なアンチが多数湧いてきていました。もうお分かりですね。背後にあるアグリマネーからの攻撃です。


気になったツイート








SNSへ拡散お願いします。
短くてもいいので、コメントをいただけると嬉しいです。